週に1日しか休みがない働き方をしている人のうち、休みが少ないことに不満を感じている人は珍しくないでしょう。
6日働いて1日しか休めずにまた6日働くのは、やはり中々きついものです。
年間休日数として見た場合、一般的に見るとかなり少ないため、もし辞めたいと考えているなら転職を考えるのも一つの手です。
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週休1日の年間休日数と平均との比較
まずは週休1日の場合の年間休日数、そして平均との比較を見ていきましょう。
週休1日の年間休日数
純粋に週1日しか休みがない場合、1年間は54週なので年間休日数は54日となります。
ただ、週休1日であっても祝日が休みであったり、GW・夏休み・年末年始休暇があったりする場合だと、その分がプラスされて年間休日数は増える傾向にあります。
そのため、週休1日の場合の年間休日数は60日～80日程度となる場合が多いようです。
法律上は問題なし
法律では休日に関して以下のように定められています。
労働基準法第35条
- 使用者は、労働者に対して、毎週少くとも1回の休日を与えなければならない。
- 前項の規定は、4週間を通じ4日以上の休日を与える使用者については適用しない。
そのため、週休1日は何ら違法性がありません。
ただし週休1日であるにも関わらず、1日の所定労働時間が8時間ある場合だと以下の労働時間に関する法律に抵触することになります。
労働基準法第32条
- 使用者は、労働者に、休憩時間を除き一週間について四十時間を超えて、労働させてはならない。
- 使用者は、一週間の各日については、労働者に、休憩時間を除き一日について八時間を超えて、労働させてはならない。
週休1日の場合だと1週間の労働時間が48時間となってしまうため、超過した8時間分は基本給とは別に残業代として支給しなくてはなりません。
ただし、労使協定を結べばこの労働時間を1週間単位ではなく、月や年単位で平均してみることも可能です。
詳細および労働時間に対する最低年間休日数は、以下の記事で紹介していますので気になる方は見てみてください。
参考：法律で決められている年間休日の最低日数。違法にならないのは何日から？
平均年間休日数との比較
厚生労働省の「就労条件総合調査結果の概況」によれば、年間休日数の平均は114.7日となっています。
週休1日の場合だと60日から多くても80日程度なので、平均と比べてもかなり少ないとわかります。
ちなみに業種によって年間休日数の平均はかなり変わるものの、最も少ない飲食サービス業でも102日あります。
週休1日はかなり少ない
週休1日の人は、休みの形態の中ではかなり少ない割合だとご存知でしょうか。
休みの形態の割合は以下の通りです。
- 完全週休2日制より多い：10.2%
- 完全週休2日制：57.0%
- 週休2日制：28.3%
- 週休1日制又は週休1日半制：4.5%
勤務日の1日は半日だけで終わる会社を含めても、たったの4.5%しかいません。
年間休日数の分布で見ても、かなりの少数派であるとわかります。
- 130日以上：1.8%
- 120～129日：27.5%
- 110～119日：18.7%
- 100～109日：32.8%
- 90～99日：8.6%
- 80～89日：5.7%
- 70～79日：3.6%
- 69日日以下：1.3%
79日より少ない会社は5%もありません。
週休1日しかない働き方は非常にきつい
週休1日しかない働き方は、はっきり言ってかなりきついですよね。
1週間働いてようやく休みかと思ったら、たった1日でまたすぐに仕事が始まってしまう。
これでは中々疲れはとれません。
次の日すぐ仕事だから目いっぱい遊ぶなんてできないし、1泊で旅行に行こうなんてできるわけないでしょう。
遊びに誘われても断る頻度は多いだろうし、家族と過ごす時間だって少なくなってしまいます。
「仕事が楽しくて仕方がない」「仕事だけしていればいい」という人ならいいかもしれませんが、そういった人は非常に少ないでしょう。
ほとんどの人にとってはとにかくきつく、辞めたいと思うのも当然の働き方だと思います。
実際に週休1日で働いてみた感想
ちなみに私も1度、1年間だけ週休1日休みで働いた経験があります。
年間で休んだ日数は70日程度です。
ただ、私の場合は会社自体が週休1日だったわけではなく、その年があまりに多忙で毎週休日出勤でした。
その分休日出勤手当があったので、普通の週休1日制よりはましではあったものの、それでも「とにかくきつかった」というのが感想です。
とにかく休みになっても、またすぐ仕事だから全く休んだ気にはなりませんでした。
ほんと寝てばっかりで家族で出かける時間もだいぶ少なくなりましたし、妻にもだいぶ気を遣わせてしまったと思います。
もし、これが常態化してしまったら普通に転職します。
それくらい週休1日は私にとってきついものでした。
仕事がきつくて辞めたいと思ったら転職に踏み切ろう
私の場合は休日出勤のせいで週に1日しか休めない状態が１年間のみだったため、我慢すれば再び2日休める体制に戻れました。
「きつい」「辞めたい」と思ったものの、今だけと分かっていたのでなんとかなりました。
ただ、会社が基本的に週休１日制だったり、毎週の休日出勤が常態化していたりするなら、思い切って転職に踏み切った方がいいかもしれません。
休日数は我慢したって変わらない
給料が少ないとしても、もしかしたら昇格して給料が上がるかもしれません。
仕事がつまらないとしても、できる範囲が増えて楽しくなってきたり、異動して楽しくなったりする未来があるかもしれません。
ただ休日数ばかりは、いくら我慢して仕事を続けたってほぼ変わりません。
週に1回しか休みがないなら、何年たったってやっぱり週に1回しか休みがないのです。
休みに関しては転職して休みが多い会社に移らないと、どう頑張ったって増えません。
転職して休みを増やすのは難しくない
上述しているように週休1日は、どんな業種であってもかなり少ない方です。
転職してもっと休みを増やすのは、高望みではないし難しくもありません。
「自分はスキルがないから転職なんてできない」と最初から諦めてしまっている人もいますが、それはもったいないことです。
転職市場は売り手市場ですし、今かなり厳しい条件で働いている人が今よりいい会社を見つけることはそれほど難しくありません。
狙うべきは完全週休二日制、年間休日120日以上
転職活動をする場合、どうせなら完全週休二日制で年間休日120日以上の会社を狙っていくようにしましょう。
色々な条件を望めば確かに難易度は上がります。
ただ、この年間休日120日以上というのは決して非現実的な休日数ではありません。
最初から妥協してしまうと転職後にまた不満を感じてしまうだけです。
転職はそう何度もできるものではありませんから、最初は高い希望の下で転職活動を進めていった方が良いでしょう。
年間休日が多い業界
では、転職するにあたって、どの業界なら年間休日が多いのか把握しておきましょう。
厚生労働省が発表した「企業平均年間休日総数」によると、以下の3つが年間休日の多い業界となっています。
- 情報通信業：118.8日
- 学術研究、専門・技術サービス業：118.8日
- 金融業、保険業：118.4日
それぞれどのような業界なのか簡単に解説します。
情報通信業
情報通信業とは、情報の通信に関係する情報サービス業です。
- ソフトウェア業
- 情報処理・提供サービス業
- インターネット付随サービス業
- 映像情報制作・配給業
- 音声情報制作業
- 新聞業
- 出版業
- 広告制作業 など
接客業ではないため基本的には土日祝日休みで、お盆やGWなどの大型連休も休日です。
また、パソコンがあればできる仕事が多いため、完全リモートワークを導入している企業も多くあります。
学術研究、専門・技術サービス業
学術研究とは、人文・社会科学、自然科学のあらゆる学問分野にわたる研究をする仕事です。
そして専門・技術サービス業とは、専門的・技術的なサービス等を提供する事業を意味します。
例えば、以下のような場所で働く人は学術研究、専門・技術サービス業に該当します。
- 研究所
- デザイン事務所
- 法律事務所
これらの職場も基本的には週休二日制です。
GWなどの大型連休もしっかり取れるので、年間休日数が多い傾向にあります。
金融業、保険業
金融業、保険業とは、銀行や証券会社、保険会社などで働く仕事です。
- 銀行・証券・保険（生命保険・損害保険）
- 投資銀行
- 不動産ファイナンス
- リース など
銀行を思い浮かべると分かる通り、基本的に土日祝日は休みです。
また、年末年始なども連休となっているので、年間休日は多い傾向にあります。
休日数の多い会社に転職したいなら転職エージェントの利用を
もし転職活動を進めていくなら、ぜひ転職エージェントを利用してください。
転職エージェントは企業のあらゆる情報を把握しており、それらを基に希望条件に合った企業を紹介してくれます。
そのため、あなたが休日数が多い企業を希望するなら、自分一人で探すよりも効率よく見つけられるのです。
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