業種別の平均年収ランキング、年収が高い業種・低い業種はどこ?20代・30代・40代でそれぞれ紹介

業種によって大きく違う年収相場ですが、どんな業種が高くて、どんな業種で低いのでしょうか。

今回は全93業種について、全年齢の平均及び、20代・30代・40代ごとの平均年収をまとめてみました。

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平均年収は業種によってかなり違う!

大企業ほど平均年収が高く、中小ほど平均年収が低いというのはもちろんですが、実はそれ以上に大きな違いを生むのが業種による差。

実は業種によって平均年収は大きくことなるので、もし年収を重要視するならどういった業種を選ぶのかが非常に大切なのです。

年収の低い業種の大企業より、年収の高い業種の中小企業の方が年収は高いなんてことはよくあることです。

もちろん、年収が全てではありません。

年収が高い代わりに激務な業種もありますし、仕事をする上では業種のみならず商品、仕事内容といったことも大切なことです。

ただそれでもやっぱりお金は大切。だからこそ、自分の今いる業種はどれくらいの年収相場なのか、転職するつもりの人はどういった業種が年収相場が高いのかを知っておくべきでしょう。

業種別平均年収ランキング(大分類)

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」を参考に、フルタイムで働く労働者を対象にした業種別(大分類)を調べたところ、年収ランキングは以下の結果となりました。

業種(大分類)平均年収
電気・ガス・熱供給・水道業687万円
金融業,保険業628万円
学術研究,専門・技術サービス業623万円
情報通信業614万円
教育,学習支援業604万円
鉱業,採石業,砂利採取業551万円
建設業547万円
不動産業,物品賃貸業527万円
製造業510万円
卸売業,小売業493万円
複合サービス事業479万円
運輸業,郵便業466万円
医療,福祉435万円
サービス業(他に分類されないもの)390万円
生活関連サービス業,娯楽業382万円
宿泊業,飲食サービス業362万円

最も高い電気・ガスなどのインフラ系と、最も低い宿泊業・飲食サービス業ではその差なんと300万円以上。約2倍も違うという結果になっています。

大分類を見ただけでも、働いている業種によって年収が大きく左右されることがよくわかりますね。

業種別平均年収ランキング(中分類)

では業種をさらに細分化し、93の業種に分けた平均年収ランキングを見ていきましょう

業種(中分類)平均年収
金融商品取引業,商品先物取引業993万円
各種商品卸売業885万円
放送業882万円
航空運輸業795万円
電気業752万円
学術・開発研究機関743万円
通信業697万円
補助的金融業等656万円
銀行業653万円
石油製品・石炭製品製造業639万円
鉄道業637万円
学校教育634万円
専門サービス業(他に分類されないもの)630万円
貸金業,クレジットカード業等非預金信用機関626万円
広告業625万円
映像・音声・文字情報制作業623万円
化学工業613万円
水運業610万円
機械器具卸売業606万円
情報通信機械器具製造業605万円
ガス業605万円
熱供給業597万円
輸送用機械器具製造業590万円
情報サービス業590万円
建築材料,鉱物・金属材料等卸売業571万円
電気機械器具製造業570万円
不動産取引業570万円
はん用機械器具製造業567万円
保険業(保険媒介代理業,保険サービス業を含む)566万円
電子部品・デバイス・電子回路製造業565万円
設備工事業563万円
業務用機械器具製造業560万円
その他の卸売業560万円
卸売業557万円
総合工事業556万円
鉄鋼業552万円
鉱業,採石業,砂利採取業551万円
技術サービス業(他に分類されないもの)551万円
協同組織金融業548万円
機械等修理業(別掲を除く)543万円
非鉄金属製造業529万円
インターネット附随サービス業529万円
生産用機械器具製造業523万円
不動産賃貸業・管理業518万円
政治・経済・文化団体516万円
物品賃貸業509万円
ゴム製品製造業508万円
郵便局506万円
飲料・たばこ・飼料製造業496万円
医療業495万円
機械器具小売業487万円
運輸に附帯するサービス業万円484万円
保健衛生481万円
飲食料品卸売業479万円
窯業・土石製品製造業478万円
その他の製造業475万円
その他の教育,学習支援業462万円
無店舗小売業461万円
職別工事業(設備工事業を除く)458万円
パルプ・紙・紙加工品製造業458万円
プラスチック製品製造業(別掲を除く)450万円
宗教447万円
金属製品製造業444万円
協同組合(他に分類されないもの)442万円
家具・装備品製造業441万円
各種商品小売業439万円
水道業438万円
倉庫業437万円
繊維・衣服等卸売業437万円
印刷・同関連業436万円
道路貨物運送業435万円
自動車整備業432万円
廃棄物処理業421万円
小売業415万円
その他の生活関連サービス業414万円
その他のサービス業400万円
その他の小売業395万円
道路旅客運送業389万円
娯楽業389万円
その他の事業サービス業385万円
飲食店376万円
木材・木製品製造業(家具を除く)373万円
食料品製造業372万円
織物・衣服・身の回り品小売業370万円
社会保険・社会福祉・介護事業367万円
飲食料品小売業356万円
宿泊業356万円
郵便業(信書便事業を含む)339万円
洗濯・理容・美容・浴場業332万円
繊維工業331万円
持ち帰り・配達飲食サービス業328万円
職業紹介・労働者派遣業327万円
なめし革・同製品・毛皮製造業320万円

最上位と最下位を比べるとその差はなんと600万円以上、約3倍もの差がついています。

上位に並んでいるのは、高給取りとして有名な業種ですね。

証券会社などが該当する金融商品取引業、商社が該当する各種商品卸売業、テレビ局が該当する放送業、ほかにもインフラ系や広告など、高給であると知られている通りの結果になっています。

一方で低いのはサービス業や小売業といったあたり。また派遣社員が該当する職業紹介・労働派遣業も平均年収は低いという結果になっています。

20代の業種別平均年収ランキング

では年齢別に、まず20代の業種別平均年収ランキングを見ていきましょう。

20代前半

20代前半の業種別平均年収は以下の通りになっています。

業種(中分類)平均年収
放送業418万円
石油製品・石炭製品製造業406万円
電気業401万円
各種商品卸売業401万円
金融商品取引業,商品先物取引業391万円
輸送用機械器具製造業380万円
鉄鋼業375万円
通信業371万円
水運業369万円
鉄道業364万円
鉱業,採石業,砂利採取業362万円
インターネット附随サービス業358万円
専門サービス業(他に分類されないもの)356万円
総合工事業355万円
機械等修理業(別掲を除く)354万円
ガス業352万円
設備工事業350万円
はん用機械器具製造業347万円
熱供給業347万円
化学工業346万円
補助的金融業等345万円
学術・開発研究機関345万円
医療業344万円
非鉄金属製造業343万円
生産用機械器具製造業342万円
不動産取引業339万円
電子部品・デバイス・電子回路製造業338万円
情報サービス業337万円
道路旅客運送業337万円
貸金業,クレジットカード業等非預金信用機関337万円
職別工事業(設備工事業を除く)335万円
電気機械器具製造業335万円
道路貨物運送業334万円
倉庫業334万円
ゴム製品製造業333万円
映像・音声・文字情報制作業332万円
保険業(保険媒介代理業,保険サービス業を含む)330万円
航空運輸業328万円
運輸に附帯するサービス業327万円
飲料・たばこ・飼料製造業326万円
機械器具卸売業326万円
パルプ・紙・紙加工品製造業325万円
情報通信機械器具製造業325万円
建築材料,鉱物・金属材料等卸売業325万円
技術サービス業(他に分類されないもの)325万円
郵便局325万円
広告業324万円
窯業・土石製品製造業321万円
銀行業321万円
物品賃貸業321万円
プラスチック製品製造業(別掲を除く)320万円
業務用機械器具製造業320万円
廃棄物処理業319万円
金属製品製造業318万円
卸売業317万円
不動産賃貸業・管理業317万円
機械器具小売業316万円
印刷・同関連業315万円
その他の製造業311万円
飲食料品卸売業311万円
協同組織金融業310万円
その他の卸売業308万円
無店舗小売業308万円
政治・経済・文化団体307万円
郵便業(信書便事業を含む)304万円
学校教育302万円
その他の事業サービス業301万円
自動車整備業万円300万円
水道業298万円
保健衛生296万円
その他の生活関連サービス業295万円
社会保険・社会福祉・介護事業295万円
食料品製造業291万円
家具・装備品製造業291万円
小売業289万円
協同組合(他に分類されないもの)289万円
各種商品小売業288万円
飲食店287万円
その他の教育,学習支援業287万円
 繊維・衣服等卸売業285万円
木材・木製品製造業(家具を除く)283万円
職業紹介・労働者派遣業282万円
娯楽業280万円
宗教280万円
飲食料品小売業276万円
持ち帰り・配達飲食サービス業272万円
その他の小売業268万円
宿泊業267万円
織物・衣服・身の回り品小売業264万円
なめし革・同製品・毛皮製造業260万円
繊維工業252万円
その他のサービス業251万円
洗濯・理容・美容・浴場業250万円

20代前半では昇格等がまだで初任給からそこまで昇給しておらず、年収も上位と下位で全年齢の平均で見た時ほど開いているわけではありません。

ただ24歳、25歳からは徐々に開いていきます。上位の業界であれば、25歳で年収が800万円にいくような会社もありますからね。

20代後半

では次に20代後半です。

業種(中分類)平均年収
各種商品卸売業644万円
金融商品取引業,商品先物取引業601万円
放送業549万円
石油製品・石炭製品製造業523万円
鉱業,採石業,砂利採取業484万円
専門サービス業(他に分類されないもの)484万円
電気業482万円
水運業479万円
ガス業476万円
通信業471万円
学術・開発研究機関470万円
航空運輸業469万円
銀行業461万円
インターネット附随サービス業460万円
総合工事業458万円
鉄道業455万円
設備工事業447万円
鉄鋼業446万円
輸送用機械器具製造業445万円
化学工業444万円
貸金業,クレジットカード業等非預金信用機関439万円
建築材料,鉱物・金属材料等卸売業435万円
補助的金融業等435万円
機械等修理業(別掲を除く)433万円
はん用機械器具製造業430万円
不動産取引業430万円
熱供給業425万円
情報サービス業425万円
電気機械器具製造業421万円
機械器具卸売業420万円
医療業420万円
非鉄金属製造業419万円
情報通信機械器具製造業418万円
協同組織金融業418万円
ゴム製品製造業414万円
生産用機械器具製造業413万円
業務用機械器具製造業412万円
保険業(保険媒介代理業,保険サービス業を含む)411万円
映像・音声・文字情報制作業410万円
電子部品・デバイス・電子回路製造業409万円
卸売業408万円
技術サービス業(他に分類されないもの)407万円
運輸に附帯するサービス業406万円
不動産賃貸業・管理業402万円
機械器具小売業398万円
窯業・土石製品製造業397万円
倉庫業396万円
その他の製造業394万円
学校教育391万円
飲料・たばこ・飼料製造業389万円
広告業389万円
物品賃貸業388万円
その他の卸売業387万円
飲食料品卸売業385万円
政治・経済・文化団体382万円
道路旅客運送業380万円
職別工事業(設備工事業を除く)379万円
プラスチック製品製造業(別掲を除く)374万円
パルプ・紙・紙加工品製造業371万円
道路貨物運送業371万円
金属製品製造業370万円
無店舗小売業365万円
郵便局365万円
自動車整備業363万円
廃棄物処理業361万円
その他の生活関連サービス業358万円
水道業354万円
小売業354万円
協同組合(他に分類されないもの)353万円
印刷・同関連業352万円
家具・装備品製造業347万円
その他の小売業345万円
各種商品小売業342万円
飲食店342万円
繊維・衣服等卸売業341万円
その他の教育,学習支援業341万円
社会保険・社会福祉・介護事業341万円
その他の事業サービス業338万円
食料品製造業337万円
宗教334万円
木材・木製品製造業(家具を除く)329万円
保健衛生325万円
飲食料品小売業324万円
娯楽業323万円
織物・衣服・身の回り品小売業312万円
宿泊業312万円
なめし革・同製品・毛皮製造業311万円
持ち帰り・配達飲食サービス業310万円
職業紹介・労働者派遣業307万円
洗濯・理容・美容・浴場業300万円
繊維工業298万円
その他のサービス業295万円
郵便業(信書便事業を含む)268万円

20代後半になると上位の業種では定期昇給に加えて昇格等による大幅な昇給もあり、年収はかなり伸びていきます。

商社などが該当する各種商品卸売業では401万円から644万円と243万円も増えています。5年でそれだけなので、1年ごとに50万円近くふえるということです。

一方で平均年収が低い業種は20代前半からそれほど年収が増えていないのがわかります。

たとえば宿泊業だと267万円が312万円で年収は45万円増。1年ごとの上がり幅は10万円にも達しません。

これにより、年収が高い業種と低い業種の差は著しく開いていきます。

30代の業種別平均年収ランキング

では次に30代の業種別平均年収をみていきましょう。

30代前半

30代前半の業種別平均年収は以下の通りです。

業種(中分類)平均年収
金融商品取引業,商品先物取引業878万円
各種商品卸売業758万円
放送業671万円
石油製品・石炭製品製造業628万円
ガス業627万円
航空運輸業619万円
銀行業617万円
電気業612万円
専門サービス業(他に分類されないもの)588万円
学術・開発研究機関587万円
補助的金融業等580万円
水運業571万円
鉄道業562万円
通信業550万円
鉱業,採石業,砂利採取業546万円
総合工事業542万円
広告業536万円
貸金業,クレジットカード業等非預金信用機関531万円
化学工業527万円
情報サービス業523万円
鉄鋼業522万円
不動産取引業521万円
輸送用機械器具製造業518万円
協同組織金融業509万円
はん用機械器具製造業508万円
設備工事業504万円
保険業(保険媒介代理業,保険サービス業を含む)504万円
情報通信機械器具製造業500万円
機械等修理業(別掲を除く)500万円
熱供給業499万円
機械器具卸売業499万円
映像・音声・文字情報制作業497万円
建築材料,鉱物・金属材料等卸売業496万円
電気機械器具製造業493万円
インターネット附随サービス業490万円
ゴム製品製造業484万円
電子部品・デバイス・電子回路製造業484万円
卸売業479万円
学校教育479万円
飲料・たばこ・飼料製造業476万円
その他の卸売業475万円
技術サービス業(他に分類されないもの)473万円
非鉄金属製造業468万円
不動産賃貸業・管理業467万円
物品賃貸業467万円
業務用機械器具製造業466万円
生産用機械器具製造業465万円
運輸に附帯するサービス業465万円
医療業461万円
機械器具小売業452万円
その他の製造業442万円
政治・経済・文化団体440万円
窯業・土石製品製造業434万円
飲食料品卸売業434万円
パルプ・紙・紙加工品製造業432万円
郵便局424万円
プラスチック製品製造業(別掲を除く)422万円
各種商品小売業419万円
保健衛生417万円
金属製品製造業415万円
道路貨物運送業413万円
倉庫業408万円
職別工事業(設備工事業を除く)407万円
家具・装備品製造業406万円
印刷・同関連業403万円
無店舗小売業403万円
その他の教育,学習支援業401万円
協同組合(他に分類されないもの)399万円
宗教397万円
自動車整備業395万円
小売業394万円
その他の生活関連サービス業392万円
繊維・衣服等卸売業390万円
廃棄物処理業389万円
道路旅客運送業384万円
その他の小売業384万円
飲食店384万円
その他の事業サービス業379万円
水道業375万円
食料品製造業371万円
娯楽業365万円
木材・木製品製造業(家具を除く)363万円
社会保険・社会福祉・介護事業358万円
持ち帰り・配達飲食サービス業354万円
織物・衣服・身の回り品小売業353万円
宿泊業351万円
飲食料品小売業343万円
洗濯・理容・美容・浴場業340万円
郵便業(信書便事業を含む)333万円
その他のサービス業331万円
職業紹介・労働者派遣業324万円
なめし革・同製品・毛皮製造業314万円
繊維工業313万円

証券会社などが該当する金融商品取引業は平均でも30代前半で800万円超え。会社によっては当然1,000万円以上のケースもすくなくありません。

20代前半から10年間での年収の上がり幅は391万円から878万円の487万円。毎年平均で50万円近く年収が増えていっているということです。

一方で年収が低い業種はやはり昇給額も少ない状態。先ほどと同様に宿泊業で見ると、年収は10年間で84万円しか増えていません。

それにより上位と下位では500万円もの差がつくという結果になっています。

30代後半

30代後半の業種別平均年収は以下の通りです。

業種(中分類)平均年収
金融商品取引業,商品先物取引業1097万円
航空運輸業833万円
各種商品卸売業804万円
放送業761万円
電気業721万円
銀行業711万円
専門サービス業(他に分類されないもの)692万円
学術・開発研究機関686万円
ガス業682万円
通信業681万円
石油製品・石炭製品製造業675万円
鉄道業669万円
貸金業,クレジットカード業等非預金信用機関644万円
補助的金融業等637万円
広告業635万円
水運業626万円
協同組織金融業609万円
不動産取引業602万円
輸送用機械器具製造業591万円
化学工業589万円
情報サービス業586万円
熱供給業585万円
鉄鋼業575万円
はん用機械器具製造業570万円
学校教育568万円
インターネット附随サービス業565万円
鉱業,採石業,砂利採取業561万円
情報通信機械器具製造業560万円
映像・音声・文字情報制作業559万円
機械器具卸売業559万円
その他の卸売業555万円
総合工事業552万円
電子部品・デバイス・電子回路製造業545万円
保険業(保険媒介代理業,保険サービス業を含む)543万円
電気機械器具製造業540万円
設備工事業539万円
不動産賃貸業・管理業539万円
ゴム製品製造業535万円
卸売業531万円
建築材料,鉱物・金属材料等卸売業530万円
技術サービス業(他に分類されないもの)529万円
生産用機械器具製造業528万円
機械等修理業(別掲を除く)526万円
非鉄金属製造業523万円
機械器具小売業506万円
業務用機械器具製造業504万円
物品賃貸業504万円
医療業503万円
飲料・たばこ・飼料製造業502万円
政治・経済・文化団体497万円
運輸に附帯するサービス業496万円
職別工事業(設備工事業を除く)488万円
その他の製造業486万円
プラスチック製品製造業(別掲を除く)478万円
飲食料品卸売業478万円
宗教472万円
窯業・土石製品製造業471万円
無店舗小売業469万円
郵便局466万円
金属製品製造業457万円
その他の教育,学習支援業451万円
道路貨物運送業443万円
協同組合(他に分類されないもの)442万円
小売業440万円
その他の小売業440万円
家具・装備品製造業439万円
自動車整備業437万円
パルプ・紙・紙加工品製造業436万円
繊維・衣服等卸売業433万円
水道業430万円
印刷・同関連業428万円
娯楽業427万円
その他の生活関連サービス業424万円
道路旅客運送業419万円
倉庫業416万円
飲食店416万円
廃棄物処理業415万円
保健衛生412万円
その他の事業サービス業409万円
食料品製造業407万円
各種商品小売業405万円
織物・衣服・身の回り品小売業402万円
宿泊業389万円
木材・木製品製造業(家具を除く)387万円
社会保険・社会福祉・介護事業380万円
洗濯・理容・美容・浴場業377万円
飲食料品小売業376万円
持ち帰り・配達飲食サービス業363万円
郵便業(信書便事業を含む)359万円
その他のサービス業356万円
繊維工業348万円
職業紹介・労働者派遣業344万円
なめし革・同製品・毛皮製造業334万円

上位は相変わらず昇給率、昇給額も高く平均でも1000万円を超える業種がでてきました。

下位との差はさらに開き、年収は700万円もひらいています。

40代の業種別平均年収ランキング

では40代の業種別平均年収ランキングをみていきましょう。

40代前半

40代前半は以下の通りです。

業種(中分類)平均年収
金融商品取引業,商品先物取引業1204万円
各種商品卸売業941万円
航空運輸業940万円
放送業887万円
通信業810万円
銀行業800万円
電気業797万円
補助的金融業等749万円
学術・開発研究機関748万円
広告業734万円
専門サービス業(他に分類されないもの)726万円
ガス業720万円
鉄道業720万円
貸金業,クレジットカード業等非預金信用機関714万円
学校教育659万円
情報サービス業653万円
協同組織金融業646万円
水運業641万円
化学工業640万円
映像・音声・文字情報制作業638万円
熱供給業637万円
機械器具卸売業634万円
インターネット附随サービス業630万円
輸送用機械器具製造業629万円
不動産取引業628万円
はん用機械器具製造業623万円
鉄鋼業622万円
総合工事業612万円
設備工事業608万円
情報通信機械器具製造業606万円
電気機械器具製造業604万円
不動産賃貸業・管理業600万円
電子部品・デバイス・電子回路製造業597万円
機械等修理業(別掲を除く)595万円
保険業(保険媒介代理業,保険サービス業を含む)588万円
技術サービス業(他に分類されないもの)587万円
卸売業586万円
 建築材料,鉱物・金属材料等卸売業586万円
その他の卸売業585万円
鉱業,採石業,砂利採取業576万円
ゴム製品製造業574万円
非鉄金属製造業574万円
石油製品・石炭製品製造業570万円
物品賃貸業561万円
生産用機械器具製造業560万円
業務用機械器具製造業557万円
機械器具小売業546万円
郵便局543万円
飲料・たばこ・飼料製造業542万円
保健衛生539万円
運輸に附帯するサービス業526万円
職別工事業(設備工事業を除く)522万円
政治・経済・文化団体521万円
飲食料品卸売業519万円
その他の製造業516万円
無店舗小売業516万円
その他の教育,学習支援業515万円
医療業514万円
窯業・土石製品製造業510万円
パルプ・紙・紙加工品製造業504万円
プラスチック製品製造業(別掲を除く)496万円
協同組合(他に分類されないもの)490万円
金属製品製造業484万円
繊維・衣服等卸売業483万円
家具・装備品製造業482万円
自動車整備業478万円
印刷・同関連業475万円
水道業475万円
倉庫業474万円
小売業473万円
道路貨物運送業465万円
その他の生活関連サービス業464万円
各種商品小売業463万円
娯楽業461万円
廃棄物処理業455万円
その他のサービス業447万円
宗教444万円
その他の小売業442万円
道路旅客運送業439万円
その他の事業サービス業438万円
郵便業(信書便事業を含む)437万円
飲食店428万円
織物・衣服・身の回り品小売業425万円
木材・木製品製造業(家具を除く)423万円
食料品製造業422万円
宿泊業419万円
飲食料品小売業418万円
社会保険・社会福祉・介護事業394万円
繊維工業387万円
洗濯・理容・美容・浴場業381万円
持ち帰り・配達飲食サービス業356万円
なめし革・同製品・毛皮製造業346万円
職業紹介・労働者派遣業340万円

40代前半にもなると、業種による最大年収差は800万円を超え、4倍近くもの開きが生まれます。

順位にも大きな変動がなく、20代・30代で昇給が少なく平均年収も低い業種はそれがずっと続き、年収が高い業種との差はどんどん、どんどん開いていってしまうということです。

40代後半

40代後半の結果は以下の通りです。

業種(中分類)平均年収
金融商品取引業,商品先物取引業1324万円
放送業1072万円
各種商品卸売業1036万円
航空運輸業1032万円
通信業942万円
銀行業895万円
電気業875万円
学術・開発研究機関839万円
インターネット附随サービス業838万円
補助的金融業等820万円
水運業793万円
ガス業792万円
広告業787万円
鉄道業777万円
石油製品・石炭製品製造業769万円
映像・音声・文字情報制作業754万円
専門サービス業(他に分類されないもの)743万円
学校教育729万円
化学工業717万円
輸送用機械器具製造業713万円
機械器具卸売業713万円
貸金業,クレジットカード業等非預金信用機関713万円
情報サービス業709万円
協同組織金融業696万円
熱供給業694万円
設備工事業683万円
その他の卸売業680万円
鉄鋼業679万円
不動産取引業678万円
はん用機械器具製造業670万円
保険業(保険媒介代理業,保険サービス業を含む)670万円
総合工事業667万円
情報通信機械器具製造業667万円
建築材料,鉱物・金属材料等卸売業665万円
電気機械器具製造業658万円
卸売業656万円
機械等修理業(別掲を除く)655万円
不動産賃貸業・管理業654万円
技術サービス業(他に分類されないもの)645万円
電子部品・デバイス・電子回路製造業620万円
業務用機械器具製造業617万円
物品賃貸業607万円
生産用機械器具製造業602万円
非鉄金属製造業601万円
機械器具小売業592万円
ゴム製品製造業587万円
郵便局587万円
飲料・たばこ・飼料製造業585万円
鉱業,採石業,砂利採取業579万円
運輸に附帯するサービス業578万円
政治・経済・文化団体571万円
窯業・土石製品製造業556万円
飲食料品卸売業554万円
医療業552万円
保健衛生544万円
その他の製造業539万円
その他の教育,学習支援業534万円
職別工事業(設備工事業を除く)533万円
パルプ・紙・紙加工品製造業527万円
協同組合(他に分類されないもの)523万円
金属製品製造業517万円
無店舗小売業516万円
各種商品小売業513万円
プラスチック製品製造業(別掲を除く)506万円
水道業506万円
宗教506万円
家具・装備品製造業501万円
自動車整備業495万円
娯楽業490万円
倉庫業486万円
小売業484万円
繊維・衣服等卸売業483万円
印刷・同関連業481万円
その他の生活関連サービス業481万円
その他のサービス業469万円
道路貨物運送業466万円
廃棄物処理業465万円
道路旅客運送業448万円
その他の事業サービス業445万円
食料品製造業439万円
その他の小売業437万円
宿泊業435万円
織物・衣服・身の回り品小売業428万円
木材・木製品製造業(家具を除く)425万円
飲食店423万円
飲食料品小売業406万円
社会保険・社会福祉・介護事業395万円
洗濯・理容・美容・浴場業389万円
繊維工業388万円
持ち帰り・配達飲食サービス業371万円
郵便業(信書便事業を含む)345万円
職業紹介・労働者派遣業338万円
なめし革・同製品・毛皮製造業336万円

4つの業種で平均年収が1000万円をこえている一方、年収400万円にみたない業種が7つあります。

業種による差は、最終的にここまで開きます。

年収アップを目指すなら、業種を変える転職をするのがおすすめ

今回紹介したように、業種による年収相場の差というのは非常に高くなっています。

ですからもし年収アップを希望しているなら、違う業種へと転職することを検討してみてください。

業種チェンジは転職市場において一般的に行われています。

このまま同じ会社で働き続けてもおそらく年収はあまり上がりません。今の売り手市場の状況だからこそ、ぜひ転職を前向きに考えてみましょう。

おすすめ転職サービス

転職サービスのおすすめ順は以下の通り。

  1. doda
  2. リクルートエージェント
  3. ミイダス

まずdodaですが利用は完全無料、登録には公式HPからオレンジ色の「会員登録をする」をクリックした後、必須となっているピンク色の項目を埋めていくだけで履歴書や職歴書の登録もないので5分もかからず終わります。

住所も都道府県のみを入れるだけでOK、業種や職種なども大体あってそうなもので問題ありません。

dodaは求人検索や診断テストの利用、プロによる転職サポートなど転職に必要な機能が揃っている満足度No.1の転職サービスであり、登録すると全国各地の転職フェアや転職セミナーへの参加も可能になります。

転職サービスとしては日本最大級で求人数は10万件以上、全国に拠点があり経験者から未経験者まで若手からミドル層まで誰でも利用できます。

キャリア相談から履歴書や面接対策、年収交渉などをして貰えるので、転職活動がかなり楽になるし、何より8万件以上ある非公開求人を紹介して貰えるというのが最大のメリット。

待遇の良い求人は応募が殺到する為、検索しても出てこない非公開求人となっている為、優良企業、ホワイト企業に転職したいなら非公開求人抜きで考えるわけにはいきません。

大手なだけあって dodaは対策のテクニックの質も高く、求人数も十分。転職を強制されることもありませんので、どうせ無料と思って使ってみてください。

もちろん面談等はせずに転職サイトのみの利用も可能です。

■公式サイト:doda

次にリクルートエージェント

転職エージェントと言えばこのリクルートエージェントdodaが強く、求人数や実績が飛びぬけています。

非公開求人数は10万件以上。成功実績はNo.1

求人の量・質、サポートなどの評判も良く、私も利用しましたが対応が良かったという印象を持っています。

dodaリクルートエージェントでそれぞれ独占求人があるので、まずはこの2つを使って良い方を選ぶというやり方がおすすめです。

とにかく転職活動するならまず大手。求人数だけではなく、企業への交渉力や情報収集力も強いので、あえて大手を外す意味はありません。

■公式サイト:リクルートエージェント

もう一つ、さくっと登録しておきたいのがミイダス

オファーを待つタイプの、dodaを運営しているパーソルキャリアから分社化した会社が運営している転職サイトです。

ここは最初に登録して後は待つだけ、基本放置でOKという手軽さ。

それだけで好条件の会社から面接確約のオファーを貰える可能性があります。

また登録時に年齢、職歴、学歴などから想定年収を算出してくれたり、7万人の転職事例を見ることができるといった点もかなり良いポイントです。

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20代にはハタラクティブもおすすめ。

第二新卒や既卒者などが対象となっていて、学歴や社会人経験を問われない若手向けの転職サービスとして最大手です。

未経験者の転職に関して強く、内定率は80%超えと高い数字、サポート体制の評判も良好なのでまずは相談だけしてみるだけでも価値はあるでしょう。

ただ求人は関東が主。他の地域ならdodaなど全国対応している大手を利用しましょう。

■公式サイト:ハタラクティブ

大手では他にも、独占求人が豊富で年収アップに強みのあるtype転職エージェント、高年収案件を多数扱っているミドル向け転職エージェントのJAC Recruitmentなどがありますから、色々使ってみるといいでしょう。

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