年収500万円から600万円という数字は、転職市場でもよく見る数字です。
年齢にもよりますが、これくらいの年収の求人は多いです。
そこで、今回は年収500万円について、手取りや貯金、生活面について紹介していきます。
関連：給料が上がらない！昇給無しの現実。どうすれば給料はあがる？
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年収500万円から600万円ってどれくらい？
年収500万円から600万円だと、多いと思う人もいれば、少ないと思う人もいる、高年収とも、低年収とも考えられる年収です。
では、実際はどうなのでしょう。
年収500万円から600万円は男性の平均年収程度
日本の給与所得者、いわゆるサラリーマンの平均年収は441万円となっています。
ですから、年収500万円から600万円であれば、全体としては平均よりも高い数字。
男女の内訳で見ると、男性が545万円、女性が293万円。
すなわち、ちょうど男性の平均年収程度だと言えます。
それよりも少ない人は多いと思うし、それよりも多い人は少ないと思うものです。
ちょうど平均程度の為、少ないと思う人、多いと思う人が半数程度となる為（実際、中央値はもっと低い為、これよりも年収が少ない人のほうが多いですが）、多いか少ないかというのが微妙になってきます。
これが年収700万円以上となると、それよりも年収が少ない人の方が多く、いわゆる高年収に位置づけられますが。
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年齢別だと、年収500万円～600万円ってどれくらい？
年齢別に平均年収を見ていきましょう。
各年齢での男女別平均年収は以下の通りになっています。
- 20代前半・・・男性：284万円、女性：249万円
- 20代後半・・・男性：404万円、女性：326万円
- 30代前半・・・男性：470万円、女性：315万円
- 30代後半・・・男性：528万円、女性：314万円
- 40代前半・・・男性：581万円、女性：319万円
- 40代後半・・・男性：635万円、女性：313万円
- 50代前半・・・男性：682万円、女性：322万円
- 50代後半・・・男性：686万円、女性：298万円
30代後半男性が年収500万円程度。
年収600万円を超すのは40代後半です。
ですから、20代や30代前半で年収500万円から600万円を超えていれば十分高年収と言えるでしょう。
よく、結婚相手の希望年収として年収800万円や年収1000万円をあげているのを見かけますが（実際、どれほどの人がそのように考えているかはわかりませんが）、結婚適齢期の30代前半だと相当少ない割合。
むしろ、年収500万円でも十分高いと思ったほうがいいでしょう。
正社員に限定してみると
上記で紹介した年収は、全ての給与所得者で派遣社員や契約社員といった非正規社員も含まれています。
正社員に限定した場合だと、平均年収は504万円、男性が560万円、女性が386万円となっていますから、年収500万円～600万円あれば男性の平均程度であると言えます。
非正規社員の平均年収は179万円となっており、なかなか非正規社員で500万円以上となることは難しいでしょう。
転職で年収500万円以上は可能？
正社員としてであれば年収500万円以上の仕事に転職することは決して非現実的なことではありません。
もちろん平均的に見ればそれなりに高い給料なの転職難易度は割りと高めではありますが、優良中小企業、ベンチャー企業であれば意外に多くあるので狙ってみてください。
少なくとも給料の安い会社にいるよりは可能性が高いと思います。
ただ年収500万円を超えるような仕事はだいたい非公開求人となっているので、転職サイトを使う場合はスカウト機能を利用するか、転職エージェントを利用することが必要です。
転職サービスのおすすめ順は以下の通り。
まずdoda
ですが利用は完全無料、登録には公式HPからオレンジ色の「会員登録をする」をクリックした後、必須となっているピンク色の項目を埋めていくだけで履歴書や職歴書の登録もないので5分もかからず終わります。
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dodaは求人検索や診断テストの利用、プロによる転職サポートなど転職に必要な機能が揃っている満足度No.1の転職サービスであり、登録すると全国各地の転職フェアや転職セミナーへの参加も可能になります。
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大手なだけあって dodaは対策のテクニックの質も高く、求人数も十分。転職を強制されることもありませんので、どうせ無料と思って使ってみてください。
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次にリクルートエージェント。
転職エージェントと言えばこのリクルートエージェントと dodaが強く、求人数や実績が飛びぬけています。
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dodaとリクルートエージェントでそれぞれ独占求人があるので、まずはこの2つを使って良い方を選ぶというやり方がおすすめです。
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ここは最初に登録して後は待つだけ、基本放置でOKという手軽さ。
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ただし難点なのが利用地域が限られる点。徐々に広がっていますが関東・関西・中部・九州以外だと利用できません。
なお、登録後はフリーダイヤル（0120-979-185）から電話が来ます。せっかく登録しても電話にでないまま放置しておくとサポートが始まりませんので、もしでれなければ折り返すようにしましょう。
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ちなみに情報収集を目的にするなら国内No.1のリクナビNEXT。
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年収500万円を超えるにはどんな職業がある？
仕事によっては、年収500万円は厳しい場合もあるかもしれません。
ではどんな仕事に就けば年収が500万円以上となるでしょうか。
公務員
公務員は、職種にもよりますが、平均年収500万円以上になっていることが多く、十分に500万円以上となる職種です。
かつ、退職金も高く、安定性もある魅力のある職業であると言えます。
参考：国家公務員、地方公務員の給料ってどれくらい？高すぎる？
大手企業
大手企業の平均年収を見ると、だいたいの企業で平均年収が500万円を超えています。
中には20代で余裕で500万円を超える企業もあります。
その分、中小企業が低い傾向にあるということです。
業種で言うと、メーカー、金融、証券などはほぼ500万円には到達するでしょう。
難関資格に必要な仕事
医者や薬剤師、税理士、公認会計士などの難関資格が必要な仕事は言うまでもありません。
また、看護師なんかも500万円以上貰えることが多いです。
年収500万円～600万円の実態、手取りや貯金、生活は？
では、年収500万円～600万円だと、手取りや貯金、生活はどのようになるでしょうか。
年収500万円～600万円の手取り
年収から、税金や年金などの社会保険料が引かれた額である手取り。
この手取りが実際に生活の原資となるわけです。
年収に対しての手取りは、扶養している人数などで変わってきますので、正確な数字をだすことはできませんが、およそ以下の数字になります。
- 年収500万円・・・手取り360万円～400万円
- 年収600万円・・・手取り430万円～490万円
ボーナス分を考えないと、月々では以下の通りになります。
- 年収500万円・・・1月あたりの手取り：30万円～33万円
- 年収600万円・・・1月あたりの手取り：35万円～41万円
マイホームの購入、老後の貯金等を考えると、決して余裕のある生活とは言えなさそうです。
年収500万円～600万円だったらいくら貯金すべき？
収入のうち、どれだけ貯金にまわせるかというのは、家族形態にもよります。
一人暮らしであれば、それほど生活費はかかりませんが、家族がいて、かつ共働きではなく専業主婦である場合には、貯金にまわせる額も少なくなります。
ただ、一般的には手取り額の10%～20%を貯金にまわすのが理想とされています。
年収500万円であれば、10%だと38万円程度、20％だと76万円程度、
年収600万円であれば、10%だと45万円程度、20％だと90万円程度となります。
例えば、この金額で40年貯金し続けたと考えましょう。
年収500万円の10%である38万円を40年間貯めると、1520万円となります。
これを多いと思いますか？少ないと思いますか？
また、これは十分な額でしょうか？
子供の教育資金、老後の生活資金など今後、お金が必要となってくることも多いでしょう。
ただ、今後年収アップを期待でき、毎年の貯金額を増やすことができたり、老後の生活の資金として退職金を見込める人もいるでしょう。
必要なのは、自分でしっかりライフプランをもつことです。
年収500万円～600万円の生活
もし、貯金を15%したとすると、月に使えるお金は年収500万円で27万円、年収600万円で32万円程度です。
家賃、もしくは住宅ローンが10万円だとすると、残りは20万円程度。
そこから、食費、水道光熱費、生命保険、自動車保険、自動車ローン、などを考えてみるとかなり厳しいことは容易に想像できます。
その為、年収500万円程度の人は専業主婦でなく共働きをしている人も多いのが現実です。
年収を増やす為には
年収500万円～600万円をどう考えるかは人それぞれです。
今の年収で満足している人もいれば、年収500万円以上は欲しいと考える人、年収500万円では足りないと考える人もいるでしょう。
仕事はお金だけで決めるべきではありませんが、自分がどうなりたいか、そしてその為にどう動いていくかというのは非常に大切なことです。
もし今の年収が不満、将来が不安と考えているのであれば、まずは行動を起こしてみましょう。
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