テレワークに向いてる仕事とは?職種や導入するメリット・デメリットオフィス以外の場所で働くことができるテレワークは、2022年現在さまざまな業界で導入しています。

テレワークとは、主にインターネットなどの情報通信技術を活用して、時間や場所にとらわれない働き方のことをいい、自宅で働くことはもちろん取引先を訪問するまでの移動時間を活用することや、勤務するオフィス以外の場所でも仕事ができるようになります。

2022年は感染症の感染拡大により国がテレワークを推奨した影響もありますが、今後はテレワークが主流になる業界も出てくることでしょう。

あらためてテレワークにはどんなメリットがあるのか、テレワークに向いている仕事について解説していきます。

テレワークに向いている職種の条件とは?

テレワークに向いている職種の条件とは?テレワークが浸透してきているとはいえ、どんな職種でもテレワークが良いというわけではありません。

例えば、飲食業界などのように対面する必要がある職種では、テレワークに対応できないこともあります。

では、テレワークに向いている職種の条件をチェックしていきましょう。

1人で終わらせることができる作業が中心の職種

業務を1人で作業する仕事は、誰かとやり取りする必要がないか、やり取りがあったとしても電話やメールで解決することが多いです。

比較的、自宅でも作業できる内容が多くなります。

また、複数人で分担する作業でも、WEB上で分担できるか郵送を利用して分担できる内容なら対応できます。

セキュリティ面に問題が無い業務内容

業務を遂行する上で、セキュリティ面がしっかり管理されていることはとても重要なことです。

企業側はもちろん、テレワークを行う社員側も確実なセキュリティ対策を行い、徹底して情報漏洩を防がなければなりません。

なぜなら、テレワークを導入した場合、社員同士のやり取りはほとんどがインターネットを介して行われるからです。

業務上、機密情報や個人情報を扱う場合は特に注意が必要となるため、セキュリティ面に問題が無いよう管理された環境でテレワークを行いましょう。

仕事ぶりを評価しやすい成果物であること

テレワークを行う上で難しく感じることは、仕事ぶりをオフィスにいるときのように評価できないことにあります。

一生懸命取り組む様子を確認できないため本当に仕事してるの? という思いに駆られるケースもありますが、成果物が評価される職種なら話は別です。

仕事ぶりが目に見えるプログラムやデザイン、各種原稿などはテレワーク向きといえます。

テレワークを導入するメリットとデメリットを解説

テレワークを導入するメリットとデメリットを解説テレワークを導入した企業の中には、テレワークだとやりにくいという方もいれば家事育児との両立がしやすいという方もいるなど賛否両論の意見がありました。

確かに、社員がどこで仕事をするか、家庭の事情などによっては良し悪しが分かれるところです。

では、テレワークを導入に際して、どんなメリットとデメリットがあるのか掘り下げて見ていきましょう。

テレワークを導入するメリット

オフィスコストの削減

出勤していた社員のほとんどが自宅勤務になる場合、オフィスを利用する時間が少くなるため、電気代などを始めとするオフィスコストを削減することができます。

また、社員目線で言えば通勤しなくても良くなるので交通費も削減することができます。

非常時の事業継続確保

災害時や感染症の流行などにより非常事態となっても、テレワークを導入できれば事業の継続性を高めることができます。

各社員が自宅で業務を進められるため、業務が滞ったり、業務自体がなくなったりするリスクを軽減させることができるでしょう。

また、台風などの自然災害のときも、出勤することがほとんどないので被害を最小限に留めることができ、オンライン上で社員の無事を確認することができます。

テレワークを導入するデメリット

組織力の低下の可能性

オフィスにいるときと違って社員同士のコミュニケーションが不足して、社内の連帯感や仕事に対する熱意が徐々に下がってしまうことが考えられます。

オフィスに出勤していたときに社内であまりメールを使用せず、対面したコミュニケーションが中心だった場合は、メールやチャットツール、オンラインでのやり取りがやりにくく感じられることでしょう。

週に1度も出勤しない場合は従来と異なるやりにくさからモチベーションが下がる可能性も出てきます。

ある程度慣れるまではメールの返信がすぐにこないと、電話をかけたい衝動に駆られる方もいるでしょう。

テレワークを導入するにはコストがかかる

テレワークを導入した場合、自宅勤務をするとしてもパソコン・WEBカメラ・マイクなどのように労働環境を整えるためのコストがかかります。

場合によっては仕事用のデスクやイスなども用意しなければならず、想像以上にお金を使うケースもあります。

子どもが小さくて自宅に居るような場合は、家の中でも集中できるスペースを確保するのにも苦労することでしょう。

自宅以外の静かなスペースをレンタルするとしても、レンタル料金がかかるため何らかのコストがかかることがテレワーク導入のデメリットといえます。

具体的にどんな職種がテレワークに向いている? おすすめの職種を紹介

具体的にどんな職種がテレワークに向いている? おすすめの職種を紹介条件がマッチするなら柔軟な働き方ができるテレワークには、具体的にどんな職種が向いているのでしょうか。

テレワークに適した条件に合う職種を紹介していきます。

事務職

事務職は、もともと1人で作業することが多い職種で、データを送ってもらえば自宅でも作業することが可能です。

もしも、ミーティングがある場合でも、チャットやテレビミーティングの環境が整っていれば大きな問題はありません。

小さな子どもがいる方でも時間を上手く使って対応できるでしょう。

システムエンジニア・プログラマー

システムエンジニアやプログラマーも事務職と同じように、もともと1人で作業することが多い職種です。

打ち合わせが必要不可欠な職種ではあるものの、テレビミーティングなどのコミュニケーションツールがあれば問題なくテレワークに対応できます。

プログラマーはシステムエンジニアよりも、他の社員とやり取りする時間が短いので、よりテレワークに向いているといえるでしょう。

WEBデザイナー・WEBライター

この2つの職業はWEB上でのやり取りが多いことから、テレワークとの相性が特に良い職種です。

主にパソコンを用いた作業が中心となり、成果物もメールやチャットツールを介して提出することがほとんどのため、テレワークが導入されやすい傾向です。

また、仮に打ち合わせがあったとしても、テレビミーティングができる環境が整っていれば問題ありません。

営業職

営業職にはインサイドセールスという内勤営業の営業手段が広がっており、営業経験者を対象にメールや電話などのツールを活用した営業活動を行っています。

インサイドセールスは直接お客さまを訪問して営業活動を行うのではなく、見込み客に電話またはメールで情報収集やヒアリングを行い、その後も情報提供を行い続けて関係を維持します。

見込み客の関心が高まるまで関係を作ってからセールスを行うという営業方法です。

インサイドセールスのうち見込み客の関心を高めるところまでは自宅でもできるため、テレワークで行う案件も増えてきています。

サポートサービス関連

商品やサービスの問い合わせに対応するカスタマーサービスやアフターフォローサービスは、取り扱う内容によっては自宅でも対応することができます。

また、オンラインで相談できるサポート業務もこれに含まれます。

企画・総務・人事・経理などの管理部門

各管理部門は、一部出社するところもあるもののテレワークに向いている職種です。

やり取りの際にもメールやチャットで対応可能なことや、出張時のモバイルワークにも適しているから導入する企業が増えています。

研究・開発部門

研究・開発部門の方も内容によりテレワークに適しています。

研究する内容が実験を伴うようなジャンルだと無理ですが、パソコンを使用した研究・開発であれば対応可能です。

研究・開発部門も1人で作業することが多いため、導入している企業も多いです。

その他テレワークが向いている方

その他でテレワークが向いている方には次のような方が挙げられます。

  • 妊娠中の方
  • 育児中の方
  • 介護をしている方
  • 身体障害のある方
  • ケガや病気などにより通勤が困難な方

出勤できない事情がある方もテレワークにすることで、自分に合った働き方ができるようになります。

仕事内容も会社との相談次第では、短時間勤務や出来高制などの対応になるでしょう。

テレワークを活かして生産性をより一層高めよう!

テレワークを活かして生産性をより一層高めよう!テレワークを導入しても、テレワークを活かしきれないのでは元も子もありません。

自宅やサテライトオフィスで仕事ができるなら、それを最大限に活かせるよう準備が必要です。

テレワークを活かすにはどんなことが必要なのかチェックしていきましょう。

テレワークソリューションの活用

テレワークを導入した場合、やりとりのほとんどがインターネットを介したものになります。

そうなると業務の報告や打ち合わせなどもWEB上で行うようになるため、リモートアクセスシステムや業務報告システムなどの整備が必要です。

そういったテレワーク環境を整えてくれるのがテレワークソリューションです。

最近ではテレワーク環境構築を支援するソリューションやサービスが次々登場しており、テレワーク中に使用するパソコンを一元管理して、操作内容をログとして記録・保存するなどのサービスも人気があります。

また、テレワークで最も問題視される勤怠時間の把握にも対応し、スマホやタブレットに向けたテレビ電話アプリなども提供しています。

テレワークソリューションを提供する会社によっても内容が異なりますが、自社の業務内容に適したテレワークソリューションを活用することが生産性の確保に繋がります。

コミュニケーションツールの利用

WEB上でのコミュニケーションといえばメールやチャットが浮かびますが、会議をするときのことを考えてWEB会議システムも導入しておきたいものです。

無料で利用できるWEB会議システムや、チャットツールに付帯するテレビ電話機能などもあり、いずれの場合でもいつでも使えるように準備しておくことがおすすめです。

また、社員側も導入するのみではなく、一通りの使い方をマスターしておくとよりスムーズに利用できるでしょう。

セキュリティの強化

テレワークを導入する際に重要なのがセキュリティ対策です。

本来ならオフィスで行う業務を自宅などオフィス以外の場所で行うため、万が一情報が洩れるようでは会社の信用にも関わります。

ウイルス感染や不正アクセスなどはもちろん、盗難や紛失を含めたセキュリティ対策が必要なのです。

個人のパソコンで作業をしないことや、データを個人で所有しないことをはじめ、自宅で作業する場合は戸締りや泥棒対策などもしっかりしておくようにしましょう。

まとめ

まとめテレワークは、今後、業界によっては浸透が進み定着する可能性がある働き方です。

テレワークに適した職種に限られる可能性はあるものの、臨機応変で柔軟な働き方ができるため、多くの方に働くチャンスがあるでしょう。

また、単身赴任をしていた方はテレワークの導入により単身赴任をしなくても良くなり、子育て中や介護中の方も自宅でそれぞれの対応をしながら働けるようになります。

感染症拡大という思わぬきっかけにより本格的に導入されはじめたテレワークですが、テレワークは通常勤務よりも「結果」が目立つ働き方とも言えます。

人目を気にせずに働けるからこそ、会社にとってマイナスとならないようにしっかり勤めていくことが大切です。