月9日休みは多い?少ない?ブラック?年間休日数や働き方を確認。

求人票を見ると、「月9日休み」というように、曜日や年間休日数ではなく1ヶ月単位の休日数が書かれているケースがあります。

ただ正直わかりにくいですよね。結局年間でどのくらい休みなのか、どんな休み方をすることになるのか、他に比べて多いのか少ないのかよくわかりません。

そこで今回は、月9日休みの場合の想定される年間休日数と平均との比較、働き方や法律上で注意しなければいけないことをまとめました。

関連記事

今転職を考えていなくても転職エージェントには登録した方が良い

たとえ今転職する気がなくても、自身のキャリアプランなどについて転職エージェントは無料で相談に乗ってくれます。
相談することで自身の正しい市場価値が分かり、今後のキャリアについても考えやすくなるでしょう。
また、転職意欲の低い段階から情報を集めておくことで、いざという時にスムーズに転職活動を行えます。

キャリアプランの相談
マッチ度の高い求人紹介
履歴書作成や面接対策のサポート
スケジュール管理
転職先企業との給与交渉
おすすめの無料転職エージェント 公式

リクルートエージェント
【転職支援実績・求人数ともに圧倒的No.1】
・利用者の6割以上が年収up
・非公開求人の数は業界随一

公式

マイナビAGENT
【若手社会人から強い支持】
・利用者満足度No.1
・営業/エンジニア/金融業界に強い

公式

ジェイック就職カレッジ
【フリーター/既卒向け】
・入社後定着率91.5%
・ブラック企業を徹底的に除外

公式

※リクルートエージェント・マイナビ・ジェイック就職カレッジのプロモーションを含みます。

シフト制に多い月の休日数が決まっている働き方

シフト制に多い月の休日数が決まっている働き方

正社員として働く場合、多くの会社では土日休み、土日祝休み、土日休み(土曜日は隔週出勤)といったように、休みの曜日が決められています。

しかし中には仕事の都合からシフト制をとっている会社も少なからずあり、そういった会社では固定の曜日ではなく、ある一定期間内での休日数が決められていて、その範囲で周りと調整しながら休みをとることになります。

たとえば、よく見かけるのは4週8日など4週間で区切られているケースです。

休日に関しては労働基準法で以下の通りに決められています。

労働基準法第35条

  1. 使用者は、労働者に対して、毎週少くとも1回の休日を与えなければならない。
  2. 前項の規定は、4週間を通じ4日以上の休日を与える使用者については適用しない。

シフト制の場合は2項に従うケースが多く、これが4週間という区切りとなっているので、会社の休日に関しても4週区切りにしているのです。

ただ、絶対に4週で区切らなければいけないというわけではありません。

法律の基準さえクリアしていれば、今回紹介する月9日のように1ヶ月単位で休日数を決めるということも問題はないのです。

しかし、いくら法律の基準をクリアしていても、誤った運用をしていると違法となる可能性もゼロではありません。

月9日休みは多い?少ない?年間休日数はどれくらいになる?

月9日休みは多い?少ない?年間休日数はどれくらいになる?

では月9日という休日数は、多いのでしょうか、それとも少ないのでしょうか。

想定される年間休日数から比較してみましょう。

月9日休みの想定される年間休日数

単純に考えると、月9日休みは12か月で108日ということになります。

4週8日の場合は105日となるため、若干多いです。

ただ、必ずしもこの日数で終わるわけではありません。

会社にもよりますが、この休みに加えて夏季休暇で数日、年末年始で数日加わるというのが一般的です。

年間の連休数は会社により異なり、合わせて10日以上増える場合もありますが、連休が全くないか2~3日しかないケースもあります。

これらのことから、年間休日数は108日から118日程度と考えることができます。

平均と比べると多いの?それとも少ないの?

厚生労働省の「就労条件総合調査」によると、年間休日数は労働者1人あたり114.7日となっています。

月9日休みは夏季休暇や年末年始休暇を含めると極端に少ないわけではありません。

しかし、年間休日が118日あったとしても、ホワイト企業の基準といわれている「年間休日120日以上」には届かないのです。

こうしたことから、月9日休みは極端に休みが少ないわけではなく、労働基準法違反にもなりませんが、余裕はあまりない働き方と言えるでしょう。

月9日休みが違法となるケースもある?

月9日休みが違法となるケースもある?

月9日休みの場合、ほとんどは労働基準法違反とはなりませんが、正しく運用していないと違法となるケースもあるので注意が必要です。

ここでは、月9日休みが違法となるケースについて解説していきます。

変形労働時間制を導入していないと、労働時間に違反する可能性あり

まず、総労働時間に関して労働基準法では労働時間に関して以下の通りに決められています。

労働基準法第32条

  1. 使用者は、労働者に、休憩時間を除き一週間について四十時間を超えて、労働させてはならない。
  2. 使用者は、一週間の各日については、労働者に、休憩時間を除き一日について八時間を超えて、労働させてはならない。

月9日休みでも必ず毎週2日休みがあるなら問題はありません。

しかし、シフトの都合によって1日しか休みがない週や、3日休みとなる週があることも想定されます。

この場合、1日しか休みがない週は労働基準法第32条に抵触してしまいます。

1日8時間勤務だとすれば48時間、7時間勤務だとしても42時間で40時間を超えてしまいますからね。

1日8時間かつ週40時間を超えた分に対しては、時間外労働として残業代を支給しなければならず、もし支給されていない場合は違法です。

ただし「変形労働時間制」を導入すると、この問題はなくなります。

変形労働時間制とは

変形労働時間制とは、1日8時間・週40時間という上限を1日、1週間単位ではなく、1ヶ月もしくは1年間で平均して判断しても良いという制度です。

すなわち、ある週に週6勤務で48時間働いたとしても、違う週に週4勤務で32時間であれば相殺されるということ。

月9日休日で1日8時間勤務とした場合、1ヶ月(31日の場合)は176時間、1年間は最低でも2,056時間。

平均で週40時間を満たす為の条件は1ヶ月(31日の場合)で177.1時間、1年間で2085.7時間なので、それ以下の労働時間となり問題はなくなります。

ただし、変形労働時間制を導入する為には、1ヶ月単位の場合には労使協定を結ぶか就業規則への記載が必要、1年間単位の場合には労使協定を結び労働基準監督署に提出しなければなりません。

変形休日制(4週間で4日)を導入せずに1週間に1日の休みなし

先ほども紹介したように、労働基準法では最低でも1週間に1日の休みを設けるか、4週間に4日の休みを設けなければいけないと定められています。

労働基準法施行規則第12条2の2

使用者は、法第三十五条第二項の規定により労働者に休日を与える場合には、就業規則その他これに準ずるものにおいて、四日以上の休日を与えることとする四週間の起算日を明らかにするものとする。

※法第三十五条第二項とは、「4週間を通じ4日以上の休日を与える」ということを記載している労働基準法

ただ、原則として従うのは1週間に1日の休みです。4週4日の変形休日制を導入する場合には、就業規則等に記載し明らかにしなければいけません。

就業規則等に記載しないで勝手に4週4日を導入し、シフトの都合で1週間に1日も休みがない場合は違法とになります。

変形休日制を導入した場合、次の表のような働き方ができるようになります。

※(起)は起算日を示す

連続勤務は最大24日まで、合計で9日の休みがあります。起算日からの4週間で4日以上の休みもあるので法律上の問題はありません。

表では22連勤するスケジュールになりますが、現実的にはかなり体がきつく精神的にもハードな状況といえるでしょう。

月9日休みはきつい働き方になる可能性も

月9日休みはきつい働き方になる可能性も

先ほど紹介した連続勤務については極端な例であり、そんな働き方をさせる会社はほとんどありません。

ただ、月9日休みの場合、気をつけなければならない点がいくつかあります。

連勤を強いられる可能性がある

月9日休みで働く場合、注意しなければならないのは連続勤務を強いられる可能性があることです。

10連勤から15連勤程度は想定の範囲内で、土日祝日も仕事となるケースもあるでしょう。

連続勤務となると家族や友人と休みが合わない、仕事のストレスを発散できないといった悪循環も考えられるので注意が必要です。

福利厚生が充実していない職場かも

人手が足りずに連続勤務を強いるブラックな職場だと、社員にリソースを割く余裕がないため福利厚生が整っていない可能性もあります。

ホワイト企業の人と同じ時間・年数を働いたとしても、ボーナスが無かったり、有給日数が少なかったりと待遇面で差が出ることもあるでしょう。

周囲の同年代と比べると、損な働き方をしている可能性も考えられます。

月9日休みが自分に合っている、給料には満足しているといったように納得の上で働いているとしても、福利厚生が整っているか1度確認することをおすすめします。

「疲れた」は尊重しよう

月9日休みで働いているうちに「変則的な休みで疲れた」と感じたときは、その感覚や気持ちを見過ごさないようにしてください。

朝起きるのがつらい、夜眠れないといった体に不調が出ていないか振り返ってみましょう。

もしも、心身の不調が続く場合は今の働き方があなたに合っていない可能性があります。

心身の「疲れ」は、あなたに対するSOSと捉え尊重するようにしましょう。

月9休みが合わないなら転職を。あなたに合う企業は沢山ある

月9休みが合わないなら転職を。あなたに合う企業は沢山ある

月9日休みがきつい、しんどいと感じる場合、その働き方はあなたに合っていない可能性があります。

10日前後の連続勤務が当たり前のように続くようなら、心身のバランスを崩してしまうことも考えられます。

月9日休みが合わないと感じたら、転職を考えるのも1つの方法です。

あなたに合う休める企業はたくさんあります。

長く働き続けるためにも転職を視野に入れて行動してみてください。

長く働き続けたいのであれば、休める環境にいこう

連続勤務のために長期的な休みが取れない、毎日の仕事がハードできついのに休めないという働き方をしていると、心身に不調が出る可能性があります。

不調が重症化した場合、うつ病をはじめとするさまざまな病気を発症することもあり、そうなれば長期的な治療が必要になります。

「疲れた」「しんどい」などのように、誰もが日常的に感じるシグナルでも、それを甘えなどと捉えずに早めに対処することが重要です。

そのまま我慢して働き続けても心身の不調が軽減されることはありません。

むしろ、何らかの症状が続くとあなたの今後の可能性を潰してしまうことも考えられます。

長く働き続けるためには、給与も大事ですが休める環境かどうかを重視してください。

同じ給与でも、しっかり休める仕事は沢山ある

働く上では給与は重要ですが、今と同じか今以上に高収入が期待できて、今より休める仕事はたくさんあります。

従業員の働き方や福利厚生に力を入れている企業はたくさんあるのです。

今の会社の給与に満足しているとしても、定期的に休める仕事を探してみてください。

連続勤務をしなくても満足できる給与がもらえる企業は意外と多くあります。

年間休日数が多い隠れ優良企業を狙おう

連続勤務をしなくても満足できる給与がもらえる会社を探すなら、隠れ優良企業をターゲットにしましょう。

隠れ優良企業とは、ホワイト企業と同等の待遇でありながら知名度が低いため、あまり世の中に知られていない企業のことを指します。

知名度が高くはないことから、比較的倍率が低いので転職するなら狙い目の企業です。

現状の仕事が忙しくて転職活動に力を入れられない人は、転職エージェントの利用をおすすめします。

エージェントは隠れ優良企業の情報をはじめとする、各企業の情報をたくさん所有しています。

転職のプロのサポートを受けて、今より待遇の良い職場への転職を実現しましょう。

今が苦しいなら、転職エージェントを利用して労働環境の良い会社に転職しよう

今が苦しいなら、転職エージェントを利用して労働環境の良い会社に転職しよう

月9日休みは、労働基準法に違反していなくても実際はかなりつらい働き方です。

1週間以上の長期的な勤務は、肉体的にも疲労が蓄積するほかメンタル不調を抱える可能性が高いです。

これらのリスクを知りながら今我慢して働き続けることは、あなたのためにはなりません。

今が苦しいと感じるなら、休める職場に転職することも考えてみてください。

転職する際は転職エージェントのサポートを受けて、その成功率を高めましょう。

転職エージェントで受けられるサポート

転職のプロである転職エージェントは、あなたがしっかり休める職場に転職できるようさまざまなサポートをしてくれます。

例えば、履歴書や職務経歴書の添削、あなたの希望やスキルにマッチする企業の紹介などが挙げられます。

他にも、面接に備えた面接練習と面接日程の調整代行、今の職場の退職時のサポートケアもしてくれることが特徴です。

月9日休みで働く人の中には、連続勤務で忙しくてストレスフルな生活となっていて、転職活動に手間をかけられない方もいることでしょう。

その際は、エージェントを活用すれば、充実したサポートを受けられるので転職活動の負担を軽減することにつながります。

転職エージェントから多くのサポートを受けたとしても利用料や登録料は無料なので、今の生活を変えたいならまずは登録してみましょう。