ホワイト企業は労働者にとって働きやすい環境が整っているというのが一般的なイメージ。
ただ会社としてはホワイト企業であっても仕事によって、所属する部署によっては、自分が望んでいる働き方ができるとは限らないというのも事実です。
今回取り上げるのは、休日出勤に関して。会社としての年間休日が多かったとしても、休日出勤が多すぎると当然休める日数は減ってしまい、しんどい思いをすることになります。
今回は実際に休日出勤が多かった人の体験談を紹介していきます。
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ホワイト企業のはずが非常に多い休日出勤
私は運よく、世間的にもホワイト企業だと言われているそこそこの大企業に就職することができました。
ただ配属された部署はかなり厳しいところであり、かつ本来休みであるはずの土日に動かなくてはいけないことが多かったので、非常に休日出勤や振替出勤が多い部署でした。
結果、私は5年で退職することになります。甘い、もったいないなど色々な意見があるとは思いますが、あまりに多い休日出勤に疲弊しきってしまいました。
1年間の休日出勤、振替出勤の日数
私がその仕事をしていた時の休日出勤や振替出勤の回数は1年間で90日を超えていました。休日出勤が50日程度、残りは振替出勤という形です。
振替出勤の場合は他の日に休みをとることができるのでまだましですが、年間の休日数は75日程度しかないという状態になっていました。
会社の年間休日数は125日だったのですが休日出勤分で75日程度になってしまっていたのです。また他の日もほとんどは振替出勤で平日に休むという形です。
振替出勤による休日は、土日に比べると精神的にしっかり休むことができるものではありませんでした。会社は稼働しているので上司や同僚から色々と電話がかかってくることもありますし、関係会社から電話がかかってくることもあります。
みんなが休んでいる時であればそういったこともありませんよね。
ちなみにGWや正月の大型連休も基本的に休みはなしでした。
休日出勤、振替出勤は強制、断ることは不可能
休日出勤や振替出勤は基本的に断ることはできません。ほぼ強制です。
仕事の計画も自分でたてる為、休日に予定があるならばそこに仕事をいれないように計画しろというスタンス。
ただそうは言っても計画外のことが突然起こることもあり、そんな時は代わってもらう人を自分で探さなくてはなりません。しかし、周りも仕事がありますから代わってもらうことなんてできずに、結果的に自分の予定をキャンセルせざるをえなくなっていました。
それによって私は予定してた家族の旅行をキャンセルすることもあったし、子供のイベントにも行くことができませんでした。
割増賃金、手当はしっかり貰える
一応ホワイト企業というだけあって、割増賃金や手当はしっかり貰うことができました。
休日出勤時は1.35倍、振替出勤時にも0.35倍の手当が支給されていました。これに加えて普段の残業分として1.25倍の超過勤務手当もしっかり支払われています。
平日の残業もそこそこあったので、毎月の手当は合計して15万円を超えていました。他の部署の同期に比べるとかなり給料は高かったですね。
生活への影響
これだけ休日出勤や振替出勤が多いと生活への影響は甚大です。
- そもそも休みがとれなくて疲れがとれない
- いつ休めるか読めない
- 休みが直前で変わる
- 家族との時間がなくなる
こんなことになってしまいました。
子供が幼稚園に行きだすと特にしんどかったですね。幼稚園の休みと自分の休みが全く合わないので全然一緒に過ごすことができなくなってしまいましたから。
残念なことに仕事ができた
自慢に聞こえてしまうかもしれませんが、残念なことにそこそこ仕事ができてしまっていて評価が高かったんです。
まあ普通だったら嬉しいことなのかもしれませんが、私にとってはあまり喜ばしくはないこと。というのも、仕事ができることによって、会社側は私を今の仕事に向いていると判断し、下手に異動することができなくなってしまったからです。
部署異動の希望はずっとだしていましたが、まったくかなうことはありませんでした。
その結果、家族と相談し、今後のことも考えて転職するに至ったというわけです。
休日出勤、振替出勤は断ることができないのか
今回、ある方の実体験を紹介してきました。
ここまで休日出勤や振替出勤が多いと、いくらその他の点が整っていても辞めることを選択してしまうのも仕方ないのかなと感じます。
そもそも、休日出勤や振替出勤は断ることはできないのでしょうか。
強制するのは違法ではない
休日出勤や振替出勤の強制は、労使間で36協定が結ばれているならば業務命令の範囲内となり違法とはなりません。しかも何日前には指示しなくてはいけないという義務もなく、直前になって休日にでてくれということも可能です。
もちろん手当等の支給は義務付けられていますが、適切に賃金が支払われるならば会社側は正当な行為をしていることになります。
労働基準法によって休日の日数は4週で4日と定められていますが、割増賃金の支払われる休日出勤は休日数に含まれることになります。その為、この休日出勤のせいで4週で3日しか休みがなくなっても法律上は問題がないことになります。
基本的には従うしかない
休日出勤や振替出勤は、基本的に拒否することができません。
日ごろから上司や同僚と良い関係をつくっていれば、たまには冠婚葬祭などを理由に断ることもできますが、そう頻繁に使えるものではありません。
36協定を結んでいる以上、残業や休日出勤は正当な業務命令となり、もしこれに従わない場合は業務命令違反として懲戒解雇などの処分を受ける可能性があるのです。
それゆえ、もしも休日出勤が頻繁にある職場に入ってしまった場合は、休日出勤することを受け入れるか、異動もしくは転職して休日出勤がない職場に移るしかないのです。
ホワイト企業であっても強制されることはあるので要注意
世間的にはホワイト企業と言われている企業であっても、休日出勤を強制されて実際は休日がかなり少なくなってしまうというパターンも決してすくなくありません。
仕事を選ぶ際はそのことにも良く注意してみてください。
休日出勤は、給料が増えるというメリットがある一方で生活にも大きな影響を及ぼしてしまうものです。あまりにも多いとそれが原因で仕事を辞めてしまうことにもなりえることなのです。
もしも今休日出勤が多すぎて悩んでいるならば、現在の売り手市場の波にのって転職してしまうというのも一つの手です。
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