新卒3ヶ月の離職率はどれくらい？平均勤続年数や早期退職のリスクも解説

この春入社した新入社員の皆さん、社会人生活は順調でしょうか？

入社して3ヶ月といえば、研修が終わって少しずつ本格的な業務に携わり始める時期ですよね。

日々の忙しさに充実感を覚える人もいれば、会社の良くない部分が見えてきて辞めたい気持ちを募らせている人もいることでしょう。

今回は、新卒3ヶ月での離職率や平均勤続年数、早期退職のリスクなどを紹介します。今、少しでも会社を辞めたいと感じている方は、ぜひ参考にしてみてください。

まずは面談をして自分の市場価値を確認しよう

自分のスキルや年齢を考慮した年収の目安を知りたい方はまず面談をしてみましょう。

転職サイトに登録するだけでも情報は確認できますが、面談をすることでより市場価値の把握が正確になります。

自分は年収が上がらないと思っていても、面談を通じて自分の市場価値の高さに気がつけるかもしれません。

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そもそも離職率とは？

まずは、離職率とはどんな数字なのか、改めて確認していきましょう。

離職率の定義

離職率とは、ある時点で企業に在籍していた従業員のうち、一定期間後に退職した人の割合のことです。

これによって会社への定着率が分かるので、「離職率が低い＝働きやすい企業」「離職率が高すぎる＝労働環境や労働条件に問題があるのでは？」などと、その会社が優良企業かブラック企業なのかを推し量る判断材料になります。

ただ、離職率を見るときはその「対象」と「期間」がどこに設定されているかに注意しなくてはなりません。

例えば、新卒が3年以内に離職する割合なのか、中途社員が1年以内に離職する割合なのか、対象と期間が変わるだけで数字は大きく変わってきますからね。

たとえ「離職率0%」と謳っている会社があっても、それはたった1ヶ月で算出した離職率かもしれないので、必ず詳細を確認する必要があるというわけです。

離職率の計算方法

離職率の計算方法は会社によって多少変わりますが、おおよそ以下の式で算出されます。

離職人数÷従業員数×100＝離職率

例えば、4月1日に在籍していた100人のうち1年以内に10人辞めている場合、以下のような計算となります。

10(人)÷100(人)×100(％)＝10％

新卒3ヶ月以内で退職する人の割合はどれくらい？3年で転職する人が多いのは本当？

続いては、実際に新卒3ヶ月以内で退職する人の割合や、平均勤続年数を一緒に確認していきましょう。

新卒3ヶ月以内の離職率は結構低い

下記のグラフは、就職者全体に対する半年未満離職者の割合です。これは厚生労働省のデータを基に、リクルートワークス研究所が推定した数字となっています。

グラフを見ると、高卒で7.4％、短大卒で5.8％、大卒で4.1％の人が3ヶ月以内に退職していることが分かります。

それぞれ10％未満とかなりの少数派ですので、正直なところ、周りの友達で3ヶ月以内に辞める仲間を見つけるのは少し難しいでしょう。

しかし、こういった統計があるとはいえ、実はこの記事を書いている筆者自身も新卒入社3ヶ月以内に退職しています。

入社から3ヶ月以内に退職する人はたしかに少ないですが、仲間がいないわけではないので安心してくださいね。

3年以内に6割以上の人が転職している

先ほど、新卒3ヶ月で退職する人は10％未満とかなりの少数派であることが分かりましたが、新卒の平均勤続年数はどのくらいなのでしょうか。こちらも一緒に確認していきましょう。

マイナビが実施した「初めての退職は入社何年目の時？」の調査では、以下のような結果が出ています。

1年目での退職が17.7％、2年目が23.0％、3年目が25.7％、1～3年で辞める人を合計すると66.4％にも上ります。

特に3年目で辞める割合が最も多く、3年目に近づくに連れて退職者が増える傾向にあります。その背景には「石の上にも三年」「まずは3年働いてみないと全貌がわからない」「早期退職は転職で不利になりそう」などの意見が影響しているようです。

一方、4年目以降は現職でキャリアを積みたい人が増えていき、退職者の数が一気に落ち着きます。

753現象

ここで新卒の退職傾向として「753現象」と呼ばれるものがあることも紹介しておきましょう。

753現象とは「新卒で就職した者のうち3年以内に離職する者が中卒者で7割、高卒者で5割、大卒者で3割」になる社会問題のことです。

これは平成19年（2007）に内閣府が発表した「青少年の現状と課題」から現代まで、ほとんど同じ傾向が続いています。

退職理由としては、仕事へのミスマッチが最も多く、次いで職場の人間関係や労働条件が挙げられています。

また、この傾向は大企業ほど見られなくなるのも特徴の一つで、人手不足になりにくく残業の少ない環境となっていたり、充実した福利厚生が提供されていたりすることが理由にあるといえます。

転職先を検討する際には、離職率もきちんと確認しよう

離職率は企業選びの重要な指標となるので、就職活動や転職活動の際にできるだけ確認しておくべきです。

しかし、会社のHPや求人票などの目につきやすいところにはほとんど掲載されていません。

ですから、就職四季報や転職エージェント、企業の口コミサイトから情報を得ることが一般的です。

まずは四季報をチェックしよう

離職率を確認するためには、まず東洋経済社が発行している「就職四季報」をチェックすると良いでしょう。

上場企業や大手企業であれば四季報に詳しいデータが載っているので、それらを参照するのが最も手っ取り早い方法だと思います。

ただし、非上場企業や中小企業に関しては載っていないことが多いので注意してくださいね。基本的に四季報は、上場企業や大手企業の情報を得るためのツールだと考えましょう。

また、掲載されている企業でも、離職率を「N/A」（非公開（No Answer））として公表していないケースがあります。

『就職四季報』は東洋経済新報社が各社実施したアンケート調査の結果を掲載している書籍であるので、企業が回答を拒否した項目については「N/A」という表示になるのです。

もし検討先の企業が「N/A」となっていた場合は、3年後離職率が高いから開示したくないという可能性がありますから、口コミサイトなどを参考に一度詳しく調べてみることをおすすめします。

四季報にない企業なら、エージェント等を活用しよう

自分の転職したい会社の情報が四季報に載っていない場合は、転職エージェントやハローワークの担当者を活用して情報を集めましょう。

彼らは企業の採用事情に詳しいので、離職率や定着率についての情報を持っている可能性が高いです。転職したい企業に直接尋ねるのはかなりハードルが高いかと思いますので、ぜひこれらのサービスを積極的に活用してくださいね。

また、たとえきちんとした離職率を教えてもらえなくても、退職者数が分かれば会社概要にある従業員数からおおよその見当をつけることができます。ですから「離職率が分からなかったら、退職者数を聞く」ということは覚えておくと良いでしょう。

加えて、求人票にある採用人数や求人をかけている期間から、おおよその離職率を推測することも可能です。

従業員数に対してあまりにも多くの人数を募集していたり、年中同じ求人を出し続けている企業があれば、離職率が高い可能性が考えられますので、注意して見てみてくださいね。

離職理由まで確認することが大事

転職を検討している企業の離職率が高い場合は、どういった理由で辞めた人が多いのかまで知っておけると良いでしょう。

直接の知り合いや友人にその企業の関係者がいればその人に聞けるのが理想的ですが、見つけられない場合は転職口コミサイトで確かめるのも良いと思います。

そして、以下のような理由で辞めた人が多い場合は、本当に転職して良い企業か否かを考えた方が良いと思います。

新卒3ヶ月以内に退職したらどうなる？

3ヶ月以内で辞めてしまう人は少数派であるとはいえ、初日から残業があまりにも多すぎたり、耐えられないパワハラがあったりとどうしても耐えられないケースもあるでょう。

ここからは、本当に退職するなら知っておくべき3点について紹介していきます。

1.第二新卒として応募できる

1つ目は、3か月で辞めても第二新卒（新卒入社してから3年未満の求職者）として採用してもらえることです。

前述した通り、3年以内の離職率が非常に高いことから、一部の企業では第二新卒を新卒とほぼ同等の扱いとして積極的に採用しています。

第二新卒はスキルや経験ではなく新卒に近い若さやポテンシャルが求められるので、中途採用よりハードルも高くありません。

しかしここで注意しておきたいのが、できるだけ研修は終えておくことです。研修を終えていれば「すぐに実務に入っても大丈夫そうだ」と判断されて、採用してもらえる確率が高くなるためです。

2.新卒採用より採用枠が若干絞られる

3ヶ月という早期退職のレッテルがついてしまうと、新卒では難なく通過していた企業に書類選考さえ通らなくなってしまう可能性があります。

一昔前より早期退職へのイメージは良くなりましたが、就活では10社中7社受かっていたのに2社しか通らないなんてこともザラにあるのです。

また、全ての企業が「第二新卒」の枠を設けているわけではないので、思うように応募が進まないことも理解しておきましょう。

それだけ3ヶ月以内に辞めるのはリスクの伴うこと。この大きな穴を埋めるためには、転職エージェントを利用することをおすすめします。

3.転職エージェントを利用した方がメリットが大きい

第二新卒として転職する際には、転職エージェントを利用した方がメリットが大きいです。

第二新卒に強い転職エージェントに登録すれば、前職の経験やスキルに応じた適切な求人紹介と、面接や書類選考の対策、志望動機の練り直しといったサポートを無料で受けられます。

他にも、提出書類の添削や面接練習、面接のスケジュール調整や給与交渉まで請け負ってくれますので、転職活動にかかる時間やエネルギーを大幅に削減できるのです。

加えて、彼らは多くの転職者を支援してきた経験から企業側の採用条件を熟知しています。そのため、あなたが長く働けそうな企業をピックアップして紹介してくれるでしょう。

転職活動を行う第二新卒の中には、新卒時と同様にすべて一人で行おうとして挫けてしまう人が少なくありませんので、こういったサービスは積極的に活用してくださいね。

3ヶ月で転職する時の注意点

では最後に、第二新卒で転職する際の注意点を3つ紹介していきます。

1.退職前に転職活動を始める

まず、できるだけ在職中に転職活動を始めておきましょう。というのも、早期退職はそもそもリスクの高い選択なので「現職にやっぱり残る」という選択肢を残しておくべきだからです。

転職活動を実際に始めてみて、「意外と現職は悪くないのかも」と気づいたり「思うように進まないし急ぐ必要もなさそう」と思ったりするかもしれません。

しかし、あまりにも残業が多すぎて体力が持たないなどの問題がある場合は、健康を害さないためにも先に退職すべきだと言えます。

2.経歴は絶対に誤魔化さない

早期退職へのリスクの高さについて厳しいことを書いてしまったので、「いっそ経歴を誤魔化してしまえばいいのでは？」と考えた人もいるでしょう。

でも、誤魔化してしまう方こそさらに危険な行為です。いくら履歴書や面接で隠すことができたとはいえ、入社後の保険証の発行や雇用保険手続きの際に履歴が発覚してしまう可能性が高いのです。

経歴詐称がばれてしまった場合、企業への信頼を失うと同時に最悪のケースでは解雇になってしまいます。解雇にならずに済んだとしても、せっかく新しい職場に来たのに始めから白い目で見られてしまったら居心地も悪いですよね。

3.退職理由は工夫する

早期退職の理由として多くの人が抱くのが仕事内容のミスマッチ、職場の人間関係、雇用条件の悪さなどのネガティブなものです。しかしこれをそのまま面接で伝えてしまうのはおすすめしせん。

「○○が嫌だったから転職したいです」と聞くと、採用側はあなたにマイナスイメージを持ちやすくなり、ひいては辞める理由を会社のせいにしている他責の人だと思われてしまう可能性もあります。

なので、退職理由は嘘でも「○○がしたいから転職しようと思っています」「業界研究が不十分だった私にも非がありました」などポジティブな言葉や反省の姿勢を見せるようにしましょう。

経歴を誤魔化してはいけませんが、退職理由は違和感の起きない程度にプラスなものに変換してしてみてください。

退職は焦らずに決断しよう

3ヶ月で退職をしても第二新卒として転職できますが、やはり早期退職にはある程度の困難が伴います。

だからこそ、第二新卒の転職は専門のエージェントを利用して進めることをおすすめします。もちろん、実際に転職活動をしてみた上で「やっぱり辞めない」という選択をしても良いのです。

せっかく就活を終えて入った会社ですから、これらのことを踏まえた上で退職は慎重に決断しましょう。

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