年間休日110日はしんどい？祝日は基本的に出勤でまあまあきついかも。

働く上で非常に大切な休日ですが、その日数は会社によって様々。多い会社だと130日以上ありますが、少ないと100日を切るような場合もあります。

では年間休日110日というのは、どうでしょう。

本記事ではこの日数に焦点を当て、内訳や働き方、平均との差について紹介していきます。

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年間休日110日の仕事ってしんどい？

年間休日を105日としている会社は多く、それに比べれば110日は悪くはありません。

1年間は52週間あるので、平均すれば1週間に2日と他に6日間は休めることになりまから、それだけ休めるなら多いとは言えないけれど十分なんて考える人もいるかもしれませんね。

ただ実際に年間休日110日の仕事についてみると、休みが少ないと感じ、そのことから仕事がしんどいと思う人がほとんどではないでしょうか。

年間休日110日の仕事の実態

では実際に、年間休日110日だとどういった働き方をすることになるのか、内訳等を見て確認していきましょう。

休日の内訳、土日や祝日は休める？

休みの内訳は土日を休日とする会社やシフト制をとっている会社によっても異なります。

それぞれのパターンで見て行きましょう。

土日休みの会社の場合は祝日は原則出勤

土日が休みの完全週休二日制の会社の場合、それだけで年間休日数は104日になり、残りは6日間しかありません。

そしてその6日間で年末年始休みやお盆休みをとるといった形になります。

祝日は原則休みではなく出勤です。ゴールデンウィークもシルバーウィークも休みではなく出勤です。みんなが祝日で働いている時も働かなくてはなりません。

祝日があれば月に1回程度3連休があるのですが、それがないのです。

土曜日の一部を出勤

会社によっては土曜日の一部を出勤としている会社もあります。

基本的には土日休みだが月1回土曜日出勤として、その分の年間休日数が92日。残りを年末年始やお盆休み、GWに割り当てるといった形です。

また土曜日は隔週での出勤（日曜日は完全に休日）とし、年末年始やお盆休み、GW以外に他の祝日も休みとしている会社もあります。

求人票だと土日祝休み（土曜日が隔週で出勤）なんていう風に書かれています。

祝日が休みなので3連休もたまに取ることはできます。しかし、その代わり週6日出勤となり休みが1日しかないこともあります。

週6日勤務は正直かなりしんどい。6日連続で働いて1日休んだらまた5日連続で働かなくてはいかず、リフレッシュすることが中々できません。

シフト制の場合

サービス業の場合、シフト制をとっているところが多いですが、この場合だと4週8日という休みの形態をとっている会社が多いです。

4週8日なので1年間（52週）で104日。残り6日は年末年始や、各自の長期連休用で使うことになります。

平均年間休日数との差

労働者1人あたりの年間休日数の平均は113.7日となっています（厚生労働省「就労条件総合調査」）。

すなわち年間休日110日ということは平均以下です。

確かに休日をこの程度の日数にしている会社はたくさんありますが、120日以上の年間休日数がある会社も決して少なくはなく、恵まれている休日数とは到底言えません。

働いてみて感じる厳しさ

実際に年間休日数110日という条件で働いてみると、その厳しさ・しんどさがよく身に沁みます。

毎週土日が休みなのはありがたいですが、祝日は周りが休みなのに自分は仕事。GWもなし。

お盆と年末年始に5日間ほどの休みがある程度で、それ以外に3連休をとるには有給休暇をとるしかない。もし有給がとりにくい会社だったら大変です。

たまにある3連休ってリフレッシュやストレス発散の為には本当に重要なんですよね。

もし祝日休みで土曜が隔週で出勤の場合もそれはそれで大変。

6連勤が定期的にある大変さはかなり大きいです。1日しか休みがないと、気なんて休まりません。

結局我慢と不満の連続です。

知っておきたい年間休日110日と法律の関係

ここで一つ、年間休日110日と法律の関係について紹介していきましょう。

まず労働基準法では休日について以下のように定められています。

労働基準法第35条

1. 使用者は、労働者に対して、毎週少くとも一回の休日を与えなければならない。
2. 前項の規定は、四週間を通じ四日以上の休日を与える使用者については適用しない。

基本的に週1日の休日。これに関してはまず問題はないでしょう。

次に労働時間についての法律。

労働基準法32条

1. 使用者は、労働者に、休憩時間を除き一週間について四十時間を超えて、労働させてはならない。
2. 使用者は、一週間の各日については、労働者に、休憩時間を除き一日について八時間を超えて、労働させてはならない。

1日8時間、1週間40時間が上限で、もしこれ以上となる場合は残業時間となり割り増し賃金を支払う必要があります。

ここで疑問なのが1日8時間勤務で週6勤務だとどうなるのかという点。48時間になりますからね。もし7時間半だとしても週の所定労働時間は45時間になります。

ただこの場合でも即座に法律違反とはなりません。

基本的にこのような勤務体系をとっている場合、「1年単位の変形労働時間制」を採用する為です。

これを採用すると、たとえば1週間単位で40時間を超えていたとしても、1年トータルで見た時に平均40時間を下回れば問題ないとされます。

すなわち、1日8時間勤務であれば平均で週2日の休み、1年間は52.14週ですから合計105日の休みがあれば良しとなるわけです。ちなみに1日7時間半とすると87日となります。

求人票をみると年間休日数105日や87日という条件のものを良くみますが、これはこういった理由からです。

1日の上限時間は8時間なので、年間休日数110日の場合はこの最低日数をきることはなく、法律上は問題のない働き方です。

ただ最低限の日数から毛がはえた程度の日数であることには変わりありません。

ホワイト企業は最低でも年間休日120日以上

基本的に休日のみで考えた時のホワイト企業の基準は120日です。

土日に加え祝日まで休みとなれば、だいたいこの日数です。

基本的に週二日休み、たまに祝日のおかげで週3日休みの週があり、GW、お盆、年末年始と長い連休が年に3回あるという休み方ができます。

この程度あれば、割と気持ちに余裕を持ってプライベートも充実させながら働くことができるでしょう。

ちなみに厚生労働省「就労条件総合調査」によると、年間休日数が120日以上ある企業の割合は25.0%。4社に1社はこれだけの休日が確保されています。

もしあなたがこれから転職活動を進めるなら、この日数を一つの基準として考えるのが良いでしょう。

休みが少ないと不満を感じているなら転職も検討しよう

休みが少ないというのは労働者にとってかなり不満を感じることです。

ただ、不満を感じようともそのまま働いていても解決することはほとんどありません。

たとえば給料なら出世してアップしていくかもしれないし、人間関係であれば異動等で改善されていくかもしれない。

しかし休日ばかりは会社として決められているもので基本的には変わらないものなので、休みが少ないという不満はいつまでたっても解消はされないのが現実です。

だからこそ、もしあなたが今の仕事に対して休みが少ないという不満を持っているならぜひ転職することを考えてください。

現在は好景気に加え、少子化による労働人口の減少といったことから人手不足が顕著となっており、転職のしやすさを示す有効求人倍率もかつてないほど高くなっています。

ようするにとにかく転職しやすい状況になっているのです。

もちろん転職をするというのは、中々勇気がいることでしょう。ただこの先長い会社生活を少しでも良いものにする為に、ぜひ前向きに考えてみましょう。

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