新入社員でも残業はある？一年目の平均残業時間とは。あなたの会社は多い？少ない？

新入社員や社会人1年目の人の中には、できるだけ残業したくないと思っている人もいれば、残業してもっと稼ぎたいと思っている人もいることでしょう。

今回は新人の平均残業時間や残業代、残業することのメリット・デメリットについて紹介していきます。

今転職を考えていなくても転職エージェントには登録した方が良い

たとえ今転職する気がなくても、自身のキャリアプランなどについて転職エージェントは無料で相談に乗ってくれます。
相談することで自身の正しい市場価値が分かり、今後のキャリアについても考えやすくなるでしょう。
また、転職意欲の低い段階から情報を集めておくことで、いざという時にスムーズに転職活動を行えます。

第二新卒は将来性に満ち溢れているため企業からの期待が大きく、転職市場での需要も非常に高いです。

新入社員にいきなり残業させる会社はブラック？

新入社員のうちは残業なしという会社はあると思いますが、会社によっては新入社員でも残業している人はいます。

残業しなければならない状況なら対応する人が多いと思いますが、新入社員が残業するのは社会的に見て一般的なことなのでしょうか。

はじめに、新入社員にいきなり残業させるケースはあるのか、あるとすればその会社はブラックなのかについて見ていきます。

新入社員でも残業はあり得る

新入社員でも残業をすることはあり、特に4月が繁忙期の企業なら入社してすぐ残業になることもあります。

まだ仕事を覚えていなくても簡単な仕事なら任せられることもあり、繁忙期に新入社員に残業をさせて会社に貢献してもらう社風の会社もあります。

他にも、同じ社内であれど忙しい部署とそうでない部署があり、もし忙しい部署に配属になったなら、一定期間残業が続くことも覚悟しておいたほうが良いでしょう。

新入社員でも残業を強いられることが不安なら、職種の傾向を事前にチェックしておくか、年の近い先輩に1年間の動向を確認しておくと良いでしょう。

毎日当たり前のように帰れない場合はブラックかも

繁忙期とは関係なく社内文化として残業しなければならない場合はブラック企業の可能性があります。

例えば、毎日社員が定時を過ぎても誰も帰らないもしくは、定時で帰れないほどの仕事量があるといった場合が該当します。

また、常に残業するのが当たり前で誰も違和感がない、早く帰ろうという雰囲気がないというケースもあるでしょう。

こうした社内文化が定着している会社は存在しており、帰りたくても帰れない職場ならブラック企業の可能性が高くなります。

残業代が支払われないのは違法

会社は法律上、法定労働時間を超える労働に対しては残業代を支払う義務があります。

これは労働基準法119条1号で定められており、残業したのに残業代が支払われない場合は使用者が罰せられることとなっています。

例えば、残業したのに出退勤時間を書き換えられたり、残業代が一部しか支払われないなどの場合は違法となるわけです。

上司に訴えてもうまくごまかされたり言いくるめられたりすると、会社とはこんなものなのかと思うかもしれませんが、法を遵守する会社ではこうしたことは一切ありません。

残業代がきちんと支払われない会社はまともではないことを頭に入れておいてください。

新卒の平均残業時間とは？

では、実際に新卒1年目の平均残業時間はどのくらいなのでしょうか。

はじめに基本的な労働時間から確認していきましょう。

基本的な労働時間

労働時間については、労働基準法32条で下記のように定められています。

• 休憩時間を除き、1週間において40時間を超えて労働させてはいけない
• 1週間の各日において、休憩時間を除き1日8時間を超える労働をさせてはならない

しかし、これでは多くの企業が採用している「月曜日から金曜日まで各日8時間労働」をした場合、定時で上がらないと全員が違法になってしまいますよね。

ではなぜ、多くの人が時間外労働（残業）をしても平気なのでしょうか。

36協定を結べば残業ができる

残業をするには労働者と使用者の間で36協定を締結すると規定の範囲で時間外労働（残業・休日出勤）ができるようになります。

法で定める上限は残業月に45時間、年360時間です。

もし、繁忙期などでこの上限を超えて時間外労働が必要な場合は、労働者と使用者の間で特別条項付き36協定を締結します。

特別条項付き36協定を締結すると、例外的に年720時間まで、2～6ヵ月の時間外労働の平均が80時間以下、単月の時間外労働が100時間未満まで拡大することができます。

月16.6時間、繁忙期は27.3時間

ソニー生命とネットエイジアの調査によると、以下のような結果が出ています。

1ヶ月あたりの全体平均は16.6時間。うち「1～10時間未満」が26.8%、「0時間」が18.2%であり、0～10時間未満が45％とほぼ半数を占めています。

月16時間程度となると、毎日1時間の残業があるかないかといったところなので、そこまで大きな負担を感じる人も少ないでしょう。

また同調査では、月の最大残業時間についてもアンケートを行っています。

最大残業時間、つまり繁忙期においては「40～70時間未満」の割合が2倍以上となり、平均が一気に27.3時間がまで引き上げられます。

40時間以上になると毎日2時間の残業は確実になるので、「なかなか帰れないな…」と感じる人も出てくるでしょう。ちなみに残業80時間は厚生労働省によって過労死ラインと定められているので、70時間はかなりの負担がかかることが予測されます。

最初の3ヵ月は少なめ、半年あたりから増えてくる

4月が繁忙期の業界（配送業や引っ越し業者など）を除いて、入社して3ヶ月程度はどの会社も残業は少ない傾向となっています。

そもそも任せられる仕事の範囲が狭いため、残業するほどの業務が手元にないケースもあるでしょう。

それに、入社後すぐは残業より就業時間内で仕事を覚えることに専念してもらい、本格的に動けるようになってきた半年あたりから増やしていく会社が多い傾向にあります。

もちろん、残業時間は会社によって異なり、いつまでも残業がない、先輩たちがまったく残業していないという会社もあります。

その一方で、入社初日から長時間の残業を強いる会社もあるので、残業時間が法に触れていないか、最大残業時間はどれくらいになるかを確認してみてください。

1年目でも残業に辛さを感じるなら自分の働き方を見直そう

入社1年目でも残業が多いと感じるなら、その働き方は自分に合っていない可能性があります。

入社1年目からの残業に対し違和感を覚える人は、その感覚を気のせいや甘えなどと考えずに大事にしてください。

残業に辛さを感じる場合、今後どう働いていけばいいのか考えていきます。

違和感は大事にしよう

仕事は、その日限りではなくこの先何十年も毎日続くものなので、働きやすい環境に身をおくことが大切です。

もし、あなたが残業が多い職場に違和感や働きづらさを感じるなら、自身の働き方を見直すタイミングです。

自分が感じる違和感や働きづらさに対し、他の人が全く感じていなかったとしても動じることはありません。

その違和感を放っておいたり我慢したりすれば、徐々に心身の負担となってしまうでしょう。

周囲の言動に惑わされることなく自分の感覚を信じることが大切です。

自分が重視していることは何か確認しよう

働き方を見直す際は、働く上で自分がなにを一番大事にしているかを考えてみてください。

給与や残業の有無、職場の人間関係、キャリアアップなど人によりさまざまあると思いますが、譲れない重視している軸を見極めてみましょう。

こうした軸を見つけることで、今後の働き方を考える参考になるほか、働きやすい環境への転職先選びもしやすくなります。

入社1年目で残業が多すぎると感じているなら、今より残業が少ない会社や、ノー残業デーなどを設置している会社だと良いでしょう。

第二新卒の需要は高い

新卒の人が転職する場合、社会人経験が3年未満なら第二新卒として転職することができます。

第二新卒は新卒に比べて基本的なビジネスマナーが見についているため、企業側としては教育コストが少なくて済むメリットがあります。

加えて、「自社の仕事に柔軟に対応してくれるだろう」というポテンシャルが見込めることも企業から注目され需要がある理由の一つです。

新入社員のうちから残業が多い職場に違和感があるなら、第二新卒として転職する選択も視野に入れておきましょう。

残業がストレスなら転職も視野に入れよう

新入社員でもある程度の残業があることは理解できました。

しかし、残業代が支払われていない場合や、法に触れるほど過剰な残業を強いられる場合は、その企業で働き続けることは相当しんどいものです。

精神的にも肉体的にも苦しいでしょう。

残業がストレスとなりきつい人は転職を視野に入れて行動することをおすすめします。

社会人経験が3年未満の新入社員なら、第二新卒として転職活動に望めます。

あなたが第二新卒に該当するならこのチャンスを活かして一歩踏み出すタイミングです。

転職エージェントを活用して、ストレスのない職に転職しよう

せっかく入社したのに新入社員のうちから残業が多くて負担が大きいなら、第二新卒枠を活かした転職を検討しましょう。

転職活動をする際は転職エージェントの利用をおすすめします。

転職のプロのサポートを受けながら転職活動ができるので、自分一人で転職活動をするのとは違い、将来のビジョンやキャリアについて相談しながら転職活動を進められることが魅力です。

エージェントは多くの求人を保有していることや、各社の職場環境も把握しているので、残業が少ない職などあなたが希望する条件にマッチした企業を紹介してくれます。

また、面接練習や履歴書の添削などもしてくれるので、1人で転職活動を進めるよりも成功率は高まるでしょう。

さらに、利用料は無料、今後のキャリアプランを相談するだけでも利用可能です。

今の職場に違和感を感じている人は、転職エージェントを活用して残業が少ない働きやすい企業への転職をぜひ検討してみてください。

転職エージェントは掛け持ちをしないと損！

「転職エージェントは一つしか利用してはいけない」と思い込んではいませんか？

実際はそんなことはなく、複数のエージェントを利用することで得られるメリットはとても大きいです。

選択肢が増える

各エージェントごとに独占して紹介している求人が存在します。

そのため、複数のエージェントを利用しなければ出会うことのできない求人も数多くあるのです。

相性の良いアドバイザーに出会える確率がUPする

いくら転職のプロといえども、アドバイスやサポートの内容に徐々に不満が出てくる可能性だってあります。

そんな状態で転職活動を進めるのは非常に不安でしょう。

複数のアドバイザーと転職活動を進めることで、あなたと相性の合うアドバイザーに出会える確率を上げることができます。

各エージェントの強みを使い分けられる

転職エージェントの強みはそれぞれの会社によって異なります。

大手ならではの求人数やサポート範囲など総合力を強みにしているところもあれば、特定の年齢層や業界に特化したエージェントもあります。

双方を活用することで、選択の視野を広げつつも自身の年齢や希望業界にマッチした転職ノウハウを学ぶことができ、結果として転職活動全体の質を高めることができるでしょう。

また、複数のエージェントを利用することでそれらを比較できるので、真にあなたにマッチしたエージェントを判明させることもできます。

掛け持ちしていることをあえて伝えてみよう

掛け持ちしていることをあえてエージェントに伝えることは有効でしょう。

当然、エージェントとしてはせっかくの求職者を他のエージェントには取られたくないので、その事実を知ればさらに頑張るはずです。

このように、掛け持ちを伝えることでさらなるサービスの向上を図れる可能性が高まります。

転職エージェントを複数利用することに申し訳なさを感じる人もいると思います。

ただ、転職エージェントの利用は完全無料ですし、転職は今後の人生を左右するものなので、情に流されて自らのチャンスを逃さないよう積極的に複数のエージェントを利用してみてください。

若手におすすめの転職サービス

【最大手】リクルートエージェント

  転職サイト｜転職エージェント  

業界トップクラスの求人件数を保有しており、転職支援実績はダントツNo.1。

経験豊富なアドバイザーがサポートしてくれるため、転職するなら登録必須のサービスです。

まだ方向性の定まっていない方でも、まずは仕事の悩みや不安を相談してみることをおすすめします。

◎電話・オンラインで面談実施（申し込みはこちら）