多くの会社では1日8時間で週5日勤務という形態をとっています。休みが少ない会社だと、隔週で週6日勤務なんていう会社もありますね。

ただ最近は週休3日制、週4勤務という他の会社に比べると休みが多い会社もでてきました。

毎週仕事には4日しか行かなくてよくて、3日連休があるなんて、労働者にとってはありがたいですよね。

ただこの制度で正社員として働く場合にはいくつか注意しなくてはいけない点があります。

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週休3日制・週4日勤務は必ずしも良いとは限らない

週休3日制は、一般的な週休2日制の会社に比べれば休みが多くて良いことばかりなんて考えてしまう人が多いでしょう。

しかし、その内容次第によっては実はむしろ働きにくい、しんどいなんて感じる人がいる可能性も否めない点は注意しなくてはなりません。

この働き方、決して良いことばかりとは限らないのです。

基本的には「休日」という観点でみれば多くはなるでしょう。そして仕事をする上で休日数は非常に大切です。

しかしそれだけが大切なわけではありませんよね。ぜひ様々な観点からそのメリット、デメリットを良く理解しましょう。

週休3日制で正社員と働く場合に知っておくべきこと

まずは週休3日制に関して、その働き方や年間休日数、労働時間について確認しておきましょう。

週休3日制と完全週休3日制の違いに注意

週休3日制と完全週休3日制では意味が違うので注意しなくてはなりません。

たとえば毎週金・土・日が絶対に休みになる働き方は「完全週休3日制」です。

一方で週休3日制は、1ヶ月のうちに週3日休みになる週が1度でもある場合を言います。

たとえば4週のうち3週が週3日休みで1週が週2日休みとなっても週休3日制ですし、4週のうち週3日休みの週が1度しかなくて他の3週が週2日休みとなっても週休3日制です。

一言で週休3日制と言っても、休日数は大きく異なりますし、毎週必ず3日休めるとは限らないという点に注意しなくてはなりません。

週休3日制の場合の年間休日

完全週休二日制で土日祝休みの会社の場合、年間休日数は年末年始休暇等も含めるとだいたい125日程度になります。

それに比べて週休3日制の場合はどうなるでしょう。

完全週休3日制であれば最低でも156日以上、年末年始休暇等も含めると160日となりかなり恵まれています。

1週が週二日勤務の場合だと143日(年末年始休暇含めて147日程度)、2週が週二日勤務の場合だと130日(年末年始休暇含めて134日程度)となります。

2週間週3日休みの週がある週休3日制度であれbあ、休日数という観点では恵まれていることがわかります。

週休3日制の場合の年間労働時間

週休3日制勤務の場合に注意しなくてはいけないのが、1日あたりの労働時間です。

労働基準法では1日の上限時間は8時間、1週間の上限時間は10時間と決められています。

労働基準法第32条

  1. 使用者は、労働者に、休憩時間を除き一週間について四十時間を超えて、労働させてはならない。
  2. 使用者は、一週間の各日については、労働者に、休憩時間を除き一日について八時間を超えて、労働させてはならない。

しかし変形労働時間制を導入すると、この上限は1日・1週間という短期的なスパンではなく、1ヶ月もしくは1年間という長期的なスパンで平均化することが可能となります。

たとえばある週が48時間でも、他の週が32時間となっていれば、1ヶ月もしくは1年間で見ると平均して40時間になるのでOKというわけです。

週休3日制の場合、この変形労働時間制を導入して1日あたりの労働時間を8時間以上としていることが少なくありません。

たとえば1日の所定労働時間を10時間とした場合、1日8時間という上限を超えてしまうものの週休3日制であれば週40時間となり、平均的にはOKとなるのです。

もし1日の所定労働時間が10時間となった場合は労働時間に対する週休3日制の優位性は一切なくなります。

たとえば年間休日105日、1日8時間勤務の場合の年間労働時間は2080時間です。

そして年間休日157日、1日10時間勤務の場合の年間労働時間も2080時間です。

労働時間で比較したら土日祝休みで1日8時間勤務の会社の方がよっぽど少なくなります。

週休3日制の注意点、休みが多いというメリットばかりではないかも

週休3日制の場合、年間休日という観点でみれば確かに週休2日制に比べると優位性はあるでしょう。しかし、上記で述べたように労働時間の観点で見ると必ずしも優位性があるとは限らす、それどころか週休2日制で働いた方が良い場合もあります。

他にも週休3日制であることによって生じるデメリットがある点も確認しましょう。

週休二日制の会社に比べて給料が少ないかも

休みが多くなる分、給料が少ないという場合も少なくありません。

この時注意しなくてはいけないのが、給料が少なくなる分、本当に仕事が少なくなるのかという点です。

たとえば1日10時間勤務で実は労働時間は変わらないのに給料が少ないなんてこともあるかもしれません。8時間勤務でもサービス残業があれば、ただ給料が少なくなるだけです。

週休3日制だからと言って、時給で考えると必ずしも高くなるわけではないのです。

有給休暇が全然取れなければメリットはあまりなし

年間休日125日で有給休暇をしっかり20日分取れる会社なら、年間では145日も休めることになります。

しかし年間休日150日あっても有給休暇が5日しかとれなければ休める日数は155日です。

週休3日制と週休2日制でも、差はたったの10日しかなくなりますし、自由度が高い休みがとりにくくなるというデメリットもでます。

有給休暇がしっかり取れる会社なのかどうか、休みを大事にしながら働きたいと考えるなら有給休暇もしっかり考えて仕事選びをしなくてはなりません。

休日出勤が多ければ意味はなし

週休3日制であっても休日出勤が多ければ意味がありません。

月1回の休日出勤があればそれだけで年間休日は12日減、月2回の休日出勤があれば年間休日は24日減と同じです。

もし1日10時間勤務となれば、平日に残業して終わらない仕事をこなすというのも中々難しくなります。ただでさえ2時間長い上に残業となると、体はかなりしんどいですから。

そして結局仕事が終わらず休日出勤しなくてはならなくなり、週休3日制が形だけのものになってしまいます。

成果を強く求められ、それがプレッシャーになることも

給料はそれなりに高く、1日あたりの労働時間も8時間で、休日数と労働時間ともに周りの会社に比べて優れているとい会社ももちろんあります。

しかし、そういった会社の場合は「成果」を出すことを対して他の会社よりも強く求められる可能性が高く、プレッシャーも強くなるという点に注意しなければいけません。

短時間になった分、仕事が少なくなるのではなく、工夫してこれまで5日やっていた仕事を4日でやらなくてはいけなくなるのです。

週休3日制で働く場合は会社についてよく調べないと痛い目を見るかも

週休3日制であることは、休日数という観点で言えば確かに恵まれています。

しかし一概に良い会社ばかりではなく、会社によってはあなたが本当に望んでいることが実現できるとは限りません。

ですから、仕事選びは慎重に、その会社についてよく調べた上でしっかり見極めるようにしましょう。

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