勤めている会社が明らかにおかしいと思ったら辞めることも考えよう

会社によって社風やルールはさまざまですが、中には労働者に対して理不尽なことを強いているおかしな会社もあります。

ただ、他の会社の実情について知る機会は少ないため、実際はおかしい会社であってもなかなか気づくことができない場合が多いです。

とはいえおかしいものはおかしい。そんな会社で働いていても損するだけ。今の会社で働き続けていくことに疑問を持つのは当然のことです。

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あなたの会社、ちょっとおかしいかも

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あなたが勤めている会社は、心から良い会社だと思いますか?

もし、あなたがこれって本当に普通なんだろうか、ちょっとおかしいのではないかと違和感を感じるなら、その会社はおかしい場合が多いです。

あなたが感じる違和感を、「会社なんてこんなものだ仕方がない」と終わらせてはいけません。

どんなにあなたの会社の上司や年上の人が「そんなの普通」「そんなの当たり前」「どこの会社も一緒」などと言ったとしても、それを鵜呑みにしたのでは自分が損をするだけです。

そういった人達はその会社で行われていることが常識であると誤認識していますし、例えそう思っていなくても、あなたに辞められたら困るので現実的におかしい状況を認めることはほぼありません。

周りが言っているから、周りが普通に働いているから、そんな理由で仕方がないと思ってしまっているなら、考え方を変えることが必要です。

明らかにおかしい会社の特徴

明らかにおかしい会社の特徴

はじめに、明らかにおかしい会社の事例をいくつか紹介します。

もし、事例に当てはまることがあるなら、その会社を辞める理由に十分値します。

残業45時間以上が当たり前

正社員として働いている場合、残業はどうしても避けられない場合があります。

ただ、残業が多すぎることが当たり前になっているようなら考えものです。

そして、残業が多すぎるかどうかの目安になるのが月45時間のボーダーラインです。

過労死ラインとされる80時間に比べれば少ないから大丈夫と思う人もいますが、月45時間を超える残業によって病気を発症する確率は高まると分かっているのです。

36協定では1ヵ月あたりの残業時間は45時間までで、それを超えることが許されるのは臨時的に行わなくてはいけない時のみと決められています。

繁忙期でもないのに何度も月45時間を超える残業があるのは、明らかにおかしいことなのです。

サービス残業がある

働いた時間分は給料が支払われることが当たり前であり、法律でも定められています。

ただ、中には残業代をきちんと支払っていない会社もあるのが実情です。

職場の人がみんな残業しているから、1日30分くらいだから、仕事が終わらないから、そんな理由でサービス残業することを受け入れてしまっているのです。

ですが、サービス残業をするのは明らかにおかしいことです。周りが文句を言わずにサービス残業していようが、時間が短かろうが関係ありません。

残業したらその分だけ残業代が支給されるのが当たり前なのです。

それに、今勤めている会社を基準に考えて、どこの会社もサービス残業があるもんだなどと解釈してはいけません。

また、就業時間の30分前には出社して仕事の準備や掃除することが日常化しもしくは強制されている場合も、その30分は労働時間であり賃金が支払われるべきものです。

朝に30分、夕方に30分の合計1日1時間のサービス残業をしている場合、月にどれくらい損をしているか1度計算してみてください。

時給1,500円の場合で計算すると、残業なら0.25倍割り増しとなり時給1,875円になります。月20日出勤する場合37,500円年間250日働くとすると46,8750円にもなります。

10年なら468万円と膨大な金額になります。

罰金制度がある

遅刻をしたら罰金、ミスをしたら罰金、クレームがあったら罰金、目標未達成だったら罰金などのような罰金制度がある会社はおかしいです。

普通の会社は罰金なんてありませんし、そもそもこんな理由で罰金を取ることは法律で認められるものではありません。

仕事で使う費用を自分で負担している

営業する際に自分の車を使っているのに、会社からはガソリン代の一部のみしか支給されないなど、仕事で使う費用を自分で負担することはおかしいことです。

必要な接待・営業先のお土産代・出張の旅費など会社の必要経費は、一時的に立て替えることがあったとしても会社から支払われるものです。

自腹でやりくりしている人の中には、生活が苦しくなっている人もいるのではないでしょうか。

営業の際、自動車は会社が所有している社用車を使うべきだし、自家用車を使う場合ならガソリン代は当然ですが、車両手当も出すべきものです。

接待や営業先へのお土産もそもそも会社のために用意しているのですから、その費用は会社が負担するのが当たり前でしょう。

休憩時間も仕事

1日の勤務時間が6時間以上8時間未満なら最低45分、8時間以上なら1時間、雇用者は労働者に対し休憩を取らせることが労働基準法34条で定められています。

休憩時間がほぼない、仕事をしながら昼ご飯を食べている、昼ご飯は10分程度で終わらせているという場合は明らかに労働基準法違反です。

本来なら休憩時間中に電話番をすることすらも法に触れる行為なので、こんな会社は明らかにおかしいといえます。

有給休暇を使えるのは冠婚葬祭のみ

有給休暇は労働者の権利であるにもかかわらず、冠婚葬祭しか使えない会社はおかしいです。

有給休暇は会社が労働者に付与することを義務づけられているものなので、休む理由がなんであれ労働者の希望によってとれるものです。

そのため遊びや旅行などでも休んで良いものであり、使い方は労働者の自由といえます。

それなのに、体調不良で有給を使うと文句を言われたり、プライベートの用事のために休むといえば文句を言われたりする場合、その職場は有給休暇について正しい理解をしていない可能性があります。

パワハラに対して誰も何も言わない

会社がまともでも上司がまともだとは限らず、平然とパワハラをしてくる上司はいます。

ただ、あまりにひどいパワハラであれば、その上司以外の周りの人が注意したり、被害者をその上司の下から離すといった対策をとります。

また、社内に相談窓口を置いていて、相談すると対処してくれる会社もありますね。

パワハラをしている人に周りが何も言わない、言えない、会社としても何も動かない、そんな会社はおかしい会社です。

会社には職場環境配慮義務があり、パワハラを防ぐ、万が一起きたら対処することが求められています。

それにもかかわらずパワハラを放置しているということは労働契約法に反しているのです。

明らかにおかしい会社からは一刻も早く転職した方が良い

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今回挙げたおかしな会社の事例は、はほんの一部であり他にもいろいろとおかしい会社はあります。

大切なのは、少しでもおかしいと思ったら自分で確かめることであり、周りに流されてその状況が当たり前だと思わないでください。

はっきり言ってあまりにおかしい会社で働いていても良いことは何もありません。

金銭面で損することも多いし、精神的に辛いことも多いですからね。

実際、おかしな会社を辞めて転職すると、なんであんな会社で働き続けていたんだろう、なぜさっさと転職しなかったんだろうと思う人も少なくありません。

転職を決断するのは勇気がいりますが、その判断1つに今後の人生がかかっているとしたら、真剣に考えて向き合うべきです。

転職により働く環境が変われば、職場や会社に対する違和感がなくなり、今後の人生は大きく変化するでしょう。

特に今は人手不足の会社が多く転職市場は売り手市場、今よりまともな会社はいくらでも見つかります。

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自分の会社がおかしいと気づいたらぜひ転職活動を始めましょう。

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すぐに辞めてしまった場合は報酬につながらないため、エージェントはホワイト企業かつあなたにマッチ度の高い企業を紹介してくれるわけです。

おかしな会社から脱出して、まともなホワイト企業に転職するために、利用料が一切かからない転職エージェントの利用をおすすめします。

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