何かと辛いことが多い会社生活。
特に正社員で働いていると、責任の重さ、労働時間の長さ等から会社に行きたくないと思ってしまう人も多いのではないでしょうか。
いっそのこと仕事をバックレてしまおうかと考えることもあるかもしれません。
しかし本当に仕事をバックレてしまうと、大きな問題が生じて余計色々と大変な思いをすることになる可能性があるので注意しなくてはなりません。
そこで、今回は正社員が仕事をバックレてしまった時の影響や対処法を紹介します。
関連：退職勧奨と退職強要の違い。違法行為を認めてはいけない。
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目次
正社員が仕事をバックレたらどうなる？
遅刻をして会社に行くのが億劫になったり、仕事で嫌なことがあって耐えることができなくなったり、大きな報告があってその責任の重さに耐えることができなかったり。
仕事をバックレる原因は色々とありますが、ふとしたきっかけでその行動に移してしまう人が多いようです。
しかしその影響は大きいことは覚えておかなければなりません。
捜索願を出されてしまう可能性
仕事をバックレた場合、まずは上司や同僚から連絡がくる場合がほとんどでしょう。全く連絡なしということはまずありません。
ただその連絡を無視し続けると、何か事件が巻き込まれたのではないか、自宅で倒れたのではないかと心配されます。
その結果、警察に捜索願をだされてしまう可能性があります
これは非常に迷惑をかけてしまう行為。しかもとても恥ずかしい思いをすることになりますよね。
懲戒解雇になってしまう
正社員が仕事をバックレてしまった場合、すぐに退職となるわけではなくまずは無断欠勤扱いとなります。
1日、2日程度連絡なしで休んでもまた来るかもしれませんからね。
ただ無断欠勤が2週間続くと、会社はその社員を懲戒解雇にできます。
懲戒解雇は、自己都合、会社都合の退職と違い、重責解雇となり、その影響は甚大です。
退職金が貰えない
懲戒解雇となった場合、ほとんどの会社では退職金が不支給となってしまいます。
入社してから3年以内であれば貰えない場合がほとんどですが、4年以上となれば捨てるにはあまりにもったいない金額。
これが貰えなくなるのはさすがに避けるべきでうｓ。
転職活動に悪影響
転職活動時にも悪影響を及ぼすかもしれません。
聞かれなければ懲戒解雇であったことを言う必要はありませんが、離職票や退職証明書によってばれる可能性があります。
もし懲戒解雇になったことを隠して受かったとしても経歴詐称とみなされ内定取り消しになる可能性が高いです。
だからといって、面接で退職理由を聞かれた際に懲戒解雇であったことを言うと、まず受かりません。
それほど懲戒解雇になるということは重いものなのです。
損害賠償を請求される可能性
正社員が退職する場合、会社には2週間前に辞めることを伝える必要があります。
これは労働基準法として定められており、守らなければいけないことです。
仕事をバックレて辞めるということはこれに違反する行為です。
あなたが仕事をバックレたことによって、会社に損害がでたと言われ、損害賠償請求をされる可能性すらあります。
まあ実際はバックレたからといって会社が受けた損害は大きくもないし、どの程度の損害かとも証明することも難しいので、全くない場合がほとんではありますが。
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給料トラブル
もしバックレたとしても、それまで働いた分の給料は貰うことが可能。会社は支払わなければならない義務があります。
また給料を渡す前にそこから罰金や損害賠償を差し引くということも許されていません。
どんな辞め方をしようが、1日なら1日分の給料、半月働いたなら半月分の給料、働いた分だけ給料は貰えるのです。
ただ実際のところ、仕事をバックレると貰えるはずの給料を支払って貰えないというトラブルが起きることが少なくありません。
そしてこちらとしてもバックレてしまったという負い目もあって泣き寝入りすることになってしまいます。
仕事をバックレたいと思ったらどうすればいい？
とは言え、今すぐに仕事をバックレたい、もう会社に行くのは無理だと言う場合だってあるでしょう。
確かに法律を守って2週間前に伝えることが理想。でもそんなに待ってられませんよね。
そんな人はこのやり方を実行してください。
退職を伝え、その日から2週間は有給休暇を使う
まずはすぐに退職を伝え、そして退職日を2週間後に設定しましょう。
さらにその2週間は有給休暇を消化することにすればいいです。
有給休暇取得を会社側が拒否することはできませんから、それ以降は一度も会社に行くことなく正当に退職することが可能となります。
退職と有給休暇取得のことはメールで構いません。
ただ念の為、退職届を内容証明郵便で会社に送っておくことをおすすめします。
退職届や保険証などを送る
退職時には提出しなくてはいけないもの、返却しなくてはいけないものがあります。
従業員証、健康保険証といったものですね。会社から借りている制服などの備品もそうです。後は退職届も送っておいた方が言った言わないのトラブルを避けることができます。
送る際は内容証明郵便にしましょう。これによって、提出、返却した証拠となります。
退職を伝えた後は人事とやり取りする
退職を伝えて退職届を送付すれば終わりというわけではなく、会社から離職票を貰ったりと何かとしなくてはいけないこともあります。
しかしそういったことを上司とするのは非常に気まずく、やりにくいでしょう。
そういった手続き関連は、人事部が行うので、直接人事に連絡してやり取りするといいでしょう。
もしすでに正社員の仕事をバックレてしまっていたら
ではもしすでに数日前に正社員の仕事をバックレてしまったらどうすれば良いでしょうか。
可能であれば電話で上司に退職を告げる
数日であればまだ懲戒解雇ではなく無断欠勤の状態ですから、決して手遅れではありません。
ですから可能であれば上司に電話し、バックレてしまったことに対して謝罪し、退職する旨を伝えてください。
もし上司に辞めると言ってすぐ辞めれるわけではないと言われてしまったら、先ほど同様有給休暇を取得することにしてしまえばOKです。
有給休暇取得とすれば、その分だけ給料を貰えるのでその方がメリットはありますね。
電話するのが無理ならメールと郵便で
もし電話が無理ならメールで連絡、そして退職届を郵便で送るという形をとっても構いません。
大切なのは退職の意思表示をすること。そうすれば懲戒解雇にならなくてすみます。
可能な限り、適切な退職を
退職する時は基本的に2週間から1ヶ月前に退職を伝えて引継ぎを行った上で行うのが基本。やはりできる限り適切に退職することをお勧めします。
それができないなら今回紹介したような手を使い、バックレるのは本当に最後の手段。
ブラック企業のような、ルールを守らない会社であっても、同様にこちらがルールを守らなくてはいいわけではありません。
腹立つ会社に迷惑をかけたいという気持ちもわからなくないですが、トラブルに巻き込まれる可能性もあるので、適切にさっさと縁を切るほうがずっと楽だったりします。
退職後のことも早めに行動を
バックレた後のこともしっかり考えなくてはなりません。また働く必要がある人がほとんどですからね。
また働き始めるまでに多少の時間を置くのは構いませんが、あまり長引いてしまうと転職活動で不利になってしまうので注意が必要です。
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