年収でみるお金持ちの基準 お金持ちとは？
お金持ちと呼ばれる方々は富裕層といわれるカテゴリーに分類され、明確な定義はありませんが、野村総合研究所は「純金融資産保有額が1億円以上5億円未満」の世帯を富裕層、「純金融資産保有額が5億円以上」の方を超富裕層として位置づけて調査をしています。
純金融資産とは、預貯金や株式、債券や生命保険などの金融資産から負債を差し引いたものであり、総資産が1億円あったとしても、負債が100万円あれば富裕層には区分されないということになります。
年収がいくらあればお金持ちといえるのか
マイナビが運営する学生の窓口によるアンケート調査によると、いったいいくらの年収があればお金持ちだと思うかという問いに対し、大学生も40代の社会人も年収1,000万円以上という回答をしています。
しかし、年収2,000万円ほどで1億円以上の純金融資産を保有することも可能である金額であるため、一般的には年収2,000万円からがいわゆる富裕層と分類されるといわれています。
ただ、年収2,000万円の人の割合は大変少なく、国税庁の「令和2年分 民間給与実態統計調査」によると、年収が2,000万円を超える方は、全体の給与所得者のわずか0.5％となっています。
年収2,000万円以上を稼ぐには、企業の経営に携わるなどの大きな責任を担っているような立場に多い傾向があり、会社員から富裕層になることは実現的に難しいと考える方も少なくありません。
確かに一般的な会社員で年収2,000万円を叶えるには大変な努力や知識、スキルなどが必要となることもありますが、実は会社員として年収2,000万円を稼ぐことのできる仕事というのは割とあるということはあまり知られていないのです。
参考：マイナビ学生の窓口「年収いくらあれば「お金持ち」だと思う？ 大学生と40代社会人に聞いてみた！」
お金持ちとされる年収2000万円を稼ぐことのできる仕事とは
役職が上がっていくことで年収2,000万円を目指すことのできる仕事は増えていきますが、一般的な会社員で年収2,000万円を目指せる職業とはどのようなものでしょうか。
会社員の場合、基本給だけで高所得を目指すことは難しく、年収2,000万円を超えるには、基本的に仕事の実績が給与に反映されるインセンティブ制度と呼ばれる成果報酬のある職種に多いという傾向にあります。
インセンティブ制度のある職種といえば、営業職が思いつきます。全ての営業職にインセンティブ制度が導入されているわけではありませんが、制度が導入されている企業の割合は比較的多くなっています。
営業職は性格に向き不向きもありますが、自身の努力が実績として顕著に表れるため、成果を出せばその分インセンティブとして給与に反映されやすくなっています。
ただ、営業職の中でも売り上げに対するインセンティブの割合は業界や会社によってかなり異なるため、年収2,000万円を目指すためには業界を選ぶ必要があります。
インセンティブが高く、年収2000万円以上を目指せる可能性が高い業界の営業職はどんなものなのかを確認していきましょう。
不動産業界の営業職
年収2000万円以上の職種として、不動産業界の営業職を外すことはできません。
不動産業界は賃貸の他に、戸建て住宅や分譲マンションといった単価の高い商品を取り扱っており、物件を一つ売ればその分のインセンティブとして自分に入ってくる金額も大きくなります。
中でもマンションやビル、さらには土地の売買を行う開発業者である不動産デベロッパーの営業職は、個人の住宅よりも商品の規模がさらに大きくなります。高額の商品を売り上れば、入ってくる額はその分大きいものとなり、給料にインセンティブとして反映されることになります。
扱う商品の規模と単価が他の業界よりもはるかに高いため、年収2000万円を超える人が多くなることになります。
保険業界の営業職
保険業界の営業職も稼げる職種として有名なものですが、国内の保険会社はそれほど高いインセンティブが設けられていることは多くありません。年収2,000万円を狙うのであれば、国内の保険会社ではなく、外資系の保険会社の営業職を選ぶことが重要です。
外資系はどの仕事でも能力主義であることがほとんどであるため、保険会社の営業職もインセンティブが高く設定されており、同じだけの契約を取り付けたとしても、国内の保険業界よりも稼ぐことができ、年収2000万円も夢ではありません。
一方で、外資系企業は日系企業に比べると待遇が物足りないと言われがちです。
ただ、全ての外資系企業に該当するというわけではなく、残業時間を減らしていたり、残業が多くても有給が取りやすかったりと働きやすい環境作りをしている会社も多くあります。
また、外資系企業だと雇用の保障が少なく、首を切られるリスクが高いという話も耳にすることの多い話ですが、国内にある外資系企業は、他の日系企業と同じように日本の労働基準法を守らなければなりません。
外資だからといって、すぐに雇用が解消されてしまうのではないかと過度に心配する必要はないため、それを心配する必要はありません。
職につけば自然と稼げる訳ではない、年収2000万円を稼ぐ人の特徴とは
もちろん不動産業界や外資系の保険会社の営業職に就いたからといって、誰でも年収2,000万円を稼げるようになるというわけではありません。
営業職では実績と報酬が比例するため、個人の努力は必要不可欠で、売り上げを上げていくためには自分のスキルに満足することなく、たゆまず知識や経験を身につけ、それを活かしていくことが重要となっていきます。
逆に言えば、いつまでも成績が不振であれば、給料も思い描くほど満足する額はもらうことができません。
年収2,000万円を稼ぐために実績を残すことができる方、いわゆる仕事がデキると言われる人には、どのような特徴があるのかを確認していきましょう。
目標から逆算して行動をとれる
仕事がデキるという人は、目の前のやるべきことをがむしゃらに頑張るというのではなく、目標に至るまでの過程が最短距離となる方法を導き出し、その通りに効率よく業務を遂行していくことができることを指します。
そうすることで時間に余裕が生まれ、その時間を他の業務に充てることもできるため、効率的に業務時間を圧縮していくことで、周囲よりも多くの業務を遂行できることになり、ライバルの同僚たちに差をつけることができるようになります。
問題発見と課題解決の能力がある
仕事をしていく上で、誰でもつまずくことはあり、捗々しくない結果に陥ってしまったり、業務や成長が停滞してしまうということはありえます。
しかし年収2,000万円を稼ぐような方は、物事がうまく進まなかった際には単に落ち込むだけではなく、自身の行動を振り返り、何に問題があったのかを明確にし、反省や改善点を考えるだけでなく行動を起こしていきます。
思い描くだけではなく、課題を解決するために実際に動くことで修正をしていくという力は非常に大切なものとなります。
考えているだけでは何も生まれず、だからといって何も考えずに行動するということは非効率です。その両方をバランスよく行い、常に自身を成長させ続けることのできる人はおのずと結果がついてくることになります。
力の入れ方抜き方が上手い
仕事ができる人は全ての物事に全力で取り組むことはせず、タスク一つ一つに割く労力を計算し、それぞれに適した力で取り組むことで、無駄をなくしています。
意外なことかもしれませんが、力を入れる場所と抜く場所を決めることで、効率性を高めることができ、他の人が同じ時間では手を付けることができないようなタスクにまで取り組むことができます。
力を抜くといっても適当な仕事を行うのではなく、成果を見通して行動することで、その積み重ねによって結果を出していきます。
転職以外にもお金持ちになる方法はある
不動産業界や外資系の保険会社に転職し、努力を積み重ねられるのであれば、それが年収2,000万円を超える一番の早道ではありますが、現在の仕事は不動産業界や外資系保険会社とは縁遠いものであったり、営業は向いていないなど、年収2,000万円を稼げそうにないと諦める必要はありません。
では現在の仕事では叶えられそうにないという場合は、どのようにして年収2,000万円に届くようにすればいいのでしょうか。
副業をする
働き方改革によって副業が推進されるようになり、本業以外に副業を奨励する会社も増えてきています。
副業にはクラウドソーシングでデータ入力やデザインの仕事を請け負ったり、撮影した写真を販売するサイトに載せる、ブロガーやYouTuberなどの発信する仕事を行う、ハンドメイド作品を販売するなど、自分の得意なことで始めることができます。
現在の仕事に差し障りがなければ、仕事柄の知識などを販売するスキルマーケットなど、始める準備の少ないものなどもあるため、気軽に始めることもできます。
ただし、会社の就業規則によって副業が認められていない場合もあり、確認をせずに始めてしまうことは危険で、副業が禁止されている会社でもしバレてしまった場合、最悪の場合解雇されてしまう可能性があります。
投資をする
年収2,000万円までは届かないがある程度の給料は稼いでいるという方の場合、生活費を節約したり、貯金に回しているお金などを投資に回してみるということもおすすめです。
不労所得とも言われ、自分の労力以上に稼ぐことのできる投資ですが、その分リスクも大きいため、安易な気持ちで始めると損をしてしまう可能性もあります。投資の種類やどのようなリスクがあるのかなど、しっかりと知識をつけ、さらに不安な時にはまずは少額の投資や投資体験から始めてみるといったことが必要です。
また、投資は副業には含まれないため、就業規則で副業が禁止されている会社でも行うことができる可能性が高いというメリットがあります。
副業というのは「本業以外の仕事で収入を得ること」であり、投資は仕事ではなく、資産を増やす目的で現在の資産を投じることであるため、就業規則で投資を禁止されている場合以外は禁止事項に当てはまりません。
年収2000万円が目指せる職に転職したいなら転職エージェントの利用がおすすめ
現在の仕事が営業職であったり、不動産業界や保険業界に通じるスキルを身につけているのであれば、転職をしてその職に就くことが年収2,000万円を叶えるための手っ取り早い方法になります。
年収2,000万円を目指せる職業に転職するならば、転職エージェントを利用することがおすすめです。
転職のプロである転職エージェントでは、経歴や希望に合わせた転職先を紹介してくれます。それぞれの転職エージェントごとに非公開求人といった自力で探すことは難しい求人情報のなかから選別をしてくれるという良さもあるので、安心して転職活動ができるでしょう。
さらに、履歴書や職務経歴書などの書類の添削、面接対策、内定後の条件の交渉などを行ってくれるため、目標に向かって効率的に転職活動を行うことができます。
また、転職エージェントの中にはハイキャリアをターゲットにした、高スキル高年収の職業を専門に紹介しているものもあるので、ハイキャリア特化型の転職エージェントを利用することで理想の年収に近い職に就ける可能性をさらに高めることができます。
たいていの転職エージェントは、利用には一切料金がかからず、必ずしも登録した転職エージェントで転職を決めなければいけないというわけではないため、同時に2～3社の転職エージェントに登録して、お金持ちになるための転職を成功させていきましょう。
