年収ピラミッドからわかる上位10%の年収とは?あなたと同じ年収の人は多いのか少ないのか

年収ピラミッドで割合を観る前に年齢・男女別の平均年収を知っておこう

年収ピラミッドで割合を観る前に年齢・男女別の平均年収を知っておこう

今の自分になんとなく不安を抱いた時、どのぐらいの収入が妥当であるのかを知っておくことをおすすめします。

収入ベースを知ることで、仕事へのモチベーションを上げることができたり、自分の可能性を広げて転職を考えられらりもするため、現在の立ち位置を知るのは悪い事ではありません。

早速、自分の今の給料が平均的なものであるかどうかを国税庁の令和2年分の「民間給与実態統計調査」で確認してみましょう。

 

男性

女性

男女計

19歳以下

146万円

115

129

20~24歳

277万円

242

260

25~29歳

393

319

362

30~34歳

458

309

400

35~39歳

518

311

437

40~44歳

571

317

470

45~49歳

621

321

498

50~54歳

656

319

514

55~59歳

668

311

518

60~64歳

521

257

415

男性の平均年収は年齢に従って右肩上がりになっており55~59歳でピークを迎えることに比べ、女性は25歳を過ぎるとあまり変化がないため、男女計の平均年収も500万円を超えるのは50代になってからとなっています。

参考:令和2年分 民間給与実態統計調査| P19(第 14 図)年齢階層別の平均給与

年収ピラミッド!いくらが多いのか割合を調査

年収ピラミッド!いくらが多いのか割合を調査

国税庁の令和2年分の「民間給与実態統計調査」では、年収の分布も公表されており、年収1,000万円まで100万円単位で調べることができます。

 

人数

割合

100万円以下

442万人

8.4%

100万円超~200万円以下

722万6,000人

13.8%

200万円超~300万円以下

814万2,000人

15.5%

300万円超~400万円以下

913万人

17.4%

400万円超~500万円以下

764万3,000人

14.6%

500万円超~600万円以下

536万6,000人

10.2%

600万円超~700万円以下

339万5,000人

6.5%

700万円超~800万円以下

231万3,000人

4.4%

800万円超~900万円以下

145万3,000人

2.8%

900万円超~1000万円以下

95万2,000人

1.8%

1,000万円超~1,500万円以下

175万3,000人

3.4%

1,500万円超~2,000万円以下

38万4,000人

0.7%

2,000万円超~2,500万円以下

12万4,000人

0.2%

2,500万円超

14万5,000人

0.3%

参考:令和2年分 民間給与実態統計調査|P26(給与階級別給与所得者数・構成比)(令和2年分)

300万円以下(ロウアークラス・下流層)

ワーキングプアといわれる層である300万円以下の年収は37.7%と高い割合を占めますが、パートやアルバイトとして働いている女性や若年層も含まれるため、この年収だけで暮らしているという方の割合というわけではありません。

300万~500万円(ロウアーミドルクラス・中下流層)

全体の32%を占める割合で、単身世帯によくみられる収入であり、次いで子どものいない共働き夫婦やシングルマザーもこの年収層であることが多いでしょう。実家住まいの単身世帯や子どものいない共働き世帯であれば、節約に努めれば無理なく暮らしていくことができます。

500万~800万円(ミドルクラス・中間層)

ホワイトカラーと目される会社の平均年収といわれる中間層は21.1%の割合で、家計に少し余裕が出てくる年収帯となっており、世帯収入でいえば子どものいる家庭が増えてきます。

800万~2000万円(アッパーミドルクラス・中間上流層)

全体の8.7%と一気に割合が減る中間上流層は、約4割の世帯が高価格帯のものを選んだり、高級ブランドのものを選んだりという消費旺盛な世帯であるという調査結果が、2014年の電通の「消費行動・生活意識実態調査」によって明らかになっています。

庶民感覚を持ちつつハレの日の消費を楽しむことのできる層で、堅実な生活を送りながらも消費が旺盛なため、社交や価格よりも品質を優先して消費を行う方が多いというデータが出ています。

2020年からはサラリーマンの控除額の改正が行われ、年収が850万円を超えた場合は給与所得控除や基礎控除、扶養控除などの額面が減ってしまったため、節税などを心がける必要があります。

参考:電通総研「アッパーミドルクラス消費行動・生活意識実態調査」概要

2000万円以上(アッパークラス・上流層)

日本の給与所得者のわずか0.5%である富裕層は、税金の負担は大きいものの、平均的なサラリーマンよりも贅沢で余裕のある生活を送ることができますが、金銭感覚に長け、自己投資や交際費などにお金を使うという方が多いことが特徴です。

男女別の年収ピラミッド!いくらが多いのか割合を調査!

男女別の年収ピラミッド!いくらが多いのか割合を調査!

全体の年収ピラミッドと比べて、男女別の年収の分布はどのようになっているのか、自分はどの辺りにいるのかをチェックしてみましょう。

 

男性の年収

女性の年収

100万円以下

3.6%

15.2%

100万円超~200万円以下

7.0%

23.4%

200万円超~300万円以下

11.5%

21.3%

300万円超~400万円以下

17.5%

17.3%

400万円超~500万円以下

17.3%

10.7%

500万円超~600万円以下

13.4%

5.7%

600万円超~700万円以下

9.2%

2.6%

700万円超~800万円以下

6.5%

1.5%

800万円超~900万円以下

4.1%

0.8%

900万円超~1000万円以下

2.8%

0.4%

1,000万円超~1,500万円以下

5.2%

0.7%

1,500万円超~2,000万円以下

1.1%

0.2%

2,000万円超~2,500万円以下

0.4%

0.1%

2,500万円超

0.4%

0.1%

300万円以下の男性の割合が22.1%に比べ、女性の割合は60%であり、女性は低収入であることが多くなっています。男性の年収は300~500万円が35%、次いで500~600万円が高くなっています。

300万円超~400万円の男性は17.5%、女性は17.3%とあまり変わらない割合でありながら、女性は500万円超の年収である割合が男性に比べて著しく低くなっていき、800万円超では、どの割合も1%を割る結果となっています。

参考:令和2年分 民間給与実態統計調査|P21(第 16 表)給与階級別給与所得者数・構成比(令和2年分)

年収の上位10%の年収は800万円以上

年収の上位10%の年収は800万円以上

年収の上位10%の年収は

年収ピラミッドの上位10%以内に入るのは年収がいくらの人になるのかを見ていくと、給与所得者全員の上位9.2%は年収の800万円以上となっており、男性では上位10%に当てはまるのは900万円超、女性では上位6.4%が年収600万円超、500万円超を含めると上位12%となっています。

年収の上位10%に入るための職種とは

年収の上位10%、年収800万円を超えるための職種としては、司法書士や弁理士などの士業、記者、優良な上場企業のサラリーマン、大学の准教授といったものであり、大企業の課長以上の管理職になると年収1,000万円を超えることが多いです。

年収の上位1%の年収は

年収の1%というごくわずかな勝ち組はどれぐらいの年収を稼いでいるのかを見ていくと、年収が1,500万円を超えるのは年収ピラミッドの上位1.2%、2,000万円を超えるのは上位0.5%となっており、年収1,500万円を超えるのは至難の業であることがわかります。

年収の上位1%に入るための職種とは

公認会計士や弁護士、税理士などの士業や航空機操縦士、医師、大学教授、個人の仕事としては個人投資家、スポーツ選手、芸能人、ユーチューバーなど、激務であり、取得の難しい資格や特異な技能を必要とする仕事であることが多くなっています。

年収ピラミッドの割合を見て収入が少ないと感じた場合の対処法6つ

年収ピラミッドの割合を見て収入が少ないと感じた場合の対処法6つ

①昇進する

環境を変えずに年収をアップさせたい場合は、現在の職場で出世や昇進を目指すことで収入をアップさせることができますが、昇進はすぐにできるわけではないため、長期的な視点が必要となります。

昇進をするためには、現在の仕事で必要な資格取得を目指したり積極的に仕事に向かうことが大事ですが、昇進するために特に重要なのは礼儀正しさや笑顔で意識して仕事をするなど、職場でのコミュニケーションを大切にしながら仕事を行うことです。

人間関係を良好に保ち、意欲的に今できることは何かと行動し、チームをまとめあげて仕事を進めていくことを心がけ、上司からも部下からも頼りにされるような仕事を目指していきましょう。

②副業を始める

収入アップのために行われた調査で2021年にチャレンジしたことの第一位に、すべての年代で副業が最も多く、ポイ活、フリマサイトでの販売、Uber EATSなどの配達員バイトなどのスキマ時間に手軽にできる副業は始めやすく人気となっています。

終業後にコンビニや居酒屋でアルバイトやアプリ作成、データ入力などのクラウドソーシングで依頼を受けるもの、スキルマーケットで自分の得意なスキルを販売するなど、仕事が終わってからや休日に自宅で副業としてできることも増えています。

自分の得意な分野での副業が見つけやすくなり、副業は敷居が高いものではなくなりましたが、根を詰めすぎて本業に支障をきたすことがないように取り組むようにしましょう。

参考:ITmedia「収入アップのため新たに取り組んだこと、1位は「副業」 増収額は?」

③投資する

副業の一環として行っている方もいますが、現在はスマートフォンで行うことのできる少額投資貯めたポイントで投資を行うことができるなど、ローリスクローリターンで投資を始めることができます。NISAやiDeCoなど、節税をしながら資産形成や資産運用を行うことができるものもあります。

詳しくなくて始めるのが怖いという方は初心者向けのリスクの少額投資などから始め、投資に関する知識を付けていくことで年収をアップさせることもできます。知識のないまま始めることは資産をなくすことになりかねないため、無理のない範囲で行うようにしましょう。

④独立する

弁護士や行政書士などの士業や宅建、ファイナンシャルプランナーなど、現在は企業に所属していても取得の難しいスキルがある場合、フリーランスとして働くことで、サラリーマンとして働いているよりも年収を上げることのできる可能性があります。

独立することで、営業や経理、事務の仕事など仕事にまつわるすべての作業を自分で行う必要があり、フリーランスとして時間の自由は利きやすくなる分仕事を詰め込みすぎてしまうこともあるため、スケジュール管理や労務管理なども自分で行う必要があります

⑤共働きをする

働いているのが夫婦のどちらかのみである場合、共働きに切り替えると手っ取り早く世帯年収を上げることもできます。パートや扶養内の派遣社員など、増やしたい金額を働くことのできる働き方を見つけるといいでしょう。

働き方によっては税金や保険料が増えてしまい、却って世帯年収が低くなってしまうという可能性があるため、どれぐらい働いたら世帯年収を上げることができるのかを調べて、その金額に収まるようにすることで、損をせずに年収を上げることができます。

⑥転職する

現在の職場で出世や昇進を見込めないという場合、もっと自分のスキルや能力を認めてくれる職場に転職することを検討することで、年収アップを狙うことができます。

簿記1級やMOS、TOEICなどの資格があれば幅広い企業で即戦力として認められやすく、他にも社会保険労務士やCAD、宅建など、特別な資格を持っていれば労務人事や建築会社、不動産会社などの転職ではアピールポイントとなり、資格手当が付く会社であれば、それだけで年収を上げることができます。

転職をするなら年収の交渉もしよう

転職をするなら年収の交渉もしよう

現在の日本では年収が300万円~500万円の給与所得が多く、単身者やこどものいない共働き世帯であれば暮らしていくことができますが、余裕をもって暮らすことができるのは年収500万円から800万円の年収となっています。

世帯年収として500万円~800万円があれば貯金をしながら生活をすることができることになりますが、より安定した生活を送りたいのならば、年収をアップさせることを検討するのが最も現実的な策になります。

転職サイトから自分で応募することもできますが、転職では役職が下がったり、手当や賞与の計算方法の違いによって年収が下がるという可能性もあるため、角が立たずに年収や待遇の交渉をすることのできる転職エージェントを利用することで、通常の転職サイトで活動するよりも年収アップを狙っていきましょう

 

おすすめの転職サービス


【最大手】リクルートエージェント


  転職サイト|転職エージェント  

多くの非公開求人を保有しており、求人件数はダントツNo.1

20代の若手から40代のミドル層まで幅広い求人を扱っているので、転職するなら登録必須のサービスです。

まだ方向性の定まっていない方でも、あらゆる業界・職種の情報からピッタリの求人を見つけられるでしょう。

◎電話・オンラインで面談実施(申し込みはこちら)

 

【未経験から正社員に】JAIC


転職エージェント

ジェイック最大の特徴は、フリーター・第二新卒・既卒・中退専門・30代未経験の無料就活講座があることです。

履歴書の書き方・面接対策だけでなく、ビジネスマナーをはじめとした就活対策も丁寧にサポートしてくれるのが魅力。

フリーターが7日間で3社の内定を貰えた実績もあるので、経歴に不安がある方・就活の始め方もわからない方におすすめできるサービスです。

【満足度の高さ】doda


  転職サイト|転職エージェント 

求人件数はリクルートに次いでNo.2

求人の内訳として、50%以上がエンジニア職(SE、Webエンジニア、建設、機械・電気など)なので、エンジニアの転職を考えている方は登録必須です。

質の高い求人を数多く取り扱っているのも特徴の1つになります。

◎原則お電話でのご相談、一部オンラインカウンセリング可(お申し込みはこちら)