1日15時間勤務の危険性。働きすぎで体を壊す可能性は非常に高い。

1日15時間もの長時間労働が当たり前となってしまっている場合、その仕事をこの先も続けることはあまりおすすめできません。

残業自体は多くの会社で行われていることではありますが、そこまで長い残業はさすがに異常。体を壊す可能性も高いまともな働き方ではないのです。

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1日15時間勤務ははっきり言って異常

1日15時間勤務ともなれば、残業時間は7時間にも上ります。

それほどの時間を仕事に費やさなければいけないというのは、はっきり言って異常としか言えない状態です。

睡眠時間が十分にとれるわけがない

1日15時間勤務の場合、会社で過ごす時間は休憩時間を含めると16時間以上。

さらに通勤時間も含めたら、自分で使える時間なんて6時間もありません。

食事や風呂の時間を考えたら、睡眠時間として確保できるのは良くて4時間程度。

人によっても変わりますが、一般的に必要とされている睡眠時間は7時間ですが、15時間勤務をしていればそれほどの時間をとることはまず無理です。

睡眠不足は免疫力の低下、うつ、ストレスの増加、肥満、など健康面に様々な悪影響を及ぼします。

月の残業時間は余裕で過労死ライン超え

月80時間の残業は過労死ラインと呼ばれ、健康障害のリスクが高まる残業時間とされています。

月20日勤務で毎日15時間勤務をしていれば、残業時間は脅威の140時間。

もし毎日ではなかったとしても、過労死ラインである80時間は余裕で超える働き方です。

すなわち、体を壊してしまうリスクは非常に大きい働き方なのです。

サービス残業がほとんどとなっているのでは?

残業時間分、しっかりと残業代がでていたとしてもこれほどまでの長時間労働はすべきではありません。

ただ残業代がでているならばまだましかもしれません。

これだこの長時間労働を強いている会社のうち、その残業時間分をしっかりと支給している会社はおそらく少数派。

残業代は30時間までなどと言う謎のルールを設け、ほとんどをサービス残業としているでしょう。深夜勤務手当も支払われていないのではないでしょうか。

当然違法です。

この場合、労働者が被り金銭面の被害は相当大きいです。

たとえば基本給20万円として、サービス残業が80時間、うち深夜勤務が30時間とした場合、支払われていない手当は13万円以上にもなります。

それを良しとしている会社はおかしい

異常なまでの長時間労働を強いていながらそれをサービス残業にしているなら、その会社はまず問題外です。

しかし、もし残業代が支払われていたとしてもそんな働き方を良しとしている会社はおかしいです。

法律は守って当たり前ですが、それを守っているからと言って社員の健康なんて全く無視して良いわけはないのです。

過労死ラインを超え、社員の健康を脅かす。そんな会社は一刻も早く辞めるべきです。

15時間勤務は合法なのか否か

そもそも15時間勤務は合法なのでしょうか、それとも違法なのでしょうか。

1日の残業を除いた労働時間の上限

まず1日の残業を除いた基本的な労働時間。

これは労働基準法第32条で8時間として定められています。

  1. 使用者は、労働者に、休憩時間を除き一週間について四十時間を超えて、労働させてはならない。
  2. 使用者は、一週間の各日については、労働者に、休憩時間を除き一日について八時間を超えて、労働させてはならない。

1日あたりの残業時間の上限

次に1日あたりの残業時間の上限ですが、これに関する定めはありません。

よって1日8時間の所定労働時間に加え、7時間の残業で15時間勤務をしたとしても、その日だけを見ると違法性はありません。

週、月の残業時間の上限

時間外労働を行う場合、労働基準法第36条に基づき36協定を結ぶ必要がありますが、通常の36協定には残業時間に対して以下の上限が定められています。

期間時間
1週間15時間
2週間27時間
4週間43時間
1ヵ月45時間
2ヵ月81時間
3ヵ月120時間
1年間360時間

1日15時間勤務、残業7時間を行った場合で考えてみましょう。

1週間のうちそこまで残業できるのは2日まで、2週間のうちそこまで残業できるのは3日まで、1ヶ月だと6日まで、1年間だと51日までとなります。

すなわち、基本的にはそこまでの長時間労働を毎日のように行うということはできません。

特別条項付き36協定を結んだ場合

ただし「特別条項付き36協定」を結んでいる場合、上記の上限時間を超えることが可能となります。

すなわち1週間毎日7時間、合計35時間残業したとしても問題なし、1ヶ月80時間の残業をしても問題なしとなるわけです。

まあサービス残業による長時間労働の場合だとそもそも法律を無視しているのでこういった上限を気にしてはいませんが。

※2019年4月1日施行予定の改正法では特別条項付きの36協定を結んだ場合でも以下の上限が設けられます。

  • いずれの月も、休日労働を含んで月100時間未満
  • 2か月、3か月、4か月、5か月、6か月の期間のいずれにおいても、休日労働を含んで月平均80時間以内であること。
  • 例外が適用できるのは、年間6か月以内に限る。

続けていたらいつか体を壊す、絶対に仕方ないと思ってはだめ

改正法が施行されれば年の半分は残業が45時間となりますし、月100時間、年間720時間という上限が付きますから、多少は残業が減るという人もでてくるかもしれません。

ただそれはあくまでその法律を会社がしっかり守った場合に限られます。

すでにサービス残業等によって長時間労働となっている場合だと、改正法が施行されたからと言って働き方が変わってくれるかというとそうではない場合がほとんどでしょう。

そしてもしこの先も今の働き方を続けていると、いつか体を壊してしまいます。

中にはそれでも耐えれる人は確かにいます。しかしそれを普通と思わないでください。そして我慢すべき、仕方ないことだとも思わないでください。

普通に考えてそんな働き方はどう考えても異常であり、すぐに辞めるに値する会社であり、もっとまともな会社は山ほどあるのです。

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