休みなしの会社はすぐに辞めるべき理由。きつい仕事を続けていれば後悔する。

普通の会社なら、1週間に1日から2日の休みがあるのが当たり前です。

ただ、中にはその当たり前が通用せず、ひどい場合だと1ヶ月以上休みなしなんていう働き方を社員に強いている会社もあるのが現実です。

もし、あなたがそういった会社で現在働いているなら、一刻も早く違う会社への転職を考えて下さい。

あなたが置かれている状況は、はっきり言って普通の状況ではないのです。

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休みがない会社は異常!きついのに働き続けることのリスクは大きい。

休みがない会社は異常!きついのに働き続けることのリスクは大きい。

休みがない会社はハッキリ言って異常です。

あなたにとって大きなリスクとなる恐れがあるので、その点についてしっかりと理解を深めておきましょう。

休みがまともにとれない会社は異常

繁忙期、人手不足などの理由で休みなしで働くことを当たり前にしている会社があります。

ただ、それは異常です。

どんな理由であれ、社員に対して2週間以上、ましてや1ヶ月以上も休みなしで働かせるなんて本来あってはいけません。

仕事をする上で定期的な休みは、健康維持やモチベーションアップに重要です。

忙しい、仕事が回らないなどを理由に犠牲にして良いものではありません。

休みなしで働き続けることのリスク

休みなしで働くリスクをあなたは正しく認識できていますか?

会社にとってみれば、身をこにして一人分以上の仕事をしてくれ、新たに人を雇う必要もなくなるというメリットがあります。

しかし、働く人の立場で考えた場合、休みなしで働くことにはデメリットしかありません。

まず健康面を考えた場合、ストレスや疲労は蓄積し続け心にも体に悪影響を及ぼします。

急性心不全脳卒中などにもなりかねず、最悪の場合は過労死だってあり得ます。

また、休みなしで働いていればプライベートの時間なんてろくにとれません。

家族や友人と過ごす時間もなくなり、休みの日にどこか行こうなんてできません。

毎日仕事から帰ってきて、疲れ切って何もできずにその日が終わる。そんな毎日を過ごすだけになってしまうのです。

休みなしで働くことは違法ではないの?

休みなしで働くことは違法ではないの?

そもそも、仕事で休みがないというのは法律的には問題ないのでしょうか。

法律上は1週間に1日もしくは4週間に4日の休みをとることが義務

労働基準法第35条では、休日に関して1週間に1日もしくは4週間に4日を与えることが義務付けられています。

  1. 使用者は、労働者に対して、毎週少くとも一回の休日を与えなければならない。
  2. 前項の規定は、四週間を通じ四日以上の休日を与える使用者については適用しない。

引用:e-GOV法令検索「昭和二十二年法律第四十九号 労働基準法」

4週間に4日を採用し、休日を4日まとめて取得すれば24連勤も可能です。

休日出勤扱いにすれば、違法とならずに働ける

もし1週間に1日の休日を与えるとしても、その休みを休日出勤扱いにすれば勤務は可能です。

休日出勤の場合は3割5分の割増賃金が必要となり、その手当を支給していれば法律上は問題ありません。

ただ、法律上は休みなしで働くことが可能でも、まともな会社であればそんな働き方はさせません。

なぜなら、まとまな会社は社員の健康をまったく考えない無茶苦茶な働き方を良しとしないからです。

もしかしたら、数年に一回くらい会社としてどうしてもやむを得ない事態があって行うケースはあるかもしれません。

しかし、必ず毎年あったり年に何回もあったりするなら、間違いなくおかしいといって良いでしょう。

たいていは違法な働き方になっている

実際のところ、休みなしで当たり前のように社員を働かせる会社は、何らかの形で法律を違反している場合が多いでしょう。

たとえば、日々の残業がサービス残業となっていたり、休日出勤でも手当が支払われていなかったりといった事態が考えられます。

私の知人で、数週間以上休みなしで働かせられている人の大半は、まともに残業手当や休日出勤手当が支払われていませんでした。

はたして、そんな会社でこの先も働き続ける意味はあるのでしょうか。

休みなしで働く状況を抜け出すための方法

休みなしで働く状況を抜け出すための方法

では、休みなしで働かせるような会社から抜け出すにはどうすれば良いのでしょうか。

今の状況から抜け出す方法について解説します。

有給休暇を活用し休みを確保する

有給休暇は労働者の権利であり、取得しなければならないと法律で定められています。

2019年4月から、年10日以上の年次有給休暇が付与される働者(管理監督者を含む)に労対して、年次有給休暇の日数のうち年5日については、使用者が時季を指定して取得させることが義務付けられました。

出典:厚生労働省「年5日の年次有給休暇が義務付けられます。の確実な取得わかりやすい解説」

また、会社側は有給休暇の取得を合理的な理由なく拒否できません。

有給休暇を上手に使えば、休みなしで働く状況から抜け出せる可能性があります。

人員を増やし個人の業務量を減らすよう上司に要求する

休みが取れないのは、人員が少なすぎるからかもしれません。

もし明らかに人手不足を感じているなら、退職を決意する前に人員を増やしてもらえないか上司に相談してみてください。

まともな会社なら、社員の話をしっかり聞いてくれて対策を講じてくれるでしょう。

証拠を持って労働基準監督署に相談する

上司に相談しても改善が見られないようなら、休みがないという証拠を持って労働基準監督署に相談してください。

労働基準監督署とは、管轄内の事業所が労働関係法令を守って運用しているか監督する機関です。

労働局の場所は厚生労働省のホームページに「都道府県労働局(労働基準監督署、公共職業安定所)所在地一覧」が掲載されています。

タイムカードや日報など休みがないという客観的証拠を用意して、お近くの労働局に相談してみてください。

転職を検討する

ここまで紹介した対策を講じても効果がないなら、転職を検討した方が良いでしょう。

なぜなら、今までの対策でも問題が解決しないような会社に明るい未来はないからです。

労働環境がずっと悪いままなのはもちろん、そのような環境だと他の社員も退職してしまい会社の存続自体危ないでしょう。

しがみつく理由がないなら、早めに転職するようにしてください。

失業保険はすぐに貰えるから心配しなくて良い

失業保険はすぐに貰えるから心配しなくて良い

休みなしで働いている人にとって、在職中の転職活動はかなり難しいでしょう。

履歴書は合間を縫って作成できても、面接に行く時間が確保できません。

その為、転職する場合は先に今の会社を退職した方が良いでしょう。

ただし、問題なのがお金です。

今の仕事を辞め、次の仕事が見つかるまでの生活費や失業保険の受給開始までの生活費をどうするかが、貯金の無い人にとって高いハードルとなってしまいます。

とはいえ、休みなしという無茶苦茶な働き方をしている人の場合、時間外労働が45時間を超えているはずなので、失業保険の待期期間3ヶ月はなくなり、すぐに受給できるはずです。

離職直前の 6 か月間(賃金締切日を起算日とする各月)の間に 45 時間を超える時間外労働が 3 月連続してあったため離 職した場合、100 時間を超える時間外労働が1月あったため離職した場合、又は 2~6 月平均で月 80 時間を超える時間外労 働があったため離職した場合等

参考:厚生労働省「特定受給資格及び特定理由離職者の範囲と判断基準」

休みなしで働かせる会社にいるのはきついだけ。すぐに辞めて転職しよう。

休みなしで働かせる会社にいるのはきついだけ。すぐに辞めて転職しよう。

色々なことを犠牲にしていても、20代なら我慢できるという人はいるかもしれません。

しかし、そんな働き方がいつまで続けられるでしょうか。

ほとんどの人は、そんな働き方ができなくなり転職を余儀なくされますし、仕事だけの人生を送ってきて過去を後悔するはずです。

だからこそ、そんな異常な会社は今すぐにでも辞めて違う会社へと転職してください。

今は転職市場が超売り手市場となっていますから、もっとまともで休みがとれる会社への転職は難しくありません。

特に転職エージェントを活用すれば、あなたの望む労働環境の会社が見つかりやすいでしょう。

休みをとれる会社への転職にはエージェントの利用がおすすめ

転職エージェントを利用すれば、以下のような点からあなたの転職をサポートしてくれます。

  • 履歴書・ESの添削
  • 自己分析・企業研究のサポート
  • 求人紹介(非公開求人も含む)
  • 面接対策&模擬面接
  • 悩み相談

もちろん、ただ転職を成功に導くだけでなく、あなたの希望に沿った転職ができるようにサポートしてくれます。

そのため、休みがなくて悩んでいたあなたに対しては、しっかり休みが取れる企業を紹介してくれます。

ちなみに利用料金は完全無料なので、まずは気軽に登録してみてください。

理由はエージェントの報酬形態にあります。
転職エージェントへの報酬は求職者の内定が決まり、入社した後に企業から支払われます
そのため、利用者は料金を一切支払うことなく利用することができるというわけです。

 

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