1日15時間勤務の危険性。働きすぎで体を壊す可能性は非常に高い。

1日15時間もの長時間労働が当たり前となってしまっている場合、その仕事をこの先も続けることはあまりおすすめできません。

残業自体は多くの会社で行われていることではありますが、そこまで長い残業はさすがに異常。体を壊す可能性も高いまともな働き方ではないのです。

1日15時間勤務は明らかな過労でリスクが高い

1日15時間勤務ともなれば、残業時間は7時間にも上ります。

それほどの時間を仕事に費やさなければいけないというのは、明らかにリスクが高く、危険な状態です。

睡眠時間が十分に取ることができない

1日15時間勤務の場合、会社で過ごす時間は休憩時間を含めると16時間以上。

さらに通勤時間も含めたら、自分で使える時間なんて6時間もありません。

食事や風呂の時間を考えたら、睡眠時間として確保できるのは良くて4時間程度。

人によっても変わりますが、一般的に必要とされている睡眠時間は7時間ですが、15時間勤務をしていればそれほどの時間をとることはまず無理です。

睡眠不足は免疫力の低下、うつ、ストレスの増加、肥満、など健康面に様々な悪影響を及ぼします。

月の残業時間は余裕で過労死ライン超え

月80時間の残業は過労死ラインと呼ばれ、健康障害のリスクが高まる残業時間とされています。

月20日勤務で毎日15時間勤務をしていれば、残業時間は脅威の140時間。

もし毎日ではなかったとしても、過労死ラインである80時間は余裕で超える働き方です。

すなわち、体を壊してしまうリスクは非常に大きい働き方なのです。

サービス残業がほとんどとなっているのでは?

残業時間分、しっかりと残業代がでていたとしてもこれほどまでの長時間労働はすべきではありません。

ただ残業代がでているならばまだましかもしれません。

これだこの長時間労働を強いている会社のうち、その残業時間分をしっかりと支給している会社はおそらく少数派。

残業代は30時間までなどと言う謎のルールを設け、ほとんどをサービス残業としているでしょう。深夜勤務手当も支払われていないのではないでしょうか。

当然違法です。

この場合、労働者が被り金銭面の被害は相当大きいです。

たとえば基本給20万円として、サービス残業が80時間、うち深夜勤務が30時間とした場合、支払われていない手当は13万円以上にもなります。

それを良しとしている会社はおかしい

異常なまでの長時間労働を強いていながらそれをサービス残業にしているなら、その会社はまず問題外です。

しかし、もし残業代が支払われていたとしてもそんな働き方を良しとしている会社はおかしいです。

法律は守って当たり前ですが、それを守っているからと言って社員の健康なんて全く無視して良いわけはないのです。

過労死ラインを超え、社員の健康を脅かす。そんな会社は一刻も早く辞めるべきです。

15時間勤務は合法なのか否か

そもそも15時間勤務は合法なのでしょうか、それとも違法なのでしょうか。

1日の残業を除いた労働時間の上限

まず1日の残業を除いた基本的な労働時間。

これは労働基準法第32条で8時間として定められています。

  1. 使用者は、労働者に、休憩時間を除き一週間について四十時間を超えて、労働させてはならない。
  2. 使用者は、一週間の各日については、労働者に、休憩時間を除き一日について八時間を超えて、労働させてはならない。

1日あたりの残業時間の上限

次に1日あたりの残業時間の上限ですが、これに関する定めはありません。

よって1日8時間の所定労働時間に加え、7時間の残業で15時間勤務をしたとしても、その日だけを見ると違法性はありません。

週、月の残業時間の上限

時間外労働を行う場合、労働基準法第36条に基づき36協定を結ぶ必要がありますが、通常の36協定には残業時間に対して以下の上限が定められています。

期間時間
1週間15時間
2週間27時間
4週間43時間
1ヵ月45時間
2ヵ月81時間
3ヵ月120時間
1年間360時間

1日15時間勤務、残業7時間を行った場合で考えてみましょう。

1週間のうちそこまで残業できるのは2日まで、2週間のうちそこまで残業できるのは3日まで、1ヶ月だと6日まで、1年間だと51日までとなります。

すなわち、基本的にはそこまでの長時間労働を毎日のように行うということはできません。

特別条項付き36協定を結んだ場合

ただし「特別条項付き36協定」を結んでいる場合、上記の上限時間を超えることが可能となります。

すなわち1週間毎日7時間、合計35時間残業したとしても問題なし、1ヶ月80時間の残業をしても問題なしとなるわけです。

まあサービス残業による長時間労働の場合だとそもそも法律を無視しているのでこういった上限を気にしてはいませんが。

※2019年4月1日施行予定の改正法では特別条項付きの36協定を結んだ場合でも以下の上限が設けられます。

  • いずれの月も、休日労働を含んで月100時間未満
  • 2か月、3か月、4か月、5か月、6か月の期間のいずれにおいても、休日労働を含んで月平均80時間以内であること。
  • 例外が適用できるのは、年間6か月以内に限る。

1日15時間労働をした場合、時給はどれくらい?

平成30年分の民間給与実態統計調査によると1年を通じて勤務した給与取得者の1人当たりの平均給与は441万円。

ボーナスを含めた16カ月で割ると1カ月当たりの平均給与は27万5625円、労働する日が20日間の場合、1日当たり約1万3781円、毎日8時間の労働であれば時給は約1722円になります。

対し1日15時間労働をした場合の給与は、平成30年分の民間給与実態統計調査によって計算された平均時給約1722円をもとに9時が始業の場合、休憩時間1時間を含め18時に一度就業した時点で1万3776円になります。

15時間労働は普通7時間の残業があるため、これは法定労働時間を超えた時にあたるので時間外手当が発生します。時間外手当の割増率は25%のため、22時までの残業代(1722×1.25)×4時間=8610円になります。

そして残りの残業時間3時間は深夜に当たるため、深夜手当が発生します。深夜手当の割増率は1.25%なので、時間外手当の割増率と足して1.5%、(1722×1.5)×3時間=7749円になります。

会社によって合間に休憩を設ける場合もありますが、単純に計算すると就業時間は深夜1時になります。

以上1日15時間労働した場合の給与をすべて足し、15時間で割ると、(13776+8610+7749)÷15=2009円、時給2009円になります。

勤務内容

8時間勤務時の給与普通残業4時間深夜残業3時間合計時給計算
8時間労働13781円13781円1722円

15時間労働

13776円8610円7749円30135円2009円

こうして見てみると、毎日8時間労働の場合と毎日15時間労働の場合の時給の差は約300円ほどしかありません。

残業をすることによって確かに一日あたりの給与は増えていきますが、働いている時間が延びているだけなので、実質的な給与の差は生まれません。

また、上の表では残業代は全て支給されるという前提で計算をしましたが、もしサービス残業が多い職場ならもっと時給計算が低くくなることは間違いないです。

毎日深夜まで働いたとしてそれほどメリットは少ないということがわかります。

1日15時間労働を続けた場合の健康面でのリスク

1日15時間勤務、残業7時間の生活を続けていたら精神的にも身体的にも大きな影響があります。

精神的な影響として、就労意欲の低下により精神が不安定になったり、仕事への集中力ややる気がなくなりやすくなります。

この状態が続いてしまうと仕事に行きたくない、何もしたくないといったことを考えてしまい、うつ病などの精神疾患を引き起こすかもしれません。

身体的な影響として、十分な休みが取れず疲れが残ってしまい、慢性的に疲れを取ることができなければ脳疾患や心臓疾患など取り返しのつかない病気になってしまうこともあるでしょう。

一般的な生活リズムとはかけ離れた生活リズムになり、本来のパフォーマンスを仕事に発揮することも難しくなります。

このように1日15時間労働は精神的にも身体的にも健康面のリスクが多々あります。続けることは本当に危険ですし、今後の生活に影響があってからでは遅いのです。

続けていたらいつか体を壊す、絶対に仕方ないと思ってはだめ

改正法が施行されれば年の半分は残業が45時間となりますし、月100時間、年間720時間という上限が付きますから、多少は残業が減るという人もでてくるかもしれません。

ただそれはあくまでその法律を会社がしっかり守った場合に限られます。

すでにサービス残業等によって長時間労働となっている場合だと、改正法が施行されたからと言って働き方が変わってくれるかというとそうではない場合がほとんどでしょう。

そしてもしこの先も今の働き方を続けていると、いつか体を壊してしまいます。

中にはそれでも耐えれる人は確かにいます。しかしそれを普通と思わないでください。そして我慢すべき、仕方ないことだとも思わないでください。

普通に考えてそんな働き方はどう考えても異常であり、すぐに辞めるに値する会社であり、もっとまともな会社は山ほどあるのです。

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