高年収はいくらから？あなたはどのくらいを目指す？

自分の年収は高年収なのか、普通なのか、低年収なのか。

気になっている方も多いことでしょう。

では、そもそもいくらから高年収と呼ばれていたり、言えるのでしょうか。

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高年収の明確な線引きはない

年収がいくらから高年収なのか、もちろん明確な線引きはありません。

しかし、一般的には年収が800万円となれば高収入！ という印象を持ちませんか。

高年収の800万円という数字は、よく転職サイトでも高年収という部類で紹介されている為、そういうイメージがついています。

ただ一概にこの線引きが正しいとは限りません。

そもそも高年収かどうかということは、他との比較によって決まるものですから、周りが年収1,000万円であれば、年収800万円は高年収とはならないため、自分の友人や家族といった置かれている環境により変化するでしょう。

高年収を相対的に算出

明確な定義のない高年収を相対的に算出してみましょう。

2・6・2の法則

算出する為に、2-6-2の法則というものを使ってみます。

2-6-2の法則とは、2割の人が優秀で、6割の人が普通で、できない人が2割といった形になってしまうといった法則です。

もし、2割のできない人を辞めさせたとしても、結局は同じ割合でできない人が生まれてしまうということが、アリを使った実験でも証明されています。

というわけで、今回は年収も上位2割を高年収と定義してみます。

直感的にも上位2割であれば高年収ということにしっくりきます。

上位2割ってどれくらい？

では上位2割とはどれくらいを指すのでしょうか。

日本全体の場合

国税庁「民間給与実態調査」によれば、日本全体の給与所得者の平均年収は441万円となっています。

このうち、600万円以上であれば上位2割に入ります。

逆に200万円以下は下位2割に属することになります。

すなわち、日本全体で言えば、年収600万円以上で高年収、年収200万円以下で低年収となります。

男女別の場合

次に男女別に考えてみます。

まず、男性の平均年収は521万円。

このうち、年収700万円以上だと上位2割に属することになります。

すなわち、男性の場合は年収700万円以上で高年収と言っていいでしょう。

次に、女性の平均年収は280万円。

このうち、年収400万円以上が上位2割に属することになります。

平均年収もチェック

性別による年収の違いを把握するのは重要ですが、それと同じく年代別に年収をチェックするというのもきちんとやっておく必要があるでしょう。

国税庁の「平均給与」によると、年齢層によって収入が変化するようになっています。

性別ではなく年代で分けると収入はこのように変動していくものになっています。

つまり、54歳までは年収というのは上昇し続ける傾向にあるということです。

もしもこれとは逆に年代が上がれば上がるほど収入が下がっていく仕事に就いているのであれば、別の仕事を考えても良いかもしれません。

高年収かどうかは年齢によっても違う

年齢によっても高年収かどうかは分かれていきます。

例えば30代後半の年収は男性の場合、502万円となっており、全年齢の平均年収とほぼ変わらないため、年収700万円で十分高年収と言えるでしょう。

しかし50代前半男性であれば、平均年収は661万円となっており、年収800万円程度でないと高年収とは言えないでしょう。

年収の中央値について

中央値というのは数値を下から上に並べた場合、真ん中に位置する人の年収はいくらなのかというのを求めたものです。

平均というの年収の目安として一般的に捉えられていますが、実際には年収が高すぎる人や低すぎる人の存在によって、平均というのは実態とはかけはなれたものになる危険を持っています。

しかし、中央値なら正確に世代の真ん中の年収を求められるということです。

日本の年収の中央値は約360万円とされています。

また、正規雇用の場合は年収の中央値が約430〜440万円となり、非正規雇用の年収の中央値は約150〜160万円にまで減ります。

派遣、非正規雇用が一般化した時代でも、正規雇用と非正規雇用の違いは非常に大きいということが分かります。

日本全体の平均年収に照らし合わせると非正規雇用の方は低収入になる割合が非常に高いということです。

普通の年収と実質年収は違う

毎日働くことでもらうことができる年収は、日々のモチベーションにおいて大きな役割を持っており、年収が高い方がプラスになるとされています。

しかし、この記事でも解説したように年収というのは平均値・世代別・中央値と多種多様な見方ができるものです。

給与曲線

たとえば、求人には初任給や初年度年収が強くアピールされるものですが、年収というのは勤続年数が増えれば増えるほど上昇していくシステムになっています。

そのことから、本当に注目すべきなのは通常の年収というものではなく、ある程度の期間を働いている方がどれだけもらっているのかということです。

目安としては働いて5年から10年が経過している方、例えば30代でその企業に働いている方の収入に注目すると良いでしょう。

手取り・可処分所得

収入というのは数字上のものと手取り・可処分所得というものがあります。

普段、企業からもらう所得というのは社会保険料や厚生年金、住民税などを天引きしたものです。

しかし、場合によっては給料から必要経費が引かれる場合があり、それ以外にも会社の飲み会などが多く、交際費で実際の所得が大きく減少することがあります。

求人票にある所得と体感として使える実際の所得は違うというのは忘れないようにしましょう。

福利厚生

求人票に表示される年収が低いとしても、実質的な収入まで低いとは限りません。

会社によっては働く方が安全に快適に過ごせるように、福利厚生に力を入れているという場合があります。

住居の負担をしてくれたり、○○手当といったサポートをしてくれたり、そのほかにも退職金や年金が充実していることもあります。

福利厚生に力を入れている企業なら、受け取る収入が低くても他の高年収よりも体感として使えるお金が高いようになります。

高収入が見込めないなら転職もあり

これまでに解説したことを把握した上で、現時点で働いている職場の収入が上がる可能性がなく、将来性もないという場合は転職を検討するのも良いでしょう。

会社によって給料や待遇に関するシステムは大きく違うので、転職によって心機一転し、高収入を目指すというのも有効な作戦と言えます。

自分の職場の上司は高収入なのか、役職までのステップアップは望めるのか、会社として大きくなるのか、売り上げは多くなっていくかなどを考えてみましょう。今の会社で高収入のイメージを持てるかどうかがポイントです。

転職による年収アップ

年収アップしようと思ったら会社が給料を上げて貰うことを願うよりも年収アップを目指して転職するほうが可能性は高いです。

年収1000万円という求人はなかなかありませんが、年収600万円、年収700万円という仕事であれば転職サイトでも散見されます。

最後に

年収が高ければ幸せというわけではありません。

年収がいくらであろうと、身の丈にあった生活をしなければ、苦しむことになります。

それでもできることなら給料はたくさん貰いたいし、年収は高いほうがいいに決まっています。

ただ現在の環境に不満を言い続けるだけではなく、年収アップを目指してみるのもひとつの方法です。