給料が上がらない!昇給無しの現実。どうすれば給料はあがる?

給料が上がらない!昇給無しの現実。どうすれば給料はあがる?

なかなか給料が上がらない。今年も昇給無しだ。

そういった悩みも多く聞かれます。

結婚、子育てなどを考えても、年々出費はかさんでいくものです。

にも関わらず、給料があがらないと、金銭的に非常に苦しくなってきますよね。

そこで今回は給料が上がる仕組みや、給料があがらない理由、給料を上げる為にはどうすればいいかを紹介していきます。

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給料はどうやったら上がる?給料の上がる仕組み

年齢とともにあがって行ってほしい給料も、なかなかあがって行きません。

サラリーマンの給料が上がる仕組みはどうなっているのでしょうか。

一般的には、給料が上がるタイミングとして以下のものがあげられます。

  • 定期昇給
  • ベースアップ
  • 昇格
  • 成果主義による評価アップ

それぞれについて紹介していきましょう。

定期昇給

日本企業が多く採用している年功序列制度下で行われている定期昇給。

従業員の年齢や勤続年数から、毎年昇給されていくという仕組みです。

従業員ごとに差はなく、同じ年齢、同じ勤続年数の人であれば、同じ額昇給するということがほとんど。

しかし必ず定期昇給があるわけではなく、業績悪化によって定期昇給無しとする場合もあります。

春闘では、ボーナスやベースアップいわゆるベアに目が行きがちですが、定期昇給の有無、そして金額についても会社側と組合側で議論が行われています。

定期昇給の場合は基本給があがるのが一般的であり、これに伴いボーナスもあがります。

ベースアップ

いわゆるベアと呼ばれるもの。

国の施策によって、最近は大企業を中心に実施されています。

定期昇給とは別に、基本給に上乗せされるのがベアであり、その有無や金額は春闘によって決まります。

例えば、定期昇給が毎年3千円あったとした場合、その年にベア2千円があれば、合計で5千円の昇給になります。

最近でこそベアは行われていますが、定期昇給に比べて会社側がこのベアを認めることは少ないです。

定期昇給の場合、給料の高い人は定年退職し、給料の低い新入社員が入ってくる為、会社全体として人件費はそこまで変わりません。

しかしベアは従業員の給料を底上げすることになる為、人件費は上がってしまう為です。

ちなみに、ベア2千円が春闘で決まったとしても全員の給料が2千円上がるというわけではなく、年齢の高い層が3千円、若い層は千円といった風に差をつけられて平均2千円となることもあります。

全体を同じだけあげるか、平均としてあげるかは会社によって異なります。もちろん全くないという会社もたくさんあります。

昇格

たいてい、最も給料が上がる額が大きいのは昇格です。

平社員から係長、係長から課長といった風にあがって行くと、そのタイミングで定期昇給とは別に給料があがります。

昇格のタイミング、システムは会社によってばらばらで、ある役職までは同じタイミングで全員昇格するが、それ以降で昇格のタイミングに差がついてきたり、最初から昇格のタイミングが異なっている場合もあります。

基本的には基本給があがりますが、場合によっては基本給は少ししかあがらず、役職手当という形で給料をあげるパターンもあります。

後者の場合、月々の給料は上がるものの基本給をベースとするようなボーナスはあまりあがらないことも多いです。

成果主義による評価アップ

年子序列制度ではなく成果主義制度を取り入れている場合、定期昇給という形ではなく、それまでの成果に応じて給料をあげるという形をとります。

成果主義ですから給料が下がる場合もあることに注意。

年功序列制度をとっている会社であっても、多少なり成果主義を導入しており、定期昇給のタイミングで反映されているということもあります。

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給料が上がらない理由

まず定期昇給ですが、名目上はあるといっても、これではわずかしかあがらないという会社が多く、結局何年働こうがあがって行かないのが現実です。

最も給料があがる昇格ですが、これはそもそもそのタイミング自体が少ないですし、全員が上がれるとは限りません。

いくら頑張っても、必ず評価されるわけでもありませんし、そもそも、昇格しても給料の上がり幅が少ないということもあります。

張っても給料があがらないというのは、会社の制度上しかたがないことなのです。

年功序列制度を採用していれば、いくら頑張っても上がり幅の上限は会社によって決まっていますし、その上がり幅が自分の勤めている会社が低く設定ればどうしようもありません。

給料は本人の頑張りや実力ではなく、会社自体によって決まることがほとんどなのです。

会社にとって、人件費は非常に大きなもの。

基本給をあげると、社会保険料などもあがり会社の負担は支払う給料以上になります。

そして、一度あげた給料はなかなか下げることができません。

その為、会社の業績が悪化した時に、人件費が大きな負担となり、最悪の場合は倒産ということにもつながる為、人件費という固定費の増加を抑えたがります。

給料を上げる為には

いつかあがるのを夢みて仕事を頑張り、出世して給料をあげていくという方法もあります。

しかし、それには時間がかかりますし運にも左右されるので確実性がありません。

また会社の制度上、出世しても給料はたいしてあがらないという場合にはどうしようもありません。

結局会社のシステムとして決まっている以上、個人ができることは、今いる会社から飛び出す必要がでてきます。

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