一度昇格すると、あまり降格や減給されることはありません。
しかし、会社によっては、他の会社に比べて頻度が高いこともあります。
では、降格や減給はどういった理由でなるのでしょうか。
今回は降格や減給になる理由や、実施された時にすべきことを紹介します。
| 主要転職サービス | 公式 |
|---|---|
doda | 公式 |
ハタラクティブ | 公式 |
リクルートエージェント | 公式 |
ミイダス | 公式 |
降格人事や減給となる理由
降格人事や減給となる場合は相応の理由が伴います。
懲戒処分
降格人事や減給となる理由で最も多いのが、懲戒処分となる行為を行ったことです。
犯罪行為などの法律に違反する行為や、頻繁に遅刻や無断欠勤を繰り返す行為など就業規則に違反する行為によって、降格されたり、減給されます。
減給の場合、期間限定の場合が多いですが、降格に伴う減給だと、賃金は下げられたままで、その後の昇格も難しくなるでしょう。
不適切行為
法律や就業規則に違反しているとは言えないまでも、不適切行為によって降格や減給となる場合もあります。
例えば、パワハラがその一つです。
問題のある従業員に対して、その処分として行うことがあります。
能力不足
能力不足によって、降格や減給となる場合もあります。
マネジメント能力がないから、部長から課長に降格する、成果があがっていないから主任から担当員に降格するという場合があります。
会社と従業員の間で最もトラブルになりやすい理由です。
能力不足は、数字として明確にわからない部分や、上司の感情も入ってくる場合もあり、不当降格である場合も少なくありません。
年齢
企業によっては、役職定年を設け、ある年齢に達すると部長といった役職から外す場合があります。
これも、降格の一つと言えるでしょう。
単に役職を失うだけではなく、同時に減給となる場合もあります。
人事異動
人事異動の際に、降格となる場合もあります。
純粋に仕事の負荷等から、増員したい部署に異動させられる場合、その役職にはすでに人がいるから、その役職から外れることがあります。
この場合、減給されることは少ないのが特徴です。
しかし、降格する為に人事異動する場合もあります。いわゆる左遷にあたります。
この場合、役職を外れることを理由に減給となる場合が多いです。
経営状態の悪化
経営状態の悪化が、減給につながる場合があります。
経営が危ない状態で、同じように給料を払っていると、会社は倒産してしまいます。
それは労働者にとっても良いことではない為、労働者の合意の上で、給料の引き下げが行われることがあります。
この場合は、一人の労働者に対してではなく、全体に対して適応される場合がありますが、役職などによってその額は分かれることが多いです。
不当降格、不当減給となる場合
降格人事や減給といったものは、適切に行われなければなりませんが、適切ではない場合もしばしばあり、トラブルも多いです。
就業規則に違反しているなどにより行われる場合や、経営悪化により労働組合が減給に合意した場合などは、問題ないことが多いですが、
能力不足など、理由が不明確であり、かつ個人を対象にした降格や減給は、特に不当であることが多いです。
減給の場合、会社と労働者間の労働契約を変更するものであり、労働者も合意するか、就業規則に記載していることが必要となります。
実際、どちらにも該当せずに降格に伴う減給をし、無効となった事例もあります。
能力不足による不当降格や不当減給
能力不足による降格や減給には、しばしば上司の感情が含まれてしまうことがあります。
これは、上司の職権乱用にあたる為、違反となります。
会社側は能力不足であることを労働者側に明示し、かつ役職を外した場合には、その役職で行う仕事からは外さなくてはなりません。
年齢や人事異動による不当降格、不当減給
年齢や人事異動によって、役職から外されることもありますが、減給を伴わなければ問題はありません。
しかし、役職手当がなくなるなど、減給が伴う場合には、それ相応の仕事に変えなければなりません。
例えば、部長職から課長職に降格となった場合、それまで通りの部長の行う仕事を与えることができず、
減給となったにも関わらず、仕事が変わらないのであれば、それは不当であると言えます。
経営状態の悪化による不当減給
経営状態の悪化が原因の場合、それが会社が一方的に行うと、それは不当となります。
賃下げには、労働者の合意が必要です。
多くの場合、会社と労働組合の間で議論され、合意できて初めて減給が行われます。
不当な降格、減給もあることを知っておくことが大事
もし、降格、減給にあったら、まずはその理由を明示してもらいましょう。
その理由、そして降格や減給の内容によってそれが不当なのかどうかを判断する必要があります。
素直に受け入れるのではなく、不当である場合もあるんだということを知ってください。
また、不当降格や不当減給を行うような会社にいても、仕方がありませんから、転職できるのであれば転職してしまったほうがいいです。
ただ、従うのではなく、色々な会社を見てみることをおすすめします。
転職では不満を解消できた人が8割と非常に多く、年収アップも難しいものではありません。
そして今はかなりの売り手市場、転職が成功する可能性はさらに高くなっています。
転職支援サービスは気軽に使うことができる上、転職の全てをサポートして貰えます。ぜひ転職活動を始めてみましょう。
転職サービスのおすすめ順は以下の通り。
まずdoda
ですが利用は完全無料、登録には公式HPからオレンジ色の「会員登録をする」をクリックした後、必須となっているピンク色の項目を埋めていくだけで履歴書や職歴書の登録もないので5分もかからず終わります。
住所も都道府県のみを入れるだけでOK、業種や職種なども大体あってそうなもので問題ありません。
dodaは求人検索や診断テストの利用、プロによる転職サポートなど転職に必要な機能が揃っている満足度No.1の転職サービスであり、登録すると全国各地の転職フェアや転職セミナーへの参加も可能になります。
転職サービスとしては日本最大級で求人数は10万件以上、全国に拠点があり経験者から未経験者まで若手からミドル層まで誰でも利用できます。
キャリア相談から履歴書や面接対策、年収交渉などをして貰えるので、転職活動がかなり楽になるし、何より8万件以上ある非公開求人を紹介して貰えるというのが最大のメリット。
待遇の良い求人は応募が殺到する為、検索しても出てこない非公開求人となっている為、優良企業、ホワイト企業に転職したいなら非公開求人抜きで考えるわけにはいきません。
大手なだけあって dodaは対策のテクニックの質も高く、求人数も十分。転職を強制されることもありませんので、どうせ無料と思って使ってみてください。
もちろん面談等はせずに転職サイトのみの利用も可能です。
■公式サイト：doda
次にリクルートエージェント。
転職エージェントと言えばこのリクルートエージェントと dodaが強く、求人数や実績が飛びぬけています。
非公開求人数は10万件以上。成功実績はNo.1。
求人の量・質、サポートなどの評判も良く、私も利用しましたが対応が良かったという印象を持っています。
dodaとリクルートエージェントでそれぞれ独占求人があるので、まずはこの2つを使って良い方を選ぶというやり方がおすすめです。
とにかく転職活動するならまず大手。求人数だけではなく、企業への交渉力や情報収集力も強いので、あえて大手を外す意味はありません。
■公式サイト：リクルートエージェント
もう一つ、さくっと登録しておきたいのがミイダス。
オファーを待つタイプの、dodaを運営しているパーソルキャリアから分社化した会社が運営している転職サイトです。
ここは最初に登録して後は待つだけ、基本放置でOKという手軽さ。
それだけで好条件の会社から面接確約のオファーを貰える可能性があります。
また登録時に年齢、職歴、学歴などから想定年収を算出してくれたり、７万人の転職事例を見ることができるといった点もかなり良いポイントです。
■公式サイト：ミイダス
20代にはハタラクティブもおすすめ。
第二新卒や既卒者などが対象となっていて、学歴や社会人経験を問われない若手向けの転職サービスとして最大手です。
未経験者の転職に関して強く、内定率は80%超えと高い数字、サポート体制の評判も良好なのでまずは相談だけしてみるだけでも価値はあるでしょう。
ただし難点なのが利用地域が限られる点。徐々に広がっていますが関東・関西・中部・九州以外だと利用できません。
なお、登録後はフリーダイヤル（0120-979-185）から電話が来ます。せっかく登録しても電話にでないまま放置しておくとサポートが始まりませんので、もしでれなければ折り返すようにしましょう。
■公式サイト：ハタラクティブ
大手では他にも、独占求人が豊富で年収アップに強みのあるtype転職エージェント、高年収案件を多数扱っているミドル向け転職エージェントのJAC Recruitmentなどがありますから、色々使ってみるといいでしょう。
ちなみに情報収集を目的にするなら国内No.1のリクナビNEXT。
転職希望者の8割が使うと言われているサイトです。
求人量、スカウトメール、診断テストなどが充実していますから、チェックしておくと何かと役に立ちます。
■公式サイト：リクナビNEXT
