毎年、就活生の中で高い人気を誇るのは、大手企業や外資系企業です。

この記事を読んでくださっている皆さんのなかには「新卒で外資系企業を目指している」という方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、外資系企業の定義外資系企業と日系企業の違いなどの基本情報から、新卒で外資系に就職するためのポイントまで、外資系を目指す就活生なら知っておきたい情報を沢山お伝えしていきます。皆さんの就活の一助となれれば幸いです。

外資系企業とは?

外資系企業と聞くと、日本に進出してきた外国企業を思い浮かべる人が多いのではないでしょうか。

もちろんそれも正解ですが、正確な定義は「外国の法人、もしくは外国人投資家が一定以上出資している日系企業」であり、いくつかのパターンに分けられます。なお、出資の比率は「一定以上」と、明確な決まりはありません。

では、外資系企業の具体的な例をご紹介します。

外資系企業の3つのタイプ

外資系企業は主に以下の3つのタイプに分かれており、それぞれ成り立ちが違います。

外国企業の完全子会社(日本法人)

外資系と聞いて多くの人が思い浮かべるのが、このパターンでしょう。

社名が外国語であることから確実に外資系企業とわかるケースが多く、しかも日本に進出するということは、それだけ資本に余裕がある証拠なので進出前から知られている著名な企業がほとんどです。

例:Google、マッキンゼー・アンド・カンパニー、P&Gなど

日系企業と外国企業の共同出資

外国の企業が日本に進出する際、現地でのノウハウを求めて、外国企業のネームバリューなどを欲する日本の企業と共同出資で会社を設立するパターンも一定数存在します。

このとき、外国企業の出資比率が日本企業よりも多い場合に外資系と分類されることが多いです。出資率の程度については定めがないので、このあたりは曖昧になっています。

例:シーメンス・ジャパン、日本マクドナルド、富士ゼロックス

日系企業が買収されて外資系企業に

経営課題の解決を目的として日系企業が海外の企業に買収され、経営権が移ったことにより外資系企業となるケースもあります。

最近、日本の製造業でこのケースが増えてきているため、イメージを持っている方も多いのではないでしょうか。

例:台湾の鴻海(ホンハイグループ)に買収されたシャープ、中国の蘇寧雲商に買収されたラオックス、香港のファンドであるベアリング・プライベート・エクイティ・アジアの子会社となったパイオニアなど

日系企業と外資系企業の違いは?

具体的な社名を聞くと、どれも著名な企業であり、給与が高いことでも有名なので「外資系企業」を魅力的な就職先と捉える方も多いでしょう。

しかし、日系企業との違いをよく理解しておかないと入社してから苦労することになります。ここからは最低限押さえておきたいポイントをご紹介します。

完全個人主義

日本企業では多くの場合、個人のパフォーマンスの他にチーム組織全体の成果がそのままチーム内個人の評価につながりますが、外資系企業は個人の実績だけが評価の対象となります。

それゆえ、仕事とプライベートを完全に別と考える人が多く、会社内の人間関係を終業後まで引きずって、付き合いを強制されることはありません。イベントやお祝いはもちろんありますが、あくまでも皆で楽しく過ごそうというもので、程良い距離感が保たれています。

また、「自分の仕事が終わっても、チームの仕事が終わるまでサポートするのが美徳」というような、日本的な考え方とも無縁であり、チームワークは重視するけれども、自分のやるべきことをしっかりやったら無駄な残業はしないというのが外資系企業では一般的な考え方です。

孤独を感じることもあるかもしれませんが、「自分のやるべきことに集中して専門性を高めたい」、「プライベートを充実させたい」という方にとっては大きなメリットであるといえるでしょう。

成果主義・実力主義の賃金関係

日系企業では、いまだに年功序列の考え方を採用している会社が多いです。

それゆえ、実力はあっても「経験が足りない」という理由で昇進試験を受けられなかったり、明らかに成果を出している若手よりベテランが優先的に昇進するケースが少なくありません。

しかし、外資系企業で出世を決めるのは成果と実力のみであり、年齢や性別、経験年数は一切関係ないのです。

ですから、「上司より良い成績を残しているのになかなか昇進できない」などの日系企業特有の不満を抱えることはほとんどないでしょう。

ただし、安定した結果を出し続けることができなければ、当然ながら自分も後輩に追い越されたり、マイナスの評価をされたりする可能性があります。

実力主義であるということは、結果が出ないときの評価も公平であるということを忘れないようにしましょう。

終身雇用ではないので、退職勧告もありうる

日系企業では未だに終身雇用の概念が一般的ですが、外資系企業にそのような概念はありません。

外資系企業に対して、「結果が出せないとすぐクビになる」という印象を抱いている人は多いでしょうが、それは当たらずとも遠からずといったところです。

外資系企業では、会社と社員はあくまでも「契約関係」であり、終身雇用を保証しているわけではありません。つまり、成果を上げられない社員を異動させて可能性を探ったり、一人前に成長するまで上司や先輩がサポートしたりといったホスピタリティは存在しないのです。

一部企業を除けば「即解雇」ということはないでしょうが、一般的には、業績が悪い状態が続く社員に対してPIP(Performance Improvement Plan)という業績改善プログラムを実施し、その結果次第で進路を決めるという流れになることが多いです。

成果をあげれば年齢や社歴に関係なく高額な報酬が得られる一方で、一生働ける保障がない。これを厳しいと捉えるか、やりがいがあると捉えるかは、あなた次第です。

「米国型企業」と「欧州型企業」

ここまでは「外資系企業」という大きなくくりで日系企業との違いを説明してきましたが、企業文化に基づいて考えると「外資系企業」は「米国型企業」と「欧州型企業」の大きく2つに分かれます。

それぞれの特徴をみていきましょう。

「米国型企業」

GEを代表とする米国型企業は、欧州型企業と比べ実力主義、個人主義の傾向が強いです。

成果の出せないものは容赦なく淘汰されていく反面、高い成果を出した人間は年齢や社歴に関係なく、正当に評価されます。そのため米国型企業は、よりキャリア志向の強い人に向いているといえるでしょう。

転職の頻度も高く、極端な例でいえば、プロジェクト単位で人を集め、そのプロジェクトが終われば、直ぐに次の会社に移っていくということがあります。

また米国型企業は、この人に聞けばなんでも分かる、この人に頼めばなんでもこなしてくれるというスペシャリストになれる人材を欲する傾向が強いです。

給与も高く、出世スピードも欧州系の企業に比べて早いので、日本人の思い浮かべる一般的な外資系企業の姿だといえます。

「欧州型企業」

一方、欧州系企業はワークライフバランスを非常に重視しているのが大きな特徴です。

就業者への評価も米国企業ほどシビアではなく、日系企業と同じように年功序列的な給与体系になっているところもあります。

米国型企業に比べると出世スピードは若干遅めですが、オンとオフの区別はしっかりしています。ですから、プライベートのことも考えて働きやすいですし、米国型ほど徹底した実力主義の世界ではないので、日系企業の文化を好む人には働きやすい環境であるといえるでしょう。

また、欧州ではマイスター(職人)と言った考え方が根付いているためか、一つの分野に特化したキャリアを持つ人を優遇する傾向にあります。ですので、転職する人も比較的少なめです。

外資系企業で働くメリットと注意点

メリット

外資系企業に就職する場合、下記4つのメリットがあります。

給与の水準が高い

外資系のメリットとして一番に挙げられるのが給与水準の高さです。

日系企業の平均年収が約420万円であるのに対し、外資系企業の平均年収は約2倍の800万円といわれています。企業にもよりますが、20代で年収が数千万になったという話もザラにありますし、成果に応じた報酬が得られることは大きなメリットであるといえるでしょう。

実力が評価されやすい

外資系企業は、成果・実力主義です。

そのため、例え年齢が若くても能力が高ければ、どんどん昇進・昇給できるチャンスに恵まれます。学歴や社歴だけでなく、年齢や国籍なども問わず成果をあげられる人が評価される環境です。

仕事と休日のオンオフがはっきりしている

外資系企業は仕事と休日のオンオフがはっきりしています。ですので、休日や退勤後などプライベートな時間を重視する傾向が強く、有給休暇の取得率も日系企業よりも高いです。

一旦日系企業へ転職してもまた外資系への転職がしやすい

外資系企業に勤めていた経験は、転職する際にも役立ちます

たとえ外資系から日系企業に転職しても、その勤務経験は評価されやすく、もう一度外資系に転職したいときに有利に働きます。

注意点

続いて、外資系企業に就職する際に注意したい点を3つ挙げていきます。

雇用環境が安定していない

外資系企業は「終身雇用」「年功序列」という概念の存在しない成果・実力主義の世界です。

ですので、能力が低いと判断されたらクビという恐怖と常に戦いながら仕事をしなければなりません。成果を上げ続けるプレッシャーが常にかかってくるので、それが大きなストレスになってしまうこともあるようです。

また、経営母体が海外企業なので、その企業の経営不振により日本からの撤退を決めた場合、会社自体が無くなってしまうリスクもあります

安定志向の強い人、同じ会社に長く勤めたい人は日本企業を、実力主義の環境でバリバリ仕事をしたい人、環境の変化に適応しやすい人は外資系企業へのチャレンジを考えるとよいでしょう。

福利厚生が必要最低限

外資系企業では、社員が転職することが一般的なので、住宅手当や退職金制度など長期的に働くことを前提とした福利厚生が少ないです。

そのかわりに給与が高いと考えることもできますが、長期雇用を希望する安定志向の人にとって、福利厚生が充実していないことはデメリットといえますので、「自分が企業に求めるものは何か」をきちんと考えることが重要です。

高い語学力が求められやすい

外資系企業で働く場合、日本人の平均的な語学力では通用しない場合もあります。

業種や職種によって必要とされる語学力は変わってきますが、営業職、マーケティング職、コンサルティング職などで働く場合には、TOEICでだいたい700点台以上のビジネスレベルの英語力が必要とされます。

また、管理職やマネジメントへのキャリアアップを狙うのであればそれ以上、TOEIC850~900点以上は欲しいところです。

外資系企業に求められる人材、向いている人のタイプは?

求められるのはスペシャリスト

外資系企業で求められる人材は、高い専門性をもったスペシャリストです。

日系企業では、一定期間ごとに部署を移動させ、多くの職種の経験をさせるジョブローテーション制度を採用し、どの業務にもある程度対応できるジェネラリストを育てる傾向にあります。しかし、外資系企業においてこの制度を採用している企業はほぼ存在しません。

外資系企業では、採用段階から即戦力になると見込まれる人物を選んでいることが多く、新卒・中途採用を問わず、その人物の経験やスキルを最大限に活かして早く成果をあげることを求めています。言い換えれば、ある特定の分野に長けたスペシャリストを必要としているということなのです。

外資系企業に向いている人

前述の通り、外資系はジェネラリストよりもスペシャリストが評価されやすい業界です。

そのような業界に向いているのはどのような人なのでしょうか。具体的にみていきましょう。

向上心が強く、自ら率先して行動できる人

個人主義・成果主義の世界である外資系企業では、「受け身の姿勢」は通用しません。

他人からの指示を待つのではなく、向上心を強く持ち自ら率先して仕事を取りに行く「攻めの姿勢」が求められるのです。

また、「意見がない=仕事が出来ない」と捉えられがちなので、自分の意見や考えをきちんと主張できることも重要です。

他人から言われるよりも自分の意志で行動する方が好きであったり、自ら積極的に発言することが得意であったりする人は、外資系企業に向いているといえるでしょう。

語学力だけでなく異文化に対する理解がある人

外資系に就職するには、一般的にTOEICスコア700~800程度の語学力が必須であるといわれています。特に海外に拠点を構える外資系企業の場合、業務内容次第ではビジネスレベルでの英語力が求められることも多いです。

また、企業によっては使用される言語は英語に限りません。中国語やスペイン語などのグローバルな共通言語のスキルを求められることもあります。

さらに、上司や同僚も多国籍なので、さまざまな文化をもっています。価値観の違う上司や同僚と良好な関係を築くためにも、異文化を受け入れる柔軟性も必要とされます。

語学力に自信があり、異文化を寛容に受け入れられる人は外資系向きであるといえるでしょう。

フレキシブルに対応できる人

外資系企業は日本企業に比べて組織変更が多く、明日から経営方針が正反対になる、なんてこともあります。ですので、上司や業務手順の変更などに柔軟に対応できる頭の切り替えを心がけることが重要です。

また、外資系企業では日本人だけでなく、さまざまな国籍、宗教観、幸福感、キャリアに関する考え方を持っている人が集まっています。それは日系企業とは段違いと思って良いでしょう。

そのような環境で、常に自分自身を持ち続けるためには、フレキシブルな考え方を持っていることが不可欠であると言えます。

さらに、外資系企業では失敗した後に柔軟な対応ができるかどうかが求められ、失敗を起こさないことを第一に考える人材よりも、問題が発生した際に柔軟に対応できる力を発揮できる人材が重宝されます。

「フレキシブルに対応できる力を持っていれば、たとえ失敗しても次に繋がるから問題ない」、「問題を経験した分だけ対処法も身につくから、頼りがいのある人材に育つだろう」というのが外資系の考え方なのです。

新卒で外資系に入社することは可能?

結論を言えば、可能です。

しかし、注意点が3つありますので、一つ一つみていきましょう。

新卒での外資系企業入社は狭き門である

外資系企業の多くはスペシャリストを求めているので、新卒採用をあまり行わない傾向にあります。

外資系企業の数が増えるにしたがって、今後は新卒採用が増加していくことも予想されますが、現在ではまだまだ狭き門であるということは頭に入れておきましょう。

一方で、新卒を多く採用している外資系企業ももちろんあります。

具体的には、アクセンチュアやデロイトトーマツコンサルティング、プライスウォーターハウスクーパースといったコンサルティング企業やIT企業、メーカーなどです。

もし新卒で外資系企業への就職を希望しているのであれば、過去の外資系企業の新卒者の採用実績なども参考にしてみると良いでしょう。ちなみに1年間の総採用者数はアクセンチュアが約450名、デロイトトーマツコンサルティングは約100名、プライスウォーターハウスクーパースは約150名となっています。

ただし、現在でも外資系企業の新卒者の採用人数は、多くても1年間に数十名ほどです。この点を認識しておかないと、就職活動を無駄に過ごしてしまうということにもなりかねません。

新卒が外資系企業を目指す場合には、自分の目標となるものを明確に設定し、自分に合う会社を確実に見極めることが大切です。

独自のスケジュールで採用活動を行っていることが多い

日系企業は経団連の指示で就活時期に制限がかかっていますが、外資系はそれに当てはまりません。

ですから、有能な人材を確実に確保するために日系企業よりも選考時期を早めている企業がほとんどです。

例えば、大学3年生の夏にインターンシップを開催し、好成績を収めた人をそのまま本選考に繋げるというのもよくあるケースです。そのため、外資系企業におけるインターンシップは就職活動の一環であり、実戦的な試験であるといえます。

さらに、外資系企業のインターンシップは日系企業のものと比べると、より実戦的で、社員とともに働きながら会社の風土や事業の進め方などを学んでいくというものが多いです。期間も長く、だいたい数カ月~半年程度続くところも少なくありません。

新卒の就活生が外資系企業に入りたい場合は、インターンシップが特に重要であるといえるでしょう。

実際の就活スケジュール

一般的なスケジュールは以下の通りになります。

とにかく採用のスケジュールが早いので、2年生のうちから自己分析や業界研究を始めておくことをお勧めします。

  • インターン選考:3年生6月~7月
  • インターン実施:3年生8月~9月
  • 企業説明会:3年生10月~
  • 本選考:3年生12月~
  • 内定:3年生1月~

採用過程に英語が求められる場合が多い

すべての企業に当てはまるわけではありませんが、英語を用いた選考が行われることがあります

英語でのES提出や面接、プレゼンテーションが採用過程で必須であったという話もよく聞きますので、日ごろから英語を書いたり話したりすることを意識し、どんな試験も対応できるようにしておくと良いでしょう。

徹底的な企業研究を!

今回は「外資系企業」という言葉の定義から外資系企業と日系企業の違い、外資系就職のメリット・デメリットなど、新卒で外資系就職を目指すならば確実に知っておきたい情報をご紹介しました。

ただし、一言に「外資系企業」といっても企業によってその特色は様々ですので、気になる企業があれば、自分なりに企業研究を行ったうえで実際にその企業の人に話を聞くことをオススメします。

また、外資系企業と日系企業のどちらを選ぶにしても大切なのは、「その企業が自分に合っているか」「その企業で働くことで、将来なりたい自分になれるのか」です。

日本では一種のブランドである「新卒」カードを使って就職活動ができるのは、人生で一度きりです。悔いのない結果で終わらせるためにも『なんとなく』で外資系企業への就職を選ぶことのないように自己分析や企業研究に力をいれましょう。