仕事が忙しくなってくると、残業や休日出勤が増える人もいると思いますが、毎日の残業や毎週の休日出勤だと体がきつくて生活にも支障が出てきます。
中には、土日どちらも会社に行かないと仕事が終わらない状況に追い込まれ、全く休みがとれない人もいるでしょう。
ただ、さすがに10連勤もすると心も体も疲れ切ってしまいます。それが年に1回程度なら我慢できると思いますが、もし常態化しているなら自分の働き方を見直す必要があります。
10連勤など連勤が多い方、毎日のように残業が続いてきつい方は、ぜひ目を通してください。
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10連勤がしんどいのは当たり前
月曜日から金曜日まで働いて土日は休日出勤、次の月曜日以降はミーティングや会議があるから休めないという方は、体がきつくて私生活にも支障が出ているのではないでしょうか。
平日の残業だけでも心身への負担があるのに、休日出勤まで行うと本当に休む時間が取れない状態になります。
年間を通して連勤が多い、10連勤することが良くあるといった方は、心身に不調をきたす恐れがあるので注意が必要です。
厚生労働省では、健康障害のリスクが高まる時間外労働の一定の目安として過労死ラインを設けており、残業で言うと月80時間、20日勤務なら1日4時間・1日合計12時間労働を目安としています。
10連勤している方は、残業の有無・休日出勤の有無・10連勤の頻度により時間外労働が月80時間を超えているなら、脳・心臓疾患・精神障害のリスクが高まる状態にあります。
そのほかでも、ワークライフバランスが崩れ、プライベートの時間が少なくなりストレスが溜まる、睡眠時間が少なくなるなど身近な生活の中でも悪影響を及ぼす状態です。
このようなリスクの高い状況で働かせる会社自体にそもそも問題があり、労働基準法にも抵触している可能性が高いです。
いくら仕事が終わらないとしても、疲れきった社員をさらに働かせる会社なら、無理して働き続ける必要はありません。
10連勤は違法ではない、でも社員のことを考えている会社ではない
仕事で休みがないということに対し、労働基準法違反ではないかと思う方もいることでしょう。
確かに、労働基準法では労働時間や休憩・休日についてさまざまな内容を定めているのですが、10連勤は状況により違法にならないケースがあります。
法律上は24連勤まで可能だけど、、
法律上、休日は毎週少なくとも1回、4週間で4日間以上与えなければならないと労働基準法35条で定めています。
労働基準法第35条
・使用者は、労働者に対して、毎週少くとも一回の休日を与えなければならない。
・前項の規定は、四週間を通じ四日以上の休日を与える使用者については適用しない。
引用元：労働基準法35条
ですが、労使間で36協定を結び、36協定における休日労働手当として3割5分以上の割増賃金を支払えば休日労働させることが可能です。
1項を適用している会社なら、1週間に1日は休みになるので6連勤までしかできません。
しかし、2項を適用すれば、28日のうち4日の休みという考え方で休日を取る範囲を広げることが出来るため、極端なことを言えば24連勤して4日連続で休みをとることも可能になります。
さすがにそんな働き方を強いる会社はよほどのブラック企業でなければありませんが、24連勤までいかなくとも10連勤程度の連勤を強いる会社は意外と多いのが現状です。
このような法律の定めにより事実上10連勤は違法ではないといえます。
普通の会社は10連勤なんてさせない
10連勤以上の勤務が違法ではないとは言え、連勤が多い会社は社員のことを考えていないと言えるでしょう。
一般的な会社なら、やむを得ず土日どちらも出勤することになったとしても、代休を事前に取るか遅くても火曜、水曜あたりに振休や有給休暇で休ませてくれます。
会社によっては振休の取得を義務付けている会社もたくさんあります。
会社の中には10連勤以上させることが当たり前の会社もありますが、それは普通ではなく異常なことだと認識してください。
10連勤が必要になる体制、考え方に問題がある
何連勤もさせるような会社は、人手不足や仕事量が多すぎるなどなにかしらの問題があります。
会社の体制に問題があることも珍しくなく、社員を見下していたり仕事優先の考え方だったりと、現代に相応しくない古い体制が色濃く残っている会社もあります。
現場の上司は問題だと思っていても、上層部の考えが変わらないためやむを得ず連勤に従っているケースもあるでしょう。
本来は、土日どちらも同じ人に出勤させるのではなく別の人と分担して出勤させるなど、社員の負担を考えた対応が必要です。
仕事の負荷を減らしたり平日に休ませるなどのフォローも必要でしょう。
しかし、古い体制を変えることができず、休みがなくても大丈夫、体よりも仕事が大事などと考える会社も少なくありません。
また、残業や連勤が多い理由を社員の仕事が遅い、スケジュールの立て方が悪いなど、社員に責任転嫁する会社もあります。
こうした会社は何を言っても話が通じないほか、正面から向き合おうとすると社員側の立場がさらに悪化する恐れがあるので、早めに見切りをつけて転職することをおすすめします。
10連勤が与える精神的・身体的影響
10連勤がきつい方は、今どんな不調を抱えているでしょうか。
違法ではないとしても体を休めることができず、心身ともに辛い状態になっていることでしょう。
ここでは、10連勤が与える精神的・身体的影響について解説していきます。
10連勤の精神的影響
10連勤など長期的な連勤による精神的影響から見ていきます。
休みがなくリラックスやリフレッシュする時間が少ないと精神的に次のような影響があり、結果的に仕事の効率が悪くなることがあります。
いずれかの項目に該当する方は、早めに精神的な休息をとることが必要です。
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10連勤の身体的影響
10連勤による身体的影響として次のようなものが挙げられます。
体が疲れていると疲れすぎて眠れなくなったり、胃腸の調子が悪くなったりして、結果的に生活習慣が乱れることにつながります。
作業内容によっては頭痛や腰痛、首・肩こりなどが慢性的に起こるようになり、休んだだけでは改善できなくなることもあるので注意が必要です。
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10連勤から抜け出すために
10連勤という厳しい勤務は、自分の心身を守るためにも早く抜け出すことが大事です。
体を壊してからでは遅いことを正しく理解し、今の状況を変えることを考えていきましょう。
自分で休む日を決めて、メリハリのある働き方を心がける
連勤が続くときは、自分で休む日を決めて会社を休んでしまうことを提案します。
自分の努力や工夫でどうにかできる部分であり、「この日は絶対に休む！」と決めて休むことで、生活と仕事にもメリハリが出てくるでしょう。
ただ、やみくもに休むのではなく、日ごろから業務量と期間を考えて逆算して仕事に取り組み、業務に影響がでないようにすることがポイントです。
もしも、自分の努力や工夫でどうにもできない状態なら、無理に休みを取らずほかの方法を試してみてください。
個人が有給を使えず10連勤もさせる会社はその体制自体に問題があるので、休むために無理やり交渉しても自分の立場が悪くなる可能性があるからです。
労働基準監督署へ通報する
身体的・精神的に辛い働き方を強いる会社は、労働基準法に違反している可能性があります。
連勤を強いる会社の中で36協定を締結していない場合は労働基準法違反となります。
もしも、労働基準法違反が疑われる場合、就業規則やタイムカードなど実労働時間が分かる資料を揃えたうえで、労働基準監督署に相談してみてください。
労働基準監督署は違反していた場合に是正勧告を行ってくれます。
会社としては労働基準監督署からの勧告を受けること自体が、会社のイメージダウンや評価のダウンにつながるので、うまくいけば会社全体の働き方を根本的に改善できる可能性があるでしょう。
労働基準監督署に相談すること自体は匿名でもできますが、相談後、誰が相談したかを気にする会社なら居づらくなる可能性があることは覚えておいてください。
思い切って転職する
慢性的な人手不足や仕事量が多すぎるなど、個人ではどうにもできない状況の中で、社員一人ひとりの負担が大きくなっているなら思い切って転職することをおすすめします。
忙しい職場から自分だけ抜け出すように捉える方もいると思いますが、10連勤が常態化しているような会社よりも労働条件が整っている会社はほかにもたくさんあります。
どんなに今の職場が忙しくて手が離せないと感じても、無理して最悪な労働条件のもとで働く必要は全くありません。
忙しい中で転職の準備をすることは大変ですが、今の環境を抜け出すために一歩踏み出すことが必要です。
今の会社にこだわらず自分が納得できる労働環境を求めて、思い切って転職する際には良い労働条件の会社情報を多数保有する転職エージェントの利用がおすすめです。
次は、転職エージェントについて紹介するので、10連勤から抜け出したい方、転職希望の方はぜひチェックしてみてください。
10連勤のようなしんどい働き方を続ける必要はない。さっさと転職しよう。
どんなに忙しい職場でも10連勤はきつく心身の疲労も想像以上のものがあります。
ビジネスパーソンの中には連勤に慣れてしまい、平気だという人もいますが慣れて良いことではありません。
日本は、古くからどんなにきつくてもがんばって働くことが美学のような風潮がありますが、それは現代の働き方とはマッチしません。
体を壊す前にワークライフバランスが取れる労働環境が整備された会社に転職して、自分の心身を守ることも重要なことだと言えるでしょう。
また、労働環境が整備された会社は、ほかの人からも注目を浴びることが予測できます。
そのため、早めに10連勤を強いる会社に見切りをつけて、さっさと転職することが最善策なのです。
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