この春入社した新入社員の皆さん、うまく会社生活を送れていますか？
3ヶ月も経つとじわじわ社会人に慣れてくる一方で、会社の良くない部分が見えてきて辞めたい気持ちを募らせている人もいることでしょう。
今回は新卒3ヶ月での離職率はどのくらいなのか、平均勤続年数や早期退職のリスクについても紹介していきます。
おすすめの転職サービス
転職エージェントは様々なサポートを受けることができるので、一人で転職をするよりも成功率が高くなります。
実際に志望する企業がまだ見つかっていなくても、まずは登録をしてエージェントの方と面談をすることで、
自分の希望する職場環境の会社やキャリアプランに沿った会社が見つかります。
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離職率とは
ではまず離職率とは何なのか、改めて確認していきましょう。
離職率の定義
離職率とは「ある時点で企業に在籍していた従業員のうち、一定期間後に退職した人の割合」を指します。
これによって会社への定着率がわかり、その会社が優良企業かブラック企業なのかを推し量る判断材料になるのです。
ただ、離職率を見るときはその「対象」と「期間」がどこに充てられているかに注意しなくてはなりません。
たとえば新卒が3年以内に離職する割合なのか、中途社員が1年以内に離職する割合なのか、対象は企業によって様々です。
「離職率0%」と謳っている会社があっても、それはたった1ヶ月で算出した離職率かもしれないので、必ず詳細を確認する必要があります。
離職率の計算方法
離職率の計算方法は会社によって多少変わりますが、おおよそ以下の式で算出されます。
離職率＝離職人数÷従業員数×100
例えば4月1日に在籍していた100人のうち、1年以内に10人辞めていれば離職率は10%となります。
離職率の調べ方
離職率は企業選びの重要な指標となるので、就職活動や転職活動の際にできるだけ確認しておくべきです。
しかし会社のHPや求人票などの目につきやすいところにはほとんど掲載されていません。
一般的には就職四季報や転職エージェント、企業の口コミサイトから情報を得ることができます。
大手企業であれば四季報に「大卒3年以内の離職率」が掲載されてますが、それ以外は口コミサイトで検索してみる、または膨大な企業情報を持っている転職エージェントから聞けるでしょう。
3ヶ月以内に辞めてしまう人の割合
では、実際に3ヶ月以内で辞めてしまう人の割合について確認していきます。
下記のグラフは「就職者全体に対する半年未満離職者の割合」になります。これは厚生労働省のデータを基にリクルートワークス研究所が推定した数字です。
3ヶ月以内に離職した人の割合は、グラフの青色と赤色を足した部分です。高卒は7.4％、短大卒は5.8％、大卒は4.1％と学歴が高くなるほど数字は少なくなる傾向にあり、それぞれ10％未満とかなりの少数派になることがわかります。
そのため正直なところ、3ヶ月以内で辞める仲間を見つけるのはあまり簡単なことではないでしょう。しかしこういった統計があるとはいえ、この記事を書いている筆者自身も実は3ヶ月以内に退職した1人なんです。
新卒の平均勤続年数
前述した通り、新卒3ヶ月で退職する人は10％未満と極少数派であるとわかりました。ならば新卒の平均勤続年数はどのくらいなのか、こちらも確認していきましょう。
マイナビの「初めての退職は入社何年目の時？」の調査では、以下のような結果が出ています。
1年目での退職が17.7％、2年目が23.0％、3年目が25.7％、1～3年で辞める人を合計すると66.4％にも上ります。
特に3年目で辞める割合が最も多く、3年目に近づくに連れて退職者が増える傾向にあります。その背景には「石の上にも三年」「まずは3年働いてみないと全貌がわからない」「早期退職は転職で不利になりそう」などの意見が影響しているようです。
一方、4年目以降は現職でキャリアを積みたい人が増えていき退職者の数が一気に落ち着きます。
753現象
ここで新卒の退職傾向として「753現象」と呼ばれるものがあることも紹介しておきましょう。
753現象とは「新卒で就職した者のうち3年以内に離職する者が中卒者で7割、高卒者で5割、大卒者で3割」になる社会問題のことです。
これは平成19年（2007）に内閣府が発表した「青少年の現状と課題」から現代まで、ほとんど同じ傾向が続いています。
退職理由としては、仕事へのミスマッチが最も多く、次いで職場の人間関係や労働条件が挙げられます。
またこの傾向は大企業ほど見られなくなるのも特徴の一つで、人手不足になりにくく残業の少ない環境が出来ていたり、充実した福利厚生が整っていたりすることが理由にあるといえます。
3ヶ月以内に退職してしまったらどうなる？
3ヶ月以内で辞めてしまう人は少数派であるとはいえ、初日から残業があまりにも多すぎたり、耐えられないパワハラがあったりとどうしても耐えられないケースもあるでょう。
ここからは、本当に退職するなら知っておくべき3点について紹介していきます。
1.第二新卒として応募できる
1つ目は、3か月で辞めても第二新卒（新卒入社してから3年未満の求職者）として採用してもらえることです。
前述した通り、3年以内の離職率が非常に高いことから、一部の企業では第二新卒を新卒とほぼ同等の扱いとして積極的に採用しています。
第二新卒はスキルや経験ではなく新卒に近い若さやポテンシャルが求められるので、中途採用よりハードルも高くありません。
しかしここで注意しておきたいのが、できるだけ研修は終えておくことです。研修を終えていれば「すぐに実務に入っても大丈夫そうだ」と判断されて、採用してもらえる確率が高くなるためです。
2.新卒採用より採用枠が絞られる
3ヶ月という早期退職のレッテルがついてしまうと、新卒では難なく通過していた企業に書類選考さえ通らなくなってしまう可能性があります。
一昔前より早期退職へのあたりは弱くなりましたが、就活では10社中7社受かっていたのに2社しか通らないなんてこともザラにあるのです。
また、上記に挙げた「第二新卒」の枠を設けている企業も全てではないので、思うように応募が進まないことも理解しておきましょう。
それだけ3ヶ月以内に辞めるのはリスクの伴うこと。この大きな穴を埋めるためには、転職エージェントを利用することをおすすめします。
3.転職エージェントを利用した方がメリットが大きい
最近の転職エージェントには「若手向け」「ミドル層向け」「第二新卒向け」と細かく対象を絞った専門サービスが増えています。
初めての転職ともなると手順がわからない人も多いでしょうから、プロの力を借りた方がスムーズに進められるでしょう。
さらに第二新卒枠のみにターゲットを絞って求人を探してもらえたり、応募したい企業の「離職率」も同時に知ることができたりします。
下記に第二新卒向けの転職エージェントを載せておくので、ぜひ参考にしてみてください。
 | ジェイック |
 | マイナビジョブ20's |
3ヶ月で転職する時の注意点
では最後に、第二新卒で転職する際の注意点を3つ紹介していきます。
1.退職前に転職活動を始める
まず、できるだけ在職中に転職活動を始めておきましょう。というのも、早期退職はそもそもリスクの高い選択なので「現職にやっぱり残る」という選択肢を残しておくべきだからです。
転職活動を実際に始めてみて、「意外と現職は悪くないのかも」と気づいたり「思うように進まないし急ぐ必要もなさそう」と思ったりするかもしれません。
しかし、あまりにも残業が多すぎて体力が持たないなどの問題がある場合は、健康を害さないためにも先に退職すべきだと言えます。
2.経歴は絶対に誤魔化さない
早期退職へのリスクの高さについて厳しいことを書いてしまったので、「いっそ経歴を誤魔化してしまえばいいのでは？」と考えた人もいるでしょう。
でも、誤魔化してしまう方こそさらに危険な行為です。いくら履歴書や面接で隠すことができたとはいえ、入社後の保険証の発行や雇用保険手続きの際に履歴が発覚してしまう可能性が高いのです。
経歴詐称がばれてしまった場合、企業への信頼を失うと同時に最悪のケースでは解雇になってしまいます。解雇にならずに済んだとしても、せっかく新しい職場に来たのに始めから白い目で見られてしまったら居心地も悪いですよね。
3.退職理由は工夫する
早期退職の理由として多くの人が抱くのが仕事内容のミスマッチ、職場の人間関係、雇用条件の悪さなどのネガティブなものです。しかしこれをそのまま面接で伝えてしまうのはおすすめしせん。
「○○が嫌だったから転職したいです」と聞くと、採用側はあなたにマイナスイメージを持ちやすくなり、ひいては辞める理由を会社のせいにしている他責の人だと思われてしまう可能性もあります。
なので、退職理由は嘘でも「○○がしたいから転職しようと思っています」「業界研究が不十分だった私にも非がありました」などポジティブな言葉や反省の姿勢を見せるようにしましょう。
経歴を誤魔化してはいけませんが、退職理由は違和感の起きない程度にプラスなものに変換してしてみてください。
退職は焦らずに決断しよう
3ヶ月で退職をしても第二新卒として転職できますが、やはり早期退職にはある程度の困難が伴います。
だからこそ、第二新卒の転職は専門のエージェントを利用して進めることをおすすめします。もちろん、実際に転職活動をしてみた上で「やっぱり辞めない」という選択をしても良いのです。
せっかく就活を終えて入った会社ですから、これらのことを踏まえた上で退職は慎重に決断しましょう。
| 転職エージェントはこんな人におすすめ！ |
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