あなたは「手取り30万円」と聞いて多いと思いますか？それとも少ないと思いますか？
「周りなんて関係ない」「平均と比較する必要はない」と思う方はいたとしても、本来ならもっと貰えるはずのところを低い給料のままで損をし続けるのは嫌ですよね。
今後さらなる昇給を狙うなら、平均と比較してみるのはとても大切です。
そこで今回は、平均と比較して手取り30万円はどの程度なのかについて、20代・30代・40代それぞれで比較した結果をまとめてみました。
手取り30万円の生活レベルや収入アップの方法についても解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。
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手取り30万円ってすごい？
まずは、手取り30万円がすごいのか普通なのか確認していきましょう。
手取り30万円の総支給額と年収
まずは比較のために、手取りが30万円である場合の総支給額や年収を確認しましょう。
総支給額は、扶養の状況によって多少変動はあるもののおよそ38万円程度です。
この38万円から社会保険料や所得税、住民税などが引かれ、手元に30万円が入ってくるというわけですね。
給料が高いと引かれるものも大きくなりますが、総支給額だけでみると大卒の平均初任給の約２倍ほどの額となっています。
年収は、ボーナスがなければ約450万円、もしボーナスが年間2か月分あれば532万円、年間4か月分あると608万円となります。手取りが30万であれば、年収が600万円を超える人も決して珍しくないのです。
手取り30万ってやっぱりすごい？
大学卒の初任給は平均20万円で、手取りにすると17万円弱です。
それと比較すれば、手取り30万円は非常に高い給料のように思えますよね。
しかし、給料は年齢に比例して増えていくのが一般的です。そのため、あなたの年齢がいくつであるかによって、手取り30万円が高いのか、妥当なのか、低いのかは決まってきます。
もしあなたが「周りはもっと給料が上がっているのではないか」「自分の給料は平均よりも低いのではないか」と不安を感じているなら、実際に手取り30万円はすごいのか年齢ごとに平均と比較してみましょう。
手取り30万円の実態。20代・30代・40代でそれぞれ比較してみよう
では実際に、手取り30万円は各年齢での平均月収・平均年収と比較して多いのか、それとも少ないのかを一緒に確認していきましょう。
20代で手取り30万円
厚生労働省の「令和2年度賃金構造基本統計調査」によると、20代正社員の平均月収（残業代含む）は以下の通りになっています。
| 年齢 | 男性 | 女性 |
| 20歳～24歳 | 21万7300円 | 21万3700円 |
| 25歳～29歳 | 25万6200円 | 23万9500円 |
20代であれば手取りの平均額は16～20万円程度ですので、平均と比べてもかなりの上位層であるといえるでしょう。
20代前半であれば倍近いですし、20代後半でも1.5倍です。
年収の高い大手企業であればこの程度の収入を得る人がいたとしても、やはり全体から見るとかなりの上位層です。
また、国税庁の「令和2年度民間給与実態統計調査」によると、20代正社員の平均年収は以下の通りになっています。
| 年齢 | 男性 | 女性 |
| 20歳～24歳 | 278万円 | 248万円 |
| 25歳～29歳 | 403万円 | 328万円 |
手取り30万円ということはボーナスが一切なくても年収450万円。ボーナスが年間4か月分あれば600万円にもなるわけですから、平均からみてもかなり高い収入であるといえるでしょう。
もちろん年収がすべてではないとはいえ、20代で手取りを30万円も貰えている方は、それだけ実力を評価されていると言えるので自信を持っていいと思います。
30代で手取り30万円
続いては、30代について確認していきましょう。
厚生労働省の「令和2年度賃金構造基本統計調査」によると、30代正社員の平均月収（残業代含む）は以下の通りになっています。
| 年齢 | 男性 | 女性 |
| 30～34歳 | 29万4600円 | 25万8100円 |
| 35～39歳 | 33万4700円 | 27万2900円 |
30代であっても、30代の手取りの平均額は26～28万円程度であるため、上位層であるといえます。
では、平均年収はどうなのでしょうか。
国税庁の「令和2年度民間給与実態統計調査」によると、30代正社員の平均年収 は以下の通りです。
| 年齢 | 男性 | 女性 |
| 30～34歳 | 458万円 | 309万円 |
| 35～39歳 | 518万円 | 311万円 |
30代の平均年収は30代前半で458万円（男性）、後半で518万円（男性）ですので、ボーナス全くなしで手取り30万円である場合、平均年収を下回ってしまいます。
ボーナスが2か月分あればだいたい平均ぐらい、4か月分あれば平均以上というのが30代男性の特徴です。
一方女性に限ってみれば、ボーナスなしでも1.5倍程度ですのでかなり高い方といえるでしょう。
30代の方は、一度ボーナスが何か月分貰えているかをチェックしてみると良いと思います。
男性であれば、2か月分以上のボーナス支給で平均以上です。
40代で手取り30万円
続いては、40代の場合を確認していきましょう。
厚生労働省の「令和2年度賃金構造基本統計調査」によると、40代正社員の平均月収（残業代含む）は以下の通りになっています。
| 年齢 | 男性 | 女性 |
| 40歳～44歳 | 36万7600円 | 28万6500円 |
| 45歳～49歳 | 39万6300円 | 29万3900円 |
40代の手取り平均額は30～32万円ですので、平均程度もしくはそれ以下になるといえるでしょう。
20代であればかなりの高給であると思える金額も、40代だと平均程度、またはそれ以下になるということです。
もちろん、平均以下であったらその仕事がダメというわけではありません。
しかし、自身の役職や仕事量に見合っていないと感じるのであれば、会社に年収アップを打診してみてもいいかもしれません。
続いては、年収を確認しましょう。
国税庁の「令和2年度民間給与実態統計調査」によると、40代正社員の平均年収は以下の通りになっています。
| 年齢 | 男性 | 女性 |
| 40歳～44歳 | 582万 | 318万 |
| 45歳～49歳 | 629万 | 324万 |
男性の場合、ボーナスがなければ平均以下になってしまいます。
ボーナスが2か月分あれば平均、ボーナスが4か月分以上あれば平均よりも100万円以上高くなるという結果です。
ただ女性に限っていえば、平均よりかなり高い方になります。
手取り30万円の生活レベルはどのくらい？貯金はできる？
手取り30万円は、30代までであれば平均以上なので高い水準の給料であることは上述したとおりです。
では、実際に手取り30万円あると、どのような生活ができるのでしょうか？
手取り30万円の生活レベル、家賃や生活費、交際費などの出費の内訳などについて、一人暮らし（独身）のケースと夫婦のケースで確認していきましょう。
手取り30万の家賃相場
家賃は、手取りの3分の1程度が目安だと言われています。
そのため、手取り30万円であれば10万円程度が相場になります。
家賃10万円の物件となると、都内でも場所を選べば1LDK以上に住めますし、１LDK以上でなくとも1人暮らしをする上では十分な間取りの家に住めるでしょう。
また、地方であれば東京都内の家賃10万円並みの物件を安く借りられます。
家賃は毎月かかる固定費なので、より安い物件を探せばその他の出費にお金を回せるでしょう。
独身1人暮らしの場合
| 食費 | 20,000円 |
| 光熱費 | 10,000円 |
| 通信費 | 10,000円 |
| 交際・娯楽費 | 25,000円 |
| その他 | 10,000円 |
| 合計 | 75,000円 |
一人暮らしでかつ自炊をしている場合の生活費内訳は上記のとおりです。
自炊であれば食費は1日700円程度、1ヶ月で20,000円程度に抑えられます。
光熱費は自炊していない場合よりやや高くはなるものの、その他の出費に回す余裕をかなり捻出できる暮らしといえるでしょう。
上記の生活費に家賃10万円を足しても、12.5万円程度の余裕ができます。
また、たとえ自炊をしていない場合でも、朝食に200円、昼食に500円、夕食に800円で計算して月45000円程度ですので、かなり余裕のある暮らしができます。
結婚・交際相手と二人暮らしの場合
結婚・交際相手と二人暮らしの場合は、相手の給料・年収に応じて出費・生活レベルは大きく変わります。
例えば、2人が同等の生活レベルで出費をした場合、単純に一人暮らしの2倍の生活費がかかるでしょう。
上記の生活費内訳を参照すると、自炊をした生活レベルでも15万円程度はかかる計算ですね。
とはいえ、これに家賃（東京都内で1LDK、家賃13万円の物件）を加えても、生活費は合計で28万円です。
つまり、給料のうち2万円とパートナーの給料そのままを貯金に回せるわけです。
自炊をしなかった場合は、30万以上かかってしまうかもしれませんが、パートナーの給料と合わせれば貯金も十分にできると思います。
手取り30万という金額だけではなく、残業時間や休日数も気にしよう
残業や休日出勤が多ければ多いほど給料は高くなるのは当然ですので、月収や年収を考える上で単に金額だけを見ていると痛い目を見てしまう可能性が高いです。
例えば、サービス残業を強いられていない場合、同じ手取り30万円・総支給額38万円でも残業時間別に基本給を計算してみると以下のような違いが生まれます。
| 残業時間 | 基本給 | 残業代 |
| 0時間 | 38万円 | 0円 |
| 10時間 | 35万5千円 | 2万5千円 |
| 20時間 | 33万3千円 | 4万7千円 |
| 30時間 | 31万3千円 | 6万7千円 |
| 40時間 | 29万6千円 | 8万4千円 |
| 50時間 | 28万円 | 10万円 |
| 60時間 | 26万6千円 | 11万3千円 |
※前提条件：1日8時間、月22日勤務、残業時割増率1.25倍
当たり前ですが、同じ総支給額・手取りなら残業時間が多ければ多いほど基本給は少なくなります。
もし、残業時間が60時間にもなれば、基本給は26万円代にとどまってしまうのです。
同じ収入を得られるとはいっても、残業が多いのはやはりきついものです。
残業が60時間で手取り30万円と、残業が10時間で手取り28万円であれば、後者のほうがよっぽど良いでしょう。
また、これは休日数についても同様のことが言えます。
年間休日が120日の場合と100日の場合であれば、同じ収入でも時給は全然変わってきますからね。
だからこそ仕事は収入だけではなく、どれだけの時間働くのかについてもよく比較検討する必要があるのです。
もっと手取り収入を増やす3つの方法
手取り30万は、20代では平均よりもかなり高い水準ですが、30代、40代となると、ボーナスの有無によっては平均以下になる金額です。
30代以降は結婚や子育てなどのライフイベントが多いので、もう少し手取り額UPを狙ってみるのもアリでしょう。
おすすめの方法は以下の3つです。
昇進や昇格などによる給与アップを目指す
3つの中で最も確実に手取り額を上げる方法は、昇進や昇格によって給与をベースアップさせることです。
人事から良い評価を受けられるよう、気を引き締めて仕事に取り組みましょう。
評価制度がきちんとしている会社であれば、あなたの努力はきっと結果に繋がると思います。
とはいえ、昇給・昇格による給与アップには限界があるのも事実でしょう。
ベースアップが行われるタイミングは一般的に1年に1回程度であり、昇給や昇格のタイミングも年に数回ですので、いますぐ手取り額を増やしたい方にとってはもどかしく、適した方法ではないかもしれません。
空いた時間で副業する
手取り収入を増やすには、本業とは別に副業収入を得ることも有効です。
副業には様々な方法があり、最も簡単にできるのは本業の時間外にアルバイトやパート、もうひとつはクラウドソーシングで仕事を請け負うことでしょう。
イラストを描いたり文章を書いたりと何か得意な分野がある方は、それで稼げたら最高ですね。
ただ、ダブルワークは精神的・体力的に消耗しやすいので、本業に影響が出ないように調整する必要はあります。
また、始める前に就業規則を確認して副業可能かどうかを確認しておくことは必須です。
給料の高い職場に転職する
誰にでも実現可能で最も確実な手取り額アップ方法は、今よりも給料の高い会社に転職することです。
今の会社にいたのでは昇格や昇進が見込めない、会社の業績が良くなくボーナスや手当も貰えていないといった状況であれば、条件の良い会社への転職を今すぐ検討することをおすすめします。
ただし、給与だけに焦点を当てて転職をするのは危険です。
仕事内容が自分に合わなければ長続きしませんし、給与が高い点に惹かれて入社してみたものの、残業が多く労働環境も過酷な職場だったら後悔します。
そこで、手取りのベースアップを実現させつつ、転職を成功させるために注目すべきポイントを次の章で解説します。
ぜひ参考にしてみてください。
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手取り額アップのための転職成功のコツ
手取り額アップを目指して転職活動を行う場合、以下の4つのポイントに注目することが重要です。
- 伸び盛りの成長業界を選ぶ
- 経験が活かせる仕事（職種）を選ぶ
- 求人は賞与や家賃補助、固定残業代にも注目する
- 転職エージェントを利用する
伸び盛りの成長業界を選ぶ
転職を考える際は、伸び盛りの業界や業界全体が成長期にある企業を選ぶようにしましょう。
業界全体が伸びているのであれば、業界内の各企業の業績も伸びやすい状態にあります。
企業の業績が伸びれば、あなた自身の収入も連動してアップする可能性が高いので、業界の成長率は注意して見るようにしてください。
逆に成長率が鈍化している業界を選んでしまうと、あなたの年収も頭打ちになってしまう可能性が高いですので気を付けましょう。
ちなみに2021年現在、成長期にある業界は以下の3つです。
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経験が活かせる仕事（職種）を選ぶ
未経験の職種に転職した場合、手取り額が現職よりも下がってしまうことが多いので、過去の経験が活かせる仕事や職種を選ぶようにしましょう。
転職市場において、一般的に即戦力となる人のほうが未経験者と比べて、収入が高くなる傾向があります。
ですので、あなたの経験を必要とする業界や職種を選べば、給与額の交渉の場で有利に話を進めて、希望の手取り金額を実現できる可能性を上げることができるのです。
求人は賞与や家賃補助、固定残業代にも注目する
転職をする際は、賞与や家賃補助、固定残業代などもしっかりチェックして会社を選ぶようにしましょう。
月収の額はそれほどでもない代わりに厚い福利厚生によって余裕ある暮らしが実現できる会社もあります。
求人情報を見るときチェックすべきは以下のつです。
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固定残業代とは一定時間分の残業代を賃金にあらかじめ含ませておく制度のことです。
労働環境次第では、残業が続いて体力的な負担を強いられても、給与が変わらないという状況になる可能性がありますので、しっかり確認してください。
転職エージェントを利用する
自分の現在のレベルに合った転職エージェントを利用することも収入を増やすために必要なことです。
転職エージェントは、一人ひとりのキャリアアップも視野に入れた優良な求人を提案してくれますので、1人で転職活動するよりも収入が上がる可能性が非常に高くなります。
また、転職エージェントなら転職検討先の条件を詳しく把握しているため、年収アップ実現が可能な企業への転職が可能です。
この記事の最後におすすめのエージェントを紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。
収入アップを狙うなら転職を検討するのもアリ
手取り30万は、年齢によって高かったり低かったりします。
もし、30代以上で今の手取り額に不満がある場合、そのまま同じ会社に居続けていては、せっかく能力が高くても、なかなか昇給できないこと可能性が高いのが現実です。
あなたが手取り30万に不満を感じているなら、収入アップを目指して転職することも検討してみると良いと思います。
その際は、転職エージェントの利用がおすすめです。
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