仕事は多くの時間を費やすため、その分休みがどの程度あるかはかなり重要です。
よって、年間休日が90日程度しかない会社で働くのは中々きついものがあります。
月に数日しか休めずストレスが溜まり続けている人も、中にはいるでしょう。
年間休日90日の会社で働くデメリットや、このまま働き続けてもいいものか、解説していきます。
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年間休日数90日は平均から見ても少ない
年間休日数って？
年間休日数は、１年間のうちに社員全員（もしくは企業が設定した従業員）が必ず休みになる休日数を指します。
有給休暇は、人により取得日数が異なるため年間休日数には含まれません。
年間休日数90日は平均から見ても少ない
以下は、令和4年に発表された厚生労働省の「就労条件総合調査結果の概況」によるデータです。
令和３年１年間の年間休日総数、労働者１人あたりの平均は115.3日です。（PDF３ページ目）
年間休日数の分布は、以下の通りになっています。
- 130日以上・・・ 1.0%
- 120～129日・・・30.2%
- 110～119日・・・20.6%
- 100～109日・・・29.6%
- 90～99日・・・6.6%
- 80～89日・・・4.7%
- 70～79日・・・3.1%
- 69日以下・・・4.3%
年間休日数が90日未満はたったの12.1%なので、この中にブラック企業が潜んでいる可能性もあります。
当然、働く人からしても、しんどいと感じるのはおかしくありません。
ちなみに、平成30年のデータですが業種別に年間休日の平均日数を見ることもできます。
| 順位 | 業種 | 年間休日の平均日数 |
| 第1位 | 情報通信業 | 118.8 |
| 同率1位 | 学術研究、専門・技術サービス業 | 118.8 |
| 第3位 | 金融業、保険業 | 118.4 |
| 第4位 | 電気･ガス･熱供給･水道業 | 116.8 |
| 第5位 | 教育、学習支援業 | 112.7 |
| 第6位 | 製造業 | 111.4 |
| 第7位 | 複合サービス事業 | 110.4 |
| 第8位 | 不動産業、物品賃貸業 | 109.6 |
| 第9位 | 医療、福祉 | 109.4 |
| 第10位 | サービス業（他に分類されないもの） | 109.0 |
参考：厚生労働省「平成30年就労条件総合調査」のデータを基にランキング化
情報通信業（IT業界）や金融業の職種は、基本的に土日祝日が休日である企業が多いので、年間の休日数も多くなる傾向にあります。
一方で、多くの人が休みになるタイミングが稼ぎ時となるサービス業は、年間休日数も減るようです。
年間休日数90日は違法？
年間休日数90日と聞くと、中には「違法ではないのか」と思う方もいるでしょう。
しかし、実際は下記に反しない限り違法とはなりません。
労働基準法第35条（休日）
- 使用者は、労働者に対して、毎週少くとも1回の休日を与えなければならない。
- 前項の規定は、4週間を通じ4日以上の休日を与える使用者については適用しない。
この法律によると、休日は最低でも週1日は必要なので、年間で考えると53日以上あればOKです。
また、労働基準法では１週間の労働時間は、40時間以内に設定するよう定められています。
計算すると、年間の労働時間は2,085時間（40時間×52.14週）以内となります。
違法かを考える時に注目する点は、１週間の休日日数と、１日の労働時間です。
| 年間労働日 | 年間休日数 | |
| １日８時間労働 | 260日 | 105日 |
| １日７時間労働 | 297日 | 68日 |
例えば、上記のように休日数が68日の会社でも、法律上の条件を満たしていれば違法にはなりません。
労働者と使用者の間で36協定が結ばれていた場合、週に40時間以上働いたとしても時間外手当が支払われていれば違法ではありません。
つまり、働き方次第で年間休日数90日が違法となるケースとならないケースがあるのです。
では一体、法律で定められている休日が何日なのか、という疑問に関しては以下のコラムでも詳しく説明しています。
年間休日数90日の内訳、働き方
ではここで年間休日数90日の場合の内訳、そして働き方を見ていきましょう。
シフト制の場合
シフト制だと、例えば「毎週水曜と、隔週土曜休み」のように、連休がほぼとれない場合が多いでしょう。
※年間休日イメージ（グレーが休み）
ただし、労働基準法では1週間の労働時間＝40時間以内と定められているため、１日あたりの労働時間は短くなるといえます。
変形労働時間制を導入し、年間を通じて平均週40時間以内、年間休日が90日の場合だと上限が7時間34分となります。
そのため、区切りよく月の休みが7日、所定労働時間を7時間30分にしている会社が多いのではないでしょうか。
週休2日の場合
労働基準法には「週休２日」の規定が無いので、ここでは1カ月のうち１回でも週２日休みの週があれば週休２日の扱いにします。
※年間休日イメージ（グレーが休み）
1年間は約52.14週間あるので、まず最低でも週に1回は休みがあると仮定します。
加えて、隔週土曜日を休みとすると、52回＋26回、合わせて年間78日間の休みとなります。
残りの12日は、夏季休暇や年末年始、もしくはひと月に週2日休みの週が2回あれば到達します。
もし応募したい求人に「年間休日90日」とあったら注意しておきたいこと
職種や仕事内容はやりたいことであっても「年間休日90日」と求人票に書いてあったら、一度立ち止まってみてください。
入社前の段階で以下のことを確認しておくと、後々つらい思いをしないで済むかもしれません。
有給は取れるのか？
年間休日が少ない会社だと、有給が取得しにくい風潮の雰囲気である可能性もなくはありません。
口コミや働いている人、面接官の顔色が健康的かの確認、思いきって「有給消化率はどのくらいですか？」と面接で聞いてみるのもよいでしょう。
１日の勤務時間は？
１日の勤務時間が何時間になるのか、残業はあるのか、確認した方がよいでしょう。勤務時間次第では違法もありえるからです。
求人票とは異なることがあるので、面接や求人サイトを経由しての応募であれば、応募フォームから再確認してもよいでしょう。
年収はどのくらい？
休みが少ないのに給与も少ないとなると、最初はよくてもつらくなってくる可能性が高いです。転職後の年収、月給がいくらになるのかを確認しましょう。
できれば簡単に時給計算をして、自分で納得がいくかどうか入社前に考えておくとベストです。
年間休日数90日の仕事のデメリット
仕事が好きで好きでたまらなくて、休みなんていらない人であれば、不満を感じないかもしれません。
しかし、休みの少なさは仕事をするうえでデメリットが多いのが実情です。ではデメリットについて見ていきましょう。
連休がないのでプライベートが充実しない
連休が少ないとプライベートを充実させるのは難しくなります。
唯一の休みでも疲労が溜まっていて遊びに行くだけの元気が出ないこともあるでしょう。
その結果、「仕事しかしていない」「仕事ばかりの人生だ」なんて感じてしまう人は多いのではないでしょうか。
これではストレスが溜まってしまうのも仕方がありません。
友達、家族に会えない
シンプルに人より休みが少ないので友人と休みが合わず、そのうち声がかからなくなることもあるかもしれません。
家族にはなかなか会えず、滅多に旅行にも行けない。ほぼ滞在していない家のローンはまだまだ残っていて自分は何のために働いているのだろうとわからなくなる人もいるでしょう。
体力的にしんどい
週1日しか休みがない状態は、言い換えると6日連続で働くともいえます。
休日１日の差はきっと大きく、体力的にかなりしんどいでしょう。
家族がいるなら、せっかくの休みに「どこかへ連れていけ」と言われる、早朝から子どもに起こされる、下手をすれば出勤日より休みの日の方が体力的にキツイかもしれません。
そして、たった1日の休みが終わるとそこからまた連続勤務なので、乗り切れていても知らない間に疲れが蓄積されていることもあり得ます。
仕事の生産性が落ちる
休みが少ないとだんだんと疲れがたまっていきます。
質の良い睡眠が取れずに、脳がずっと疲れたままで働いている状態だと、結果的に仕事のパフォーマンスが落ちていくでしょう。
休まずに仕事を続けることで、生産性が落ちてしまっては本末転倒です。
年収で時給換算すると
年間休日が90日で法律で決められている労働時間の上限ぎりぎりまで働くわけですから、その分給料は高くあってほしいものです。
年間休日は90日の場合、稼働日数は275日です。
単純計算ですが、１日７時間労働と仮定して時給を換算すると以下の通りです。
| 年収 | 時給換算した場合（小数点以下は切り捨て） |
| 年収200万円 | 1,038円 |
| 年収300万円 | 1,558円 |
| 年収400万円 | 2,077円 |
| 年収500万円 | 2,597円 |
数字だけを見るのではなく、正社員の場合は、自身にかかる責任の重さや業務内容のハードさを考えてみてください。
それを踏まえて、時給換算した時に割に合わないと感じたら転職を検討するのもありでしょう。
年間休日数90日の仕事のメリットはない
例えば、どうしても好きな仕事で休日が90日の場合は、仕事内容がメリットにもなるでしょう。
しかし休日の日数の観点だけで見ると、メリットはありません。
休みが少なくなりがちな職種もありますが、同じ職種でも会社を変えれば今より休みが多くなる可能性もあります。
このまま働き続けるのはやっぱりしんどい
年間休日90日しかない会社でこの先も働き続けるのは大変だと思います。
もちろん、仕事で大切なのは休日日数だけではありません。
しかし、100日以上休める会社が全体の81.4%もあると考えると、さすがに90日というのはしんどいでしょう。
せめて105日以上、できれば120日はほしいところです。
今のように売り手市場で転職がしやすい状況なら、あなたの希望通りに休日の多い会社へ転職するのも十分可能なので、ぜひ転職を検討してみてください。
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