退職の引き止めがしつこい場合のパターン別の断り方、最後は強い意志で断ろう

せっかく一大決心をして退職を決め上司に伝えたのに、しつこく引き止めにあって中々退職することが決まらないとかなりストレスは溜まってしまいますよね。

本当ならスムーズ送り出して貰うのが理想ですが、上司次第でなかなかそう上手くことが運ばないことも残念ながらあるのは事実。

ただそのしつこい引き止めに負けてはいけません。強い意志を持ってしっかり対処をしていきましょう。

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退職時の引き止めはよくある話

会社にとって、一人の社員が辞めることはとても影響の大きいこと。

特に今は人手不足となってしまっている場合も多いですし、求人を出しても中々適した人材が集まりにくい為、仕事が回らなくなってしまったり他の社員に負担がかかってしまう場合だって少なからずあります。

また求人を出して新たに募集をするにしても多大なお金がかかってしまうし、運よく良い人材を採用できたとしてもその人材がこれまで働いていた人まで仕事ができるようになるのは時間がかかってしまいます。

ですからもしかしたら引き止めればなんとかなるかもと思って、これまで働いてきた人材にはなんとかして働き続けてほしいと思うのは当然のこと。

実際引き止めると退職を取りやめてくれたり、退職までの期間を延ばしてくれる人もいる為、引き止め自体はどうしても多くなっています。

しつこい引き止めにあってしまう理由

退職するかどうかは労働者個人の自由であり、2週間前に退職を伝えるということさえ守れば会社側に拒否権はありません。

ただそのことがわかっていても、影響の大きさから最初は引き止めをしてしまうという場合がどうしてもでてくるのは仕方がないこと。

ただたいていはしっかり断ればたいていはすぐ諦めてくれるはず。あまりにしつこくなるのは何かしら理由がある場合が多いです。

曖昧な言動をしてしまっている

最も多いのは、退職を伝える際、もしくは一度引き止めにあった際に退職を取りやめさせることができるかもしれないと思わせてしまっていること。

例えば旦那さんが転勤となって引っ越しをせざるを得なくなった場合など、引き止めをしようにも絶対に無理だという場合にはわざわざしつこく引き止めても無駄なのでそれほど行われません。

もしかしたら退職を取りやめてくれるかもしれないと期待をもたせてしまっているからこそ引き止めは行われるものであり、そうしているのは自分の言動によるものかもしれません。

例えば退職後のことは特に決まっていないと発言をしたり、どうすれば退職を取りやめてくれるかと聞かれて悩んでいるようなそぶりを見せてしまったりすれば、相手からすれば退職が絶対ではないと思われてしまうでしょう。

退職による影響がとても大きい

会社にとってその人が退職してしまうことによる影響が大きい場合も引き止めはかなりしつこくなってしまいがちです。

普通であれば、社員一人が辞めるだけで経営に影響がでるほどのことを背負わせるなんてことはしないものだししてはいけないこと。

退職する場合に限らず、その人が体を壊して働くことができなくなってしまうなんてことだってあり得ますからね。

しかし中小企業だと特に社員一人の重要度が著しく高くなってしまっている場合があり、辞められると会社にとって非常に困る場合が実際にあります。

会社のマニュアルになっている

しつこく引き止めすること自体が会社のマニュアルになっている場合もレアなケースですがあるようです。

特に新卒3年以内の社員だと離職率として四季報にも乗ってしまうので気にしている企業が多く、会社としての評判を下げない為にもなんとか退職する社員を少なくしようと取り組みます。

上司の後でさらに上の上司、人事部の人、中には役員まででてくるなんてこともあるみたいですね。

退職引き止めパターンと断り方

上司は引き止めをするにしても、単に辞めないでくれ、考え直してくれと言われるのではなく、様々な方法を使って引き止めをしてきます。

厳しい態度、言葉で退職を引き止めようとしてくる

まず一つ目のパターンが退職を伝えた途端に怒ったり、裏切りだなんだと否定的な発言をしてくる場合。中には怒鳴って受け取った退職届を破り捨てたり、突き返したりする場合もあるようです。

そんな時はすぐに反抗するのではなく、いったん上司の話を聞いてその場をやりすごす。その上で再度退職する意思に変わりはないことを伝えるようにしてください。

場合によっては法律を武器にすることも必要。退職するかどうかは労働者自身が決めることであり会社側に拒否の権利はない、2週間前に言っているので正当なのはこちらであると強気で言うことも必要な場合がでてくるでしょう。

ただ退職を伝える際にはかならずそのやり取りを記録しておくようにしてください。何かその後にトラブルが起きた時に自分の退職が正当であるということが証明できます。

退職届を受け取っても何もしない

せっかく退職届を出したのに、上司が何もしてくれずにちょっと待ってくれなんて言って一向に退職に向かって言ってくれないという場合もあります。

この場合、まず心配する必要がないのは退職届に書かれている日程で辞めて構わないということ。

退職届を受け取ってもらった時点で雇用関係を解約することが決定しています。

ただ一応、退職2週間前には上司に確認をとりましょう。その際はもう退職する方向で準備を進めていて、もう変わることは絶対ないという態度でいるようにしましょう。

しかし退職届ではなく退職願と書いてしまった場合は注意。退職願は相手が承諾して初めて意味を成すものですから、受け取ってくれても雇用関係が解約することが決定していません。

待遇改善を持ち出してくる

場合によっては昇給する、希望の部署へ異動を認めるなど待遇の改善を提案される場合があります。

これで一瞬心が揺らいでしまう人もいるかもしれませんね。

それでも退職の意思に変わりはないというなら、相手に期待を持たせるような態度はとらず、きっぱりと退職することを伝えることが大切。

また退職理由として、そういった待遇面とは違いその会社ではどうしても実現不可能であることを言うのがおすすめです。

もしその待遇によって心が揺らいだなら再度考えるのはありだと思います。不満が解消されるというなら辞めないというのも一つの選択でしょう。

甘い言葉に要注意！

もし待遇面の改善など甘い言葉で退職をしつこく引き止めらた場合には、一つ注意しておきたいことがあります。

給料が低いから退職を考えていたけど昇給してくれるから退職するのはやめた、やりたい仕事ができないから転職を考えていたけど異動を認めてくれたから退職するのはやめた。

確かに一時的には不満の解消につながるでしょう。

しかしそのまま働き続けると良いことばかりとは限りません。なぜなら会社は一度退職すると言ってきた人に対して冷たくなることが多いです。

出世はできなくなる、いざという時のリストラ候補になる、周りの人から冷たく当たられるようになる。そんなことが起こってしまう可能性があることは覚悟しておかなくてはならないんです。

そんな場合にいざ退職を考えても、年齢が高くなったり社会が不景気になったりで身動きができなくなるかもしれません。

さっさと転職活動を決めてさっさと転職しよう

退職時にしつこい引き止めを少なくする最も有効な方法は、転職先を決めてから退職することを伝えること。

次の転職先が決まっているという事実は、退職に対して現実味を持たせ、引き止め行為が無駄であるという意思表示にもなります。

引き止めにあいたくないなら、まずは転職活動を始めましょう。

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