休みたくても全然休めない仕事より、休みたいと思った時に休める会社の方が絶対に働きやすいですよね。
やっぱり休みがとりやすいことのメリットは大きいです。
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休みがとりやすいかは会社次第？
労働者の権利である有給休暇制度
労働者の権利である有給休暇。
フルタイムで働く場合なら最低でも半年たったタイミングで10日、そして1年たつたびに付与される日数は増えていき、最大だと20日付与されることが義務付けられています。
これは法律で決められていることです。20日をたとえば25日と増やすことはできますが、20日を10日に減らすなんてことはできません。
ようするに、あなたは会社で決められた休日以外に仕事を休む権利を持っているのです。
本来なら好きに取れるはずの休み
この有給休暇ですが、本来なら好きに取れるはずのものです。
使用者、ようするに会社側は労働者が取りたいと言った日に原則取らせなければいけません。
たとえばたくさんが一斉にとって仕事が回らなくなってしまうといった正当な理由がある場合なら時期を変更できますが（時季変更権）、あくまで正当な理由がある場合に限るし、取らせないのではなく変更できるだけです。
ようするに、有給休暇の日数分は原則好きな日に休めることが法律で定められているのです。
労働基準法第三十九条5項
使用者は、前各項の規定による有給休暇を労働者の請求する時季に与えなければならない。ただし、請求された時季に有給休暇を与えることが事業の正常な運営を妨げる場合においては、他の時季にこれを与えることができる。
実際は会社によって取りやすさが全然違う
まあ残念ながら実際はそんなことありませんよね。
会社によって取りやすい会社もありますが、全然取れない会社もあるのが現実。
法律で2019年から最低でも5日以上は取得させなくてはいけないことが義務付けられましたが、それまでは年に1、2日しかとれないなんて人もたくさんいたでしょう。
取りにくい雰囲気を作って言い出させないようにしたり、取ったら評価を下げたり、取得をはっきり拒否するような会社だってあります。
結局、休みがとりやすいかとりにくいかは会社次第。法律では取れることが決まっていても、そうなってしまっています。
仕事で休みがとりやすいことのメリット
休みがとりやすいか、とりにくいか。働く上でこの差は本当に大きいです。
では休みがとりやすいとどういったメリットがあるのか、ざっとまとめてみました。
なんて言ったって休み自体が多い
まずとにかく休み自体が多くなるという点。
有給を20日消化できれば、1ヶ月に1.5日以上も休みが増えるわけです。
例えば年間休日が120日だとすれば140日。もし年間休日が105日でも125日休めることになります。
もし5日しか取れなければ年間休日が120日あったって、有給休暇が20日とれる年間休日105日の会社と変わりません。
それなら好きなタイミングでとれる方がよっぽどいいと思う人の方が多いのではないでしょうか。
安い時期に旅行に行ける
休みがとりやすいと好きなタイミングで旅行に行けるので、わざわざ高い時期に行く必要がなくなります。
ホテル代、飛行機代など高い時期とそうではない時期では全然違いますからこれも大きなメリットでしょう。
しかも空いてますしね。
仕事で無理をしなくて済む
風邪をひいて熱があるのに仕事に行かなくてはいけないなんてこともゼロではありませんが、基本的にはしなくて良くなります。
体調不良なのに会社に行って仕事をするって本当にしんどいですよね。
無理な時はしっかり体を休めることができる。当たり前のことなんですが、それができるのは仕事が休みやすくないとできることではありません。
周りに気を使わなくて済む
結婚式や葬式、どうしようもない病気。休みにくい会社であっても、どうしても休まなくてはいけない日は絶対にでてきます。
ただそんな正当な理由で休んでも、なぜか周りに申し訳ないだと思ってしまったり、ひどい会社だと嫌味を言われてしまいます。
一方で休みやすい会社であれば、周りも休んでいますからそんな気を使わなくて済みます。
もちろん突発的な休みだと誰かに仕事をやってもらう必要もでてくるので、全く気にせずにいられるわけではありませんが。
仕事にやりがいを感じやすくなる
中にはとにかく仕事だけでいいという人もいますが、ほとんどの人は違います。
仕事にやりがいがある、仕事が楽しい、仕事が充実していると感じる為には、やっぱり休みは重要です。
しっかり体を休めることができ、時には仕事以外のことでリフレッシュすることができるからこそ、仕事にやりがいを感じれるようになるのです。
休みがとりやすい会社の特徴
では、休みがとりやすい会社はどういった会社でしょうか。
有給休暇取得率に目標がある
まず一つ目が有給休暇取得率にそれなりに高い目標がある会社。
100%必須なんて会社もありますし、90%、80%という目標を掲げている会社もあります。
こういった会社は、有給休暇を取るとなった際に仕事の状況にもよりますが、反対されることが少なく周りも当然のようにとるので休みやすい環境、雰囲気が整っています。
最低月1回は取ること必須なんて会社もありますね。
大手企業
やはり大手企業の方が中小企業に比べると休みは取りやすい傾向にあります。
労働組合が強いですし、周りからの注目度も高いですからね。
実際、有給休暇取得率を企業規模別に見るとこれだけ違います。（参考：厚生労働省「就労条件総合調査結果の概況」）
- 1,000人以上・・・58.6%
- 300～999人・・・49.8%
- 100～299人・・・49.4%
- 30～99人・・・47.2%
データでは30人以上からしかありませんが、29人以下の企業だとさらに低くなるでしょう。
特別な休暇制度が推奨されている
会社によって、たとえば夏季休暇5日だとか、1年間に1度連続5日の有給取得など、会社休日とは別に特別な休暇を設けている会社も少なくありません。
そしてそういった会社は普段から休みがとりやすい傾向にあります。
個人の裁量が強い
個人の裁量が強い仕事の場合、仕事の計画を自分で立てることができるので自分が希望の日に休むことをしやすくなります。
○日は休みだから会議はいれない、○日から連休だからその前に仕事を終わらせる、○○の仕事を誰々に頼むといった感じです。
ただし、あくまで会社として有給が取りやすい場合に限る話。
いくら裁量が強くても休むのを良しとしない会社だと、仕事を調整しても難しくなってしまいます。
業種別の有給休暇取得率
どういった業種が有給休暇消化率が高いのかを見てみましょう。
- 建設業：38.0%
- 製造業：56.2%
- 電気・ガス・水道業：71.8%
- 情報通信業：58.9%
- 運輸業：49.0%
- 卸売業、小売業：34.9%
- 金融業、保険業：51.5%
- 不動産業：43.7%
- 宿泊業、飲食サービス業：37.2%
- 生活関連サービス業、娯楽業：38.9%
- 教育、学習支援業：37.2%
- 医療、福祉：52.5%
業種によってかなり差があることがわかります。
もちろん、取得率の低い業種であっても会社によっては100%取れるという会社もありますが、もしこれから仕事を探すつもりなら一つ参考にしてみると良いかもしれません。
休みが取りにくい、全然取れないという場合は転職するのもあり
やっぱり休みが取りやすいか、取りにくいかというのは働く上でかなり大きいです。
もし休みを全然取らせてもらえない上に、元々の年間休日数も少ないとなったら、思い切って転職するというのも一つの選択肢。
休みに関しては、その会社で頑張り続けてもなかなか良い方向へと変わることが少ない要素ですからね。
もちろん転職するとなれば色々と大変です。
転職活動では四苦八苦することになるかもしれないし、いざ入社となれば新たな環境でやっていかなくてはいけません。
ただ長い目で見ると、その手間や苦労は休みが取れない会社でいつまでも働き続けることに比べれば全然大したことはないことではないでしょうか。
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