年間休日数が少なくて不満なら違う業界に転職しよう。早めに決断することが重要

年間休日数が少なくて不満なら違う業界に転職しよう。早めに決断することが重要

働く上で休日がどれくらいあるかというのは非常に大切であり、できるだけ多いほうが良いと考えている人がほとんどではないでしょうか。

休日がしっかりあり、心も体も休める時間があるからこそ、プライベートも仕事も充実するものです。しかしながら、周囲に比べて極端に少ない休みしか貰うことができずに働いている人もかなりいるでしょう。

休日の数は勤めている会社次第です。いくら頑張って成果をだしたとしても、同僚よりも休日数が多くなるなんてことはありません。

だからこそ、もし休みが少ないことに不満があるならば、会社を変えるしかありません。特に、年間休日数は業界によって大きく異なる為、違う業界へ転職することを考えてみたほうがいいでしょう。

関連:年間休日数の平均や105日、120日の理由。あなたは多い?少ない?

関連:飲食業、小売業を辞めたい!他業種に転職することは可能?

年間休日数はかなり大事

年間休日数は会社によって様々であり、多い会社だと年間で120日以上ある会社もあれば、逆に100日をきる会社もあります。

1年間で20日間も休日数が違うのは実際に働いてみるとかなり違いますよね。もし40年間働くと、800日間も差があり、3年弱も多く働くことになるのです。

年間120日以上ある会社だと、長期連休もそれなりにあり、仕事から離れてリフレッシュする機会が年間で何度かあります。

しかし、年間休日が105日を切ってくると、長期連休なんてほとんどなく、毎週の休みだけで、大きくリフレッシュすることは中々難しいです。

労働基準法上では1週間に働くことができる時間は40時間となっており、1日8時間労働で2日休みという体制をとっている会社も多いです。この場合の年間休日数は105日となります。

こういった会社では、祝日に休むことができるわけではなく、ゴールデンウィークやシルバーウィークなどの長期連休なんてほとんどとることはできません。

また、中には年間休日数が100日をきる会社もあります。1日の労働時間を7時間にしておき、残りを残業時間としておけば週に2日休む必要はありません。

法律で定められている休日数は4週間に4日間ですから、最低52日間でも良いのです。

毎週1日しか休むことができずに、当然長期連休なんてとることができないという人も少なくはありません。

ただ、これらはあくまで法律上定められている最低限の休日数に設定しているだけで、働きやすい会社とは言えません。

年間休日数は業界によって大きく異なる

もっと年間休日数の多い会社に転職したい。そう考えても、なかなか同業種では難しい場合があります。

年間休日数は業界によって大きく異なります。

例えば、年間休日数が多い業界は、

  • 電気、ガス、水道業・・・121.5日
  • 情報通信業・・・121.5日
  • 金融業、保険業・・・119.3日
  • 製造業・・・117.1日

といったものがあります。

こういった業界では、土日だけではなく祝日も休みであったり、もしくはGW、お盆、正月に9日間以上の長期連休があったりします。

一方、年間休日数が少ない業界としては、

  • 生活関連サービス業、娯楽業・・・99.5日
  • 宿泊業、飲食サービス業・・・100.4日
  • 運輸業・・・102.9日
  • 卸売業、小売業・・・111.2日

となっています。

基本的に土日や祝日は仕事であり、平日に休みをとることがほとんどになる業界です。お店自体に長期連休があるわけではなく、社員全員が休むことができる日がない為、長期連休なんてほとんどとることはできません。

もちろん、平均年間休日数が少ない業界であっても120日以上の休みがある会社もあります。ただ、そういった会社を目指すよりも業界を変えて転職するほうが、休みが増える可能性は非常に高いです。

だからこそ、もしもっと休みたいと考えているならば、より休日数の多い業界を目指して転職したほうがいいのです。

年間休日数が少ない会社は他の条件面も悪い

残念なことに、年間休日数が少ない業界は、その他の条件面でも悪い傾向があります。

例えば、有給休暇取得日数で言うと、平均8.8日に対し、

  • 生活関連サービス業、娯楽業:6.5日
  • 宿泊業、飲食サービス業:5.4日
  • 卸売業、小売業:6.4日

となっており、かなり下回っています。

また、平均年収で言うと、平均420万円に対し、

  • サービス業:345万円
  • 宿泊業、飲食サービス業:236万円
  • 卸売業、小売業:358万円

と、やはり平均を大きく下回っています。

参考:厚生労働省「平成27年就労条件総合調査結果

参考:国税庁「民間給与実態統計調査」

異業種に転職するならできるだけ早いうちに

業界によって、休みは少なく、給料も少なく、有休も取れないなんて状態になってしまっている人は少なくありません。

だからこそ、できるだけ早いうちに異業種、場合によっては、職種を変えるに転職することをおすすめします。

異業種、そして未経験職種への転職はできるだけ年齢が低いうちに行わなくてはなりません。

年齢が高くなればなるほど、非常に難易度は上がってきてしまいます。

もしかしたら最初の転職ではそれほど良い会社が見つからないかもしれませんが、若いうちに業界を変えておけば、その会社で経験を積み、さらに好条件の会社にキャリアアップしていくことは可能です。

10年後、20年後に自分がどうなっているかは、今自分がどう動くかが非常に大切になります。

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