退職時に引き止めなしは実はよくあること。悲しいなんて気にする必要は全くなし。 

何年も勤めてきた会社を退職する時、あなたは引き止められたいですか?それとも引き止められたくないですか?

引き止めがあまりに強いのも面倒ですが、全く引き止められないというのも少し寂しくて悲しいと思う人もいるかもしれません。

ただ、実は退職を申し出た時に引き止めが一切ないのはよくあることです。

引き留められなかったとしても決してあなたが不要な人材だったわけではないので、悲しむ必要は全くありません。

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退職の申し出を引き止められないのはよくあること、悲しむ必要なんてない

退職の申し出を引き止められないのはよくあること、悲しむ必要なんてない

退職を申し出た際、引き止めにあうのが当たり前というのは実は誤認識で、むしろ全く引き止められずにスムーズに退職できるケースはよくあります。

申し出た途端にすんなり退職日の話や引継ぎの話、残っている有給休暇の話にになるケースは多く、「辞めないでくれ」、「考え直さないか」なんてことは必ず言われるものではありません。

一切引き止められないと、「自分は必要とされていなかったのか」とか「何のためにこの会社で頑張ってきたんだろうか」と悲しくなってしまう人もいるかもしれませんが、そんな必要は全くなく、むしろスムーズに退職の話が進んで良かったと思うべきです。

会社が退職を引き止める理由は?

会社が退職を引き止める理由は?

多くの会社は、退職を引き止めることはしません。

しかし、会社によって退職を引き止められるケースはあります。

では、どのような理由で退職を引き止めるのか確認していきましょう。

人手不足になるから

会社が退職を引き止める理由として代表的なものは、退職されると人手不足になるためです。

社員が1人退職すれば、当然、1人分の仕事が他の社員に割り当てられます。

もし、人手が十分に足りていれば問題ありませんが、人材不足を感じている会社にとっては大問題です。

退職希望者を説得して引き止められるなら、その方が会社にとってはダメージが少なくて済みます。

その社員が惜しい人だから退職を引き止めている場合もありますが、雇用に余裕がある会社は少ないことからも人手不足を回避するための引き止めが多いと考えて良いでしょう。

管理責任が問われるから

次に、あなたの上司の管理責任が問われることが挙げられます。

結婚など、明確な理由がある退職なら管理責任は問われませんが、人間関係などが原因の退職なら管理責任が問われる可能性があります。

上司なら自身の評価を気にしない人はいません。

会社から自分の評価が下がることを回避するために、あなたの退職を引き止めるケースは珍しいことではありません。

上司が部下からあまり慕われていない場合、普段とはガラリと態度を変えて引き止めてきたり、必要な人材だなどと言ったりしてくるのは、管理責任を問われることを恐れているケースといえるでしょう。

本当に惜しい人材だから

会社に必要な人材を手放したくないために退職を引き止めるケースもあります。

あなたがその会社で成果を上げて注目されるような社員の場合、会社は優秀な人材を失いたくないために必死になって退職を引き止めます。

また、注目されるような実績がなかったとしても、職場での潤滑油として欠かせない、上司と部下のクッション役として重宝されているといった場合もあるでしょう。

ただ、手放すには惜しい人材だからといって会社は無理強いはできません。

引き止めといっても、退職する意思を伝えたときに「〇〇さんはいつも~してくれて助かっていたんだけど、そういう事情なら仕方ないね」などのように理解を示してくれるケースも多いです。

本人の成長を期待しているから

あなたのポテンシャルが高い場合、今後の成長を考えて引き止めるケースもあります。

上司が、あなたの将来性に期待しているからこそ、今の会社で働き続けた方が良いといったアドバイスをしてくることもあるでしょう。

ですが、本当に理解してくれる上司なら、今の会社で働き続けて成長できるかをより明確に把握するものです。

そのため、あなたの今後に少しでも貢献できるならと、引き止めずに送り出してくれるケースもあります。

退職時に引き止められない理由

退職時に引き止められない理由

会社や職場の上司にとってみれば、優秀な人材や業務経験が豊富な人材に退職されてしまうのは好ましくないので、それを嫌がり強い引き止めが行われる場合は確かにあります。

では、会社にとってデメリットがあるはずなのに全く引き止めされない場合は、どういった理由があるのでしょうか。

会社や上司が退職は労働者の権利であると認知している

会社を退職するかどうかは労働者の権利であり、一社員の一存で決めることができます。

繁忙期であろうが、会社の重要なプロジェクトを任されている立場であろうが、労働者は申し出から2週間以降の好きな日に会社を辞めることができ会社側に拒否権はありません

民法627条1項

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

上司がこのルールを知らないか、知っていても守る気がない場合は、退職を申し出た人の意思を無視した強引な引き止めを行う場合もあります。

法に則った対応をする上司なら退職をスムーズに受け入れるのが普通です。

このように、会社や上司がしっかり法律を守っているからこそ、あなたの意思を尊重するために引き止めないこともあるのです。

上司自身が退職・転職をメリットのあることだと認識している

上司自身、自分より若い人は転職した方が良いと考えている場合もあります。

会社にとっては損かもしれませんが、本人のためを考えると転職する方がメリットがあると判断して、快く送り出してくれることもあるのです。

上司は、その会社に居続けるメリットもデメリットも把握していますからね。

退職理由が引き止めすることができないものであった

退職理由が家庭の事情などだった場合も、引き止められない可能性は高いでしょう。

たとえば、健康上の理由だとか配偶者の転勤、介護や育児といったやむを得ない事情であれば、引き止めたところで意味はありません。

また、次の転職先がすでに決まっていて条件が良くなると明確になっている場合も、なかかか上司にとって引き止めにくいものです。

逆に、転職先が決まっていない場合や何をするか決まっていない場合は、引き止められる可能性は出てくるでしょう。

退職に対する引き止めが意味のないことだと考えている

退職希望者に対する引き止めが、意味のないことと考える上司は少なくありません。

結局引き止めたところで辞める人は辞めます。

特に、優秀な人ほど次のステップに簡単に行けるので、いくら引き止めても辞めてしまいます。

逆にあまりに強く引き止めるとトラブルを招きかねないことからも、日頃から過度な引き止めは控える人もいるでしょう。

また、万が一引き止められたとしても、一度下がったモチベーションはなかなか復活せず、だらだらと低いパフォーマンスで仕事を行われる可能性が高く、周りへの悪影響だって懸念されます。

退職の申し出はかなり勇気と覚悟がいる行為です。

それを踏まえて申し出た社員を引き止めたとしても、これまで通り働いてくれる可能性は低いと言えるでしょう。

社員が一人辞めても結局なんとかなる

社員が一人退職したからといって仕事が回らないという会社はほとんどありません。

社員の退職以外でもケガや病気などで人が欠けてしまうケースはありますし、その都度仕事が回らないようでは会社が成り立たないでしょう。

会社だって上司だって、これまで何人も退職する人を見てきて、それでもなんとかなる経験をしてきたはずです。

あなたにとってみれば大きな決断であった退職も、会社からすると実はそれほど大きな出来事とは捉えていない可能性はあるでしょう。

こうした理由から、退職したい旨を伝えても大きなアクションを取らない上司もいるのです。

逆にしつこく退職を引き止められたらどうする?

逆にしつこく退職を引き止められたらどうする?

会社の人材不足や管理能力が問われるという理由や、あなたを惜しい人材と考えている場合など、様々な理由によって退職を引き止められるケースがあります。

では、退職を引き止められた場合の対処法について解説します。

書面で退職届を出す

1つ目の対処法は、口頭で退職の意志を伝える際に引き止められたとしても、その場で書面で退職届を出すことです。

口頭で退職を伝えただけでは、「言った」「言わない」でトラブルに発展する恐れがあるからです。

トラブルに発展する前に、退職を申し出る際には辞める理由や退職日などを記載した書類を渡すようにしてください。

これだけでも、トラブルを未然に防げるでしょう。

明確な退職日や転職先での初出勤日を伝える

2つ目の対処法は、明確な退職日を伝えることです。

辞める日を明確に決めていないと、会社はいつまでも引き止めようと説得してくる可能性があります。

そうならないためにも、退職すると伝える際は必ず明確な退職日を伝えるようにしてください。

また、初出勤日を決めて、それも伝えておけば説得される心配はぐっと少なくなります。

このとき、転職先名を伝えてしまうと後々トラブルになる恐れも考えられるので、あくまでも初出勤日のみ伝えることがポイントです。

余裕を持って退職を伝える

3つ目の対処法は、退職日まで余裕ある日程で退職を伝えることです。

民法では、退職予定日の2週間前までに伝えれば退職できると定めています。

しかし、その会社の就業規則によっては1か月前や2か月前には伝えるように取り決めている会社もあるので、トラブルを避けるためにルールに従い、余裕を持って退職日を伝えるようにしてください。

会社側としても余裕を持って伝えてくれれば、新たな人材確保に動けるので、あなたを引き止める理由が少なくなります。

交渉可能な退職理由を避ける

4つ目の対処法は、交渉可能な退職理由を避けることです。

例えば、退職理由が人間関係や業務過多だと「どの会社でも人間関係のトラブルはある」「業務内容や量を調節する」と引き止められる可能性はあるでしょう。

会社にとって都合の良い退職理由としないためにも、キャリアアップなど会社が納得せざるをえない理由を伝えてください。

また、退職を決意しているなら、自分の中で退職の意志が固いことを言葉のみならず態度でも示すことで、会社側としても引き止めにくくなります。

さらに、会社側から強く引き止められると根負けしてしまい退職願を取り下げた方が良いような気持ちになってきます。

そのような場面になったとしても、退職願を取り下げることは絶対に避けてください。

一度でも根負けしてしまえば、次に退職願を出したときにも押し切られてしまう可能性があることや、その後の仕事上でもなにかと押し切られるようになってしまうでしょう。

退職を引き止められなくても気にせず次の職場で頑張ろう

退職を引き止められなくても気にせず次の職場で頑張ろう

こういった理由から、退職時に引き止められないのは気にする必要がないことであり、悲しんだり気にしたりする必要も全くありません。

むしろ引き止められないことは、辞めたい人にとって大きなメリットです。

強い引き止めにあった場合、そのせいで退職日をずらすことになったり、中には自分の意思に反して退職を撤回させられたりした人もいます。

また、頑なに断った結果、退職日までに嫌がらせを受けた、嫌味を言われて苦労した人も少なくありません。

ですから、引き止められなかったことは大きなメリットとして捉え、気にせず次の職場に向けた準備をしていきましょう。

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