完全週休二日制は祝日も休みではないので注意。年間休日も最低だとたった105日しかない

休みが多いか少ないかというのは仕事を選ぶ上でかなり重要ですよね。誰だってできるだけ休みは多い方が良いと思います。

そんな中で完全週休二日制というのは一見魅力的に映るかもしれません。

正社員として働く場合だと土曜日は隔週で仕事があるという会社も少なくはなく、週に1日しか休みがない働き方をしている人も多いでしょうから、週に二日休むことができるというのは非常にありがたいことです。

ただ完全二日制というだけでと休日数にはかなり違いがあることは、仕事選びする際にしっかり理解しておかなくてはなりません。祝日も休みだろうというのは大きな勘違いで、もしかしたら想定よりずっと休みが少なくなってしまうかもしれません。

 

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関連:週休二日制と完全週休二日制。違いと採用している割合。

関連:法律で決められている年間休日の最低日数。違法にならないのは何日から?

完全週休二日制とは

まずは簡単に完全週休二日制とはどういったものなのかを説明していきます。

完全週休制とは、1週間に必ず2日以上の休みがあるという場合に使われる言葉です。

例えば毎週土日が確実に休みである場合がこれにあたります。シフト制であっても週二日の休みが義務となっているとこれも完全週休二日制です。

ただ1年を通してもし1度でも週一回しか休みにならない週があると、それは完全週休二日制ではなく週休二日制となります。

またここで言う休日というのは会社として設定している休日のことであり、実際の休みとは一致しない場合があります。

会社としては休日に設定していても、休日出勤を行って週二日休みのはずが週一日しか休めないという場合もあるでしょうが、休日出勤の日もあくまで休みとして認識することになります。

ちなみに現在の企業のうち完全週休二日制の会社はおよそ6割。半数以上が完全週休二日制となっています。

完全週休二日制の場合は祝日が必ず休みとは限らない

完全週休二日制では、あくまで休日数として確約されているのは週二日のみ。

たまにある祝日は休みであっても休みではなくても関係はなく、休めるとは限りません。

年間休日数が105日だと祝日は休みなし

完全週休二日制でも年間休日数が105日であれば祝日はほぼ休めません。

1年間は約52週で週二日休みだと104日、そこに年末年始などの休みが加わると105日となりますから、祝日が休みとなることはまずないのです。

これでは完全週休二日制と言えどもかなり厳しい日数であると言えるでしょう。

祝日が全て休みだと年間休日は120日程度

ではもし祝日が休みだとどうなるでしょうか。

52週の週二日休みで104日。1年間の祝日数は16日。

ただ祝日は休日と重なってしまうこともあるのでそれを考慮すると合わせて118日程度。

そこに年末年始等で祝日ではない日の休みが数日加わって120日となることが多いです。

ホワイト企業の基準としてよく年間休日数が120日ということを用いられますが、これは実は単に土日祝休みというだけのことなんですね。

とは言え、年間休日数の平均は113.8日しかないので祝日を休むことができるのはかなり恵まれているという状況になっています。

祝日に加えてお盆休みや年末年始休みもあるなら年間休日数は125日

大企業だとさらに休日数が増えて年間休日125日以上だなんていう会社も少なくはありません。

この場合はその分、お盆休みや年末年始などに長期連休を設けられる場合が多いです。

お盆休みだと本当は海の日しかないので多くても3連休ですが、さらに3日程度を休みとして大型連休としている場合もありますし、年末年始も正月以外に前後で会社を休みとしている場合も多いですね。

また会社によってはある期間内で取得できる数日間の夏季休暇を設定している場合もあります。

祝日も休みたいなら年間休日数も必ずチェック!

このように、完全週休二日制といっても祝日が休めるか否かで休みの多さはかなり違ってきます。ひどいところでは、年間休日が105日しかないような場合もありえるわけです。

一方で、週休二日制であっても年に数回だけ週1休みの日があって、他の休日が充実しているので年間休日数が125日以上なんて場合もあります。

よって、完全週休二日制か週休二日制かというのは実はあまり参考にならないんですよね。

本当に気にすべきは年間休日数。もしそれが求人票に書いていないなら、企業に直接質問してでも確認しておくべきです。

また、それに加えて休日出勤の有無有給休暇消化率も確認しておきたいところです。

いくら休日数が多くても、休日出勤が多ければ実際に休める日は少なくなってしまうし、有給休暇は取りやすければ取りやすいほどに休める日は増えますので。

しかし、こういったことは自分ひとりで調べのは中々難しいところです。

そこでおすすめするのが、転職エージェントを利用することです。

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