異動したいけど異動願いは通るの？ 部署異動ができる可能性

部署異動したい、そう思っている会社員は意外と多いものです。

新入社員で配属された部署が自分の希望の部署ではなかった、仕事をしていくうちに違う部署の仕事に興味を持った、キャリアアップの為に、違う部署も経験したくなった。

部署異動を希望する理由は様々でしょう。

ただ制度としては部署異動することが可能でも、本当にできるという保障はないのです。

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異動願いをだすことと、そのリスク

異動を実現したいなら、異動願いを出す必要があります。

でも異動願いを出すこと自体にリスクが伴うことも知っておかなければなりません。

まずは異動願いを出し、異動したい意思を伝える

異動したいと思った時、多くの会社では異動願いを出すことから始まります。

異動願いといっても形は様々で、正式な書面が必要なところもあれば、上司との面談時に直接言うだけで良い、システム上で申請を出すだけという会社もあるでしょう。

やり方は会社によって違えど、とにかく上司、会社に異動したいという意思を伝えることに変わりはありません。

異動願いを出すリスクとは？

会社や上司次第ですが、異動願いを出すことがマイナスイメージにつながることもありえます。

異動願いを出すことによって仕事に対して不満がある、イヤイヤやっていると思われてしまい、そのせいで上司に嫌われたり、仕事で成果をあげていても評価を下げられてしまったりすることがあるのです。

またもし異動が叶ったとしても、異動先で放っておかれて何もわからない、成果をあげることもできずに、結果的に評価を下げられるということもあります。

つまり異動希望を出す＝リスクがあるという覚悟を持たねばなりません。

異動願いを出すメリット

異動願いはリスクがありますが、もちろんメリットもあるので一緒に確認していきましょう。

メリット1：会社を変える必要がない

今の仕事内容や部署が嫌で辞めたいと思っている人は、転職を視野に入れている場合も多いです。

しかし転職をすると会社が変わるので、今まで慣れてきた職場環境や仕事内容がまたゼロに戻ることになります。

部署異動であれば風土や大部分の環境に関して大きなギャップは生まれず、転職と比べてストレスを抑えることができます。

メリット2：他業種へのキャリアプランを作りやすい

例えば営業として働いていたけど将来は人事の仕事に携わりたい、と考えている人は部署異動によって実現する可能性もあります。

転職をして未経験職へチャレンジするのも一つの方法ですが、30代以降は未経験採用のハードルも上がっていきます。

将来的には転職をするつもりだとしても、まずは今の会社で実務経験を少しでも積む、という選択肢も頭に入れておきましょう。

メリット3：人事評価自体は継続される

異動願いが通った場合、部署が変わったとしても、それまでの自分の実績や成績などは継続されます。

部署が変わればまたその部署での評価となりますが、部署異動するまでの評価も含めての人事評価となるので、転職をしてゼロから評価を積み上げていくよりはアドバンテージがあります。

部署異動の希望は通る？

リスクの有無は会社よりけりなので、自分の会社がどういった会社なのか、上司がどういった性格なのかを見極めておく必要があります。

もしリスクがない場合や、リスクがあろうとも部署異動したいのであれば、異動希望を出しても問題ないでしょう。

ただし異動希望を出しても、それが必ずしも通るとは限りません。

異動希望が叶うことは難しい

残念ながら異動希望を出したとしても、希望が通るのは難しい場合がほとんどです。

なぜなら会社にとってデメリットが大きいから。

経験を活かせる仕事から離れて別の仕事をするわけなので、次の場所で成果を上げられるようになるには、ある程度の時間がかかってしまいます。

せっかく成果をあげることができるようになった人を、わざわざ異動させてゼロの状態にに変えることはしたくありません。

とはいえ、もちろん異動をプラスに考える企業もあります。

異動によって幅広い経験を積むことができ、広い知識を持った人材を育成できるというメリットもあります。

ただそういった場合は個人の希望ではなく、会社が指示した通りの部署に行くことになるだけの場合が多いのです。

新入社員の頃、希望の部署に配属されたなかった人に対して「どうしても異動したくなったらいずれチャンスはある、まずは今の仕事を頑張ってみて」なんて言葉をかけられた人もいるのではないでしょうか。

しかしこれは新入社員が辞めないようについている嘘である可能性もあります。

会社によっては多少異動の可能性もある

もちろん中には希望の通りやすい会社もあります。

それは個人のモチベーションを大切にしている場合です。

モチベーションが低下して生産性が落ちるくらいなら、たとえ一時は成果をだせなくなっても、将来を見据えて異動をさせるという場合があります。

しかしその場合でも全員とまではいきません。

人気のある部署に人は偏りますし、さすがに全く関係ない部署への異動は難しいです。

希望した人全員を異動させてしまうと、会社全体の成果に影響がでてしまうリスクがあります。

異動願いが受理されない場合

異動願いが受理されず、どうしても今の職場での仕事が困難な場合は、転職を視野に入れる必要があります。

もしも異動願いが通らないことで転職する場合は、しっかりと転職についてリサーチして、できれば転職先が決まってから退職するのことをおすすめします。

転職エージェントを利用すれば、仕事で忙しくても面接の日程調整などをエージェントが代行してくれるので、スムーズに上手に転職を進めることができます。

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異動願いの出し方

封筒に入れた方が良いのか？

異動願いを出す際は、無地の白の封筒を選ぶと良いでしょう。

異動願いの文章はA4サイズの用紙を利用すると良く、封筒のサイズは縦235mm、横120mmの「長形3号」を選ぶのがベストです。

茶封筒でも良いのでは？と考える方もいますが、公式な書類である「異動願い」は白無地の封筒が無難でしょう。

封筒への記載については、表に異動願いと記入して、裏面に所属している部署と課、自分の名前を記載します。

シンプル過ぎるくらいの書き方ですが、誰が出した異動願いで、所属がどこなのかすぐにわかるように、異動願いの封筒を選ぶ時は、できれば郵便番号を記載する欄のない封筒を選ぶのもポイントです。

どのような書き方をすればのか

異動願いを提出する時に困るのが、記載内容です。

基本的には公的な文章の書き方になります。

紙面の1番上の左に提出する上司の名前を記載して、1番上の右には異動願いを提出する日付を記入します。

日付の下あたりに、自分の所属している部署と名前、印鑑を押印します。

その下には、中央に配置して「異動願い」と記載して、その下部に「この度、以下の通り異動を希望しておりますので、ご配慮して頂けますよう宜しくお願い致します。」と記入します。

この文章の下には、所属部署・期間、異動希望先、異動を希望する時期、異動希望理由を記載します。

異動希望理由は、異動することでより幅広い知識や経験を積みたいといった前向きな理由が良いでしょう。

パワハラやうつなどはをストレートに書いた方が良いのか？

パワハラやうつなどで体力的に耐えられない場合は、基本的にはストレートに記入した方が良いでしょう。

もし体調不良にまで状況が悪化している場合は、医師の診断書とともに「体調不良により異動を希望している」と記載するのが一般的です。

この様なネガティブな内容の異動願いを提出するメリットとしては、環境を変えて新しい仕事に取り組むことでストレスなども軽減できる可能性があること。

これに対してデメリットは、他の部署に異動したとしても同じように体調不良などを理由に、再び異動希望を出すのではと会社側に懸念されてしまうことです。

異動願いを出すタイミング

異動願いを出すタイミングは、少なくとも異動を希望する日の数カ月前には提出することが好ましいでしょう。

実際に異動できる場合でも、異動願いを出してから長い期間待つこともしばしばあるので、決心したら会社の状況も考慮した上で提出すると良いです。

会社が忙しい年末年始などは異動願いを提出するのは避けた方が無難となります。

異動願いは一般的に自分の上司に提出するので、実際に提出する時は上司の都合の良い日時をメールか口頭で確認しておくとスムーズです。

あくまでも会社という組織の中で、一般常識のある言動とタイミングで異動願いが提出できることが成功のコツだといえます。

異動願いが通らなかったときの選択肢

異動したいとしてもなかなか異動願いは通りませんから、できなかった時の為に2つの選択肢を選ぶ必要があります

その2つが、

• 今の仕事を楽しむ
• 転職する

今の仕事を楽しむ

異動願いの希望が通らなかった場合には、今の仕事を楽しむ努力をしてみましょう。

やりたい仕事ではなかったとしても、些細なことでもやりがいを見つけ仕事を楽しむことができれば、会社生活を満足の行くものに変えられます。

それがでも今の仕事は嫌だ、なんとしても希望の仕事がしたいと考えているのであれば、転職を前向きに考えてください。

転職する

もしなんとしてもやりたい仕事があるならば、異動に期待するよりも転職するほうが良いと言えます。

異動できるかわからない状態で、淡い期待を抱いたまま働き続けてしまうと、モヤモヤが残り続けて自分を苦しめてしまうことになります。

特に未経験職を目指すなら若いに越したことはないので、損をしないためにも早めの決断が必要です。

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