転勤の実態と嫌だから仕事を辞める場合に後悔しない転職をする為の注意点

大企業は全国、海外に幅広く展開している為、転勤を命じられる場合が少なくありませんが、その転勤は好ましく感じる人もいれば、嫌でたまらないと感じる人もいます。

しかし嫌だからと言って特別な事情がない限り拒否することはできませんから、しぶしぶ受けざるを得ないのが実情です。

ただどうしても転勤したくないという人もいますよね。特に海外だと影響は大きいですし。

そこで考えるのが仕事を辞める、転職するという方法です。

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転勤の実態

まずは転勤の実態から簡単に説明していきましょう。

転勤がある企業の割合

総合職である正社員に対する転勤有無の割合は以下の通りになっています。

  • 正社員のほとんどが転勤の可能性がある・・・33.7%
  • 正社員でも転勤するものの範囲は限られている・・・27.5%
  • 転勤はほとんどない・・・27.1%
  • 無回答・・・11.8%

3分の1の会社では総合職として働く以上、転勤の可能性が高いという状態。

ただ職種にもよりますが、転勤の可能性が低い会社もたくさんあることがわかります。

総合職なら転勤も仕方ないというわけではないんですね。

参考:労働政策研究・研修機構「企業における転勤の実態に関する調査

企業規模別の傾向

続いて転勤有無の割合を企業規模別に見ていきましょう。

1000人以上の企業だと、

  • 正社員のほとんどが転勤の可能性がある・・・50.9%
  • 正社員でも転勤するものの範囲は限られている・・・27.3%
  • 転勤はほとんどない・・・14.8%
  • 無回答・・・7.0%

500~1000人未満の企業だと、

  • 正社員のほとんどが転勤の可能性がある・・・39.8%
  • 正社員でも転勤するものの範囲は限られている・・・30.2%
  • 転勤はほとんどない・・・21.5%
  • 無回答・・・8.5%

300~500人未満の企業だと、

  • 正社員のほとんどが転勤の可能性がある・・・31.6%
  • 正社員でも転勤するものの範囲は限られている・・・28.3%
  • 転勤はほとんどない・・・27.8%
  • 無回答・・・12.4%

300人未満の企業だと、

  • 正社員のほとんどが転勤の可能性がある・・・16.5%
  • 正社員でも転勤するものの範囲は限られている・・・24.2%
  • 転勤はほとんどない・・・43.7%
  • 無回答・・・15.7%

当然大企業であるほどほど、全国各地、中には海外に拠点を持っている会社が多いので、転勤の可能性は高くなりますね。

転勤の赴任期間

続いて転勤の赴任期間を紹介していきましょう。

まず国内転勤の場合。

  1. 3年・・・37.6%
  2. 5年・・・26.2%
  3. 6年以上・・・14.3%
  4. 2年・・・9.0%
  5. 4年・・・7.6%

次に海外転勤の場合。

  1. 3年・・・39.7%
  2. 5年・・・28.3%
  3. 2年・・・10.0%
  4. 4年・・・8.0%
  5. 6年以上・・・6.0%

国内、海外どちらの場合、3年もしくは5年であることが多くなっています。

転勤の年齢層

最後に転勤の多い年齢層を紹介していきます。

まず国内転勤の場合。

  • 20代・・・39.1%
  • 30代・・・67.4%
  • 40代・・・48.3%
  • 50代・・・9.4%

次に海外転勤の場合。

  1. 20代・・・16.5%
  2. 30代・・・64.1%
  3. 40代・・・55.3%
  4. 50代・・・11.2%

転勤が多いのは30代から40代。そして海外転勤は国内転勤に比べると年齢が高くなっています。

転勤が嫌で仕事を辞める。転職はありかなしか

このような実態のある転勤。

大企業で働いていて、営業や技術職で働いている人であれば転勤することになるのは珍しくはなく、少なくても3年から5年は現在住んでいる所を離れることになるし、場合によってはずっと10年以上になったり、戻ってこれない場合もあります。

そのことに対して嫌だと思う人がいるのは当然。

全く見知らぬ土地、知り合いが誰もいない土地に行くのは嫌だし、家族がいる人だと自分だけに問題でもなくなりますからね。

ただ転勤が嫌だからという理由で仕事を辞めるまで行ってしまうのはどうでしょうか。正社員として働く以上、仕方がないことだから諦めるべきなのでしょうか。

転勤をきっかけに転職は有り

転勤を理由に転職。もちろんそんな理由で転職すべきではないという意見もあるでしょう。

ただ個人的には十分に有りだと思います。

嫌々行くことになる転勤でのストレスは思いの他大きく、かなりしんどいもの。

家族にだって大きな影響を及ぼしますから、転勤しない方を選ぶことで自分にとっても家族にとっても幸せである場合が多いからです。

正社員なら転勤は仕方ない、転職してもどうせすぐ転勤することになると言う人もいますが、先ほど紹介したデータからわかるように半数以上の会社は正社員であっても転勤の可能性はほとんどなし。

また転勤の可能性がある会社でも、通勤可能範囲で引っ越しの必要がない会社も多数あるので、そういった会社に転職すれば同じことで悩むことをなくすことは十分可能なことです。

拒否できてもその後に悪影響

総合職として勤務地を限定していない採用をされていない場合、やむを得ない事情がない限りはその転勤を拒否することはできません。

ただ会社によっては強く拒否すれば、その本人の主張を尊重し転勤をしないことにできる場合も実は少なくありません。

ただそれによって転勤をしなくて済むようになったとしても、その後に様々な悪影響を被る可能性がとても高くなります。

よくあるのは仕事の評価は下げられ出世もなくなるということです。

やむを得ない事情もないのに会社の命令に背いた人材に対して、何もしないことはないと考えた方が良いでしょう。それをOKしたら周りも好きなようになってしまいますからね。

それならば転職してしまった方が何かと好都合です。

転勤以外にも仕事への不満があるはず

そもそも仕事を辞めたいと考えているのは転勤だけが原因でしょうか。

たいていは他にも何かしら仕事への不満があり、そこに転勤が合わさったので辞めるという結論に至っている人が多いのではないでしょうか。

他の理由もあるのですから、この機会に転職するのはベスト。

転職活動はその場所に住んでいる時にやった方が時間面もお金面も楽ですしね。

売り手市場で転職しやすい

もし今がリーマンショック級の不景気ならば、いくら嫌でも転勤は受け入れた方が良いと答えます。

あの頃は転職するのが難易度が本当に大変でしたから。

しかし今は好景気を背景に超売り手市場。かなり転職しやすい状態になっています。

昔は30代後半だと転職は無理なんて言われていましたが、最近は30代、40代でも多くの人が転職を成功させています。

転勤がきっかけで仕事を辞める場合の注意点

こういった理由から、転勤がきっかけで仕事を辞めるのはありだと思っています。

ただいくつか注意しなくてはならない点もあります、安易に判断するのは避けなくてはなりません。

冷静になって状況を判断する必要あり

転勤は確かに嫌かもしれません。ただその転勤が出世への階段だとしたらどうでしょうか。

3年頑張れば戻ってこれる、戻ってくるタイミングで出世する。そんな転勤もあります。

転勤の理由は様々。良い場合もあれば左遷のような悪い場合もある。単なる会社の都合という場合もある。ですから冷静に状況を判断した上で辞めるかどうかを判断しなくてはなりません。

転勤までに時間がない

転勤を言い渡されてから転職活動をする場合、全然余裕がないことも難しい点。

転勤を打診される時期は国内だと2週間から1ヶ月、海外転勤なら1ヶ月から2ヶ月。

転職活動は2から3ヶ月程度かかるので、全然足りません。

その為、評価を下げられてもいいから何か理由をつけて転勤を拒否するか、それが無理なら次の転職先が決まる前に辞めなくてはいけなくなります。

転勤がない会社を探す場合にはデメリットがある。

先ほども述べたように、転勤の可能性が少ない会社というのは決して少なくありませんからその条件を付けて転職先を見つけることは十分可能。

ただその条件をつけることによって選択肢は狭まってしまう為、給料等他の条件を前の会社と同程度として考えるなら難易度は上がるという覚悟が必要です。

厳しい条件をつければつけるほど、転職は難しくなるということを覚えておきましょう。

転勤以外の不満も考えた上で転職先を決める

転勤がきっかけてで転職する場合、大体は他に何かしらの不満を抱えています。

せっかく転職するのですから、できる限りその不満も解消すべき。

その為にまずは、自分がどういった点に不満を感じていてどういった働き方をしたいのかを明らかにしなくてはなりません。

転勤がないことだけを意識してしまうと、その転職に後悔する可能性は非常に高くなってしまうでしょう。

できるだけ短期間で転職活動を終わらせる為には

最後に転職活動の進め方について紹介します。

転勤を言われてから転職を決断した場合、先ほども述べたように仕事を先に辞めなくていけない場合が多く、できるだけ早く次の転職先を見つけなくてはなりません。

そこで利用すべきなのが転職エージェント。

様々なサポートを無料で行ってくれ、効率良く転職活動を進めることができるので、転職活動の長期化を極力防ぐことができます。

また転勤があるのか、ないのか、多いのか、少ないのかといったこともエージェント経由で人事に確認することが可能です。

もちろん転職サイトにはそれ以前に登録して色々自分なりに情報収集はして置くことは必要。転職活動に関して基本となる情報を色々入手しておきましょう。

 

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