部長の年収ってどれくらい?部長になれば年収1000万円貰える?

管理職の中でも、上位に位置する部長という役職。そこまで出世することを目指しているという人も少なくないでしょう。

ではもしそこまで出世できたなら、年収はどの程度貰うことができるのでしょうか。

もちろん、一言で部長と言っても会社によって年収は大きく異なりますが、今回は企業規模(一部上場企業、大企業、中小企業)別に平均年収をまとめました。

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ほんの一握りがなれる部長、年収は高くて当たり前?1,000万円は貰える?

課長のさらに上、役員の一歩手前である部長は誰もがなれるわけではなく、そこまで出世する人はごくわずかです。

また仕事の責任も重く、一般的には仕事量も多く、時に会社の経営を左右するような決定を行わなければなりません。

その為、当然ではありますが一般社員に比べて年収は高くなります。1,000万円を超えるという場合も少なくないでしょう。

ちなみに厚生労働省のの賃金構造基本統計調査によると年齢別の平均年収は以下の通りです。

年齢男女計男性女性
19歳以下256万円265万円238万円
20~24歳330万円344万円315万円
25~29歳412万円433万円381万円
30~34歳477万円509万円409万円
35~39歳528万円569万円427万円
40~44歳571万円620万円453万円
45~49歳622万円682万円473万円
50~54歳663万円735万円481万円
55~59歳653万円719万円477万円
60~64歳481万円513万円391万円
65~69歳404万円421万円355万円
70歳以上386万円395万円362万円

部長になる年齢はだいたい40代後半から50代前半。この年齢は男性に限定すると平均700万円程度貰っています。

部長の平均年収ってどれくらい?

厚生労働省のの賃金構造基本統計調査に算出すると、部長の平均年収(平均52.6歳)は以下の通りになっています。

1ヶ月あたりの
賃金
年間賞与年収
66万3,600円273万9,100円1,070万2,300

1,000万円を超えるという結果になっています。

難易度、責任の重さ等を考えた時に十分かと言うと微妙ではあるものの、同年代の人に比べると300万円から400万円年収が高いというけっかです。

では部長の平均年収は企業規模別に見るとどの程度になるのでしょうか。

大企業の場合

大企業か中小企業かは業種ごとで資本金や従業員数によって決まりますが、ここでは従業員数1,000人以上を大企業として部長の平均年収を紹介します。

(正確な定義についてはこちらの記事を参考に→大企業と中小企業の定義や平均年収、企業数の違い

1ヶ月あたりの
賃金
年間賞与年収
74万2,100円356万9,700円1,247万4,900

就職や転職する難易度が高い大企業は、入社後に出世する難易度も高く、かなり優秀で成果をあげ、かつ上手く世渡りできないと部長まで出世することはできません。

しかしもし部長まで出世することができれば、年収は平均で約1250万円まであがります。

これくらいあればかなりの高年収だと言えるでしょう。

ただ大企業の部長でこれくらいだということを考えると、30代・40代で年収1,000万円超えというのがかなりの難易度であるということもわかりますね。

高年収で有名なキーエンスは平均2,000万円超え、他にも総合商社や一部メーカーなどで30代で年収が1,000万円を超えるような会社もありますが、普通は500万円から600万円貰えればいいところです。

中堅企業

では続いて、従業員数が500~999人の中堅企業の部長の平均年収を見ていきます。

【500~999人】

1ヶ月あたりの
賃金
年間賞与年収
69万3,000円265万7,300円1,097万3,300

大企業に比べると150万円下がってはいます。特にボーナスの差がおおきいです。

とは言え平均年収は1,000万円超えです。

中小企業の場合

100~499人の規模の企業の場合の部長の平均年収は以下の通りです。

1ヶ月あたりの
賃金
年間賞与年収
56万9,300円187万6,200円870万7,800

さらに規模が小さくなると、平均年収は1,000万円どころか、900万円もきってしまいます。

ただ40代後半から50代前半の全平均に比べれば150万円以上多いです。

なお従業員数が100人以下の企業の平均年収データはありません。

ただ、より一層下がってしまうことは容易に想像でき、700万から750万程度になると推定されます。

一部上場企業の場合

大企業の中でも、特に企業規模が大きい一部上場企業。日本の全ての会社のうち0.01%しかありません。

これらの企業で部長になれれば、年収は大企業の1250万円どころか、1,500万円、2,000万円、3,000万円を貰うこともできます。

ちなみにトヨタ自動車だと1,600万円、電通だと局長という役職で2,000万円、メガバンクだと1,500万円から1,700万円、総合商社だと2,000万円から2300万円なんて言われています。

これらの企業で部長まで出世するのはかなり難しく、なったらなったで仕事は大変ですが、お金だけを見れば同年代の平均から2倍、3倍も貰えるのです。

ちなみに課長の平均年収とはどれくらいの差がある?

部長の一歩手前、課長級の年収も見てみましょう。

企業規模別に以下の通りになっています。

 1ヶ月あたりの
賃金
年間賞与年収
全合計53万9,600円232万4,200円879万9,800円
1,000人以上60万7,200円288万6,200円1,017万2,600円
500人~999人50万6,800円206万円814万1,600円
100人~499人万,円万,円696万4,900円

従業員数1,000人以上の企業であれば、課長級でも年収は1,000万円を超えます。

課長から部長に上がることによる年収増加分は、200万円程度となっています。

部長の年収は会社によって様々、責任だけ重くて年収は低いなんていうケースも

今回紹介したのはあくまで平均です。一般社員の給料が会社によって違うように、部長の年収も会社によって大きく違い、低いところは本当に低いです。

私が知っている範囲内では、部長なのに年収400万円台(一般社員は年収300万円程度)というところがありました。

責任が重く、仕事量もかなり多くて残業や休日出勤も多い、そして残業代はつかない。

年収に見合わない仕事を強いられているという人も少なくないでしょう。

部長の転職事情について

部長経験がある人、部長経験がなくても管理職としてマネジメント経験がある人の転職需要は近年増加しています。

enミドル転職が調査した結果によると、現役コンサルタントのうち85%の人が35歳以上の人材を対象とした求人が増えると答えており、そのうち43%の人が部長・次長級の求人が増えると予想しています。

ですからもし年収が低い、もっと違う仕事をしてみたい、さらなるステップアップをしてみたいというのであれば、転職を考えてみるのも良いかもしれません。

参考:課長級の転職事情や転職成功に向けて注意すべきポイント、課長向けおすすめ転職サービスまとめ

部長級が転職する際に使うべき転職サービス

では最後にいくつか部長級向けの転職サービスを紹介します。

JACリクルートメント

サイト:http://www.jac-recruitment.jp/

管理職層向けの転職エージェントサービスで最もメジャーで実績が高いのがJACリクルートメント。

名前を聞いたことがない人も多いかもしれませんが、実はdoda、リクルートエージェントに次いで3位の売り上げを誇る大手転職エージェントです。

基準に達していない人が登録するとサポートを断られたり、あまり良いサポートを受けられないことがありますが、基準に達している人にとってはかなり強い味方。

かなり質の良いサポートを受けることができると評判です。

管理職向け求人や技術者・専門職向け求人も揃っており、年収では1000万円から2000万円以上のものも豊富です。

公式:JAC Recruitment

キャリアカーバー

サイト:https://careercarver.jp/

キャリアカーバーはリクナビNEXTやリクルートエージェント同様、リクルートが運営している「ヘッドハンティングサービス」です。

ターゲット層は年収800万円以上。かなり高年収の求人を豊富に取り揃え、登録するとヘッドハンターからスカウトメールが届くという仕組みです。

ここまでハイクラスの求人は中々世の中にでてこず、こういったサイトでヘッドハンティングされて転職するというのが主な流れとなります。

公式:キャリアカーバー

ビズリーチ

ビズリーチ

サイト:https://www.bizreach.jp/

キャリアカーバーと同様、ヘッドハンティング方式を取り入れているビズリーチ。

こちらは年収600万円以上の人が対象となっています。

ここは転職サービスには珍しい「有料制」。登録自体は無料でできますが本格的に転職活動をしようと思ったら、月3千円から5千円はかかります。

ただそれでも多くの人に使われているということは、それだけの価値があるということでしょう。

公式:BIZREACH