年収と結婚の関係とは？ 男女が求める収入・男性が女性の希望を満たすには？ 結婚後のお金事情も解説

女性の社会進出の活発化と共に男性に求める年収は下がってきていて、男性に至っては女性の年収にこだわらない方という方も増えてきています。

ただ、結婚前後には多くの費用がかかるので、年収が高いほうが結婚できる可能性が高く、実際に結婚相談所でも年収が高い男性の方が成婚しています。

結婚相手にはどれくらいの年収が求められているのか、希望年収は平均給与から見て現実的かと併せて、結婚後にかかるお金、結婚を考える際に年齢ごとに求められる年収などを紹介します。

結婚で相手に求める年収は？ 

2018年4月24日～4月26日に20～60代の男女（サンプル数196）を対象に、インターネットで実施された「『婚活の日』結婚と婚活に関するアンケート2018（結婚相談所サンマリエ調べ）」から、結婚したい年齢や結婚相手の希望などを知ることができます。

結婚相手に選ぶ際に最も重視するものとして、男女共に「性格」という回答が最も多く挙げられている一方、「経済力」は男性の回答では4番目（その他を除く）に対して女性は2番目と女性の方が経済力を気にしていることが分かります。

結婚相手に求める年収をたずねると、男性は「こだわらない」が最も多く2位が「300万円」、女性は「400万円」が最も多く「500万円」「600万円」と続き、「200万円以下」と回答した方はいませんでした。

前年の同じ調査では「500万円」と「600万円」が同数1位だったので、女性の社会進出と共に男性に求める年収は下がっているでしょう。

【参考】
「婚活の日」結婚と婚活に関するアンケート2018（結婚相談所サンマリエ調べ）

男性の年収400万円は平均的なのか？ 

女性が男性に求める年収額が下がってきているとは言え、結婚を考えている男性の中には年収400万円は平均年収とどのくらい違うか気になる方もいるでしょう。

そこで、上記で参考にした結婚相談所サンマリエの調査と同年の2018年に公表された「民間給与実態統計調査」の平均給与と比較してみましょう。

調査によると、1年間勤務した給与所得者の平均給与は男性532万円、女性287万円、正規・非正規別に見ると男性は正規雇用548万円、非正規雇用229万円、女性は正規雇用377万円、非正規雇用151万円なので、男性の年収400万円は平均給与以下と分かります。

民間給与実態統計調査では事業規模別の平均給与も公表していて、従業員1～4人の事業所でも平均給与は400万円になるので、正規雇用の男性なら年収400万円は難しくない金額でしょう。

ただし、企業規模別に見ると個人の事業所の男性の平均給与は313万円なので、勤続年数などによっては400万円を大きく下回る可能性はあります。

結婚を考える年齢の時に希望年収に達しているか気になる方は、民間給与実態統計調査の年齢別の平均給与を確認してみてください。

〈年齢別の平均給与〉

「婚活の日」結婚と婚活に関するアンケート2018（結婚相談所サンマリエ調べ）では結婚相手の希望年齢は男女共に30～35歳が多いですが、年齢別の平均給与を見ると多くの方が結婚したいと考える時には男性も女性の理想の年収に達している可能性は高いでしょう。

しかし、「結婚相談所サンマリエ」のデータは5年ほどの前のものです。現在は当時よりは最低賃金も給与水準も上がっていると考えられるため、それにともなって、理想の年収もある程度上がっていると考えられます。

【引用：参考元】

令和3年度分民間給与実態統計調査｜国税庁

結婚後にかかるお金

結婚するにあたり結納式や顔合わせ食事会、結婚式や新婚旅行など、結婚して新生活を迎える前から多くの費用がかかります。

ゼクシィ結婚トレンド調査2019調べによると、挙式、披露宴・披露パーティーのみで平均354.9万円かかっています。結婚前だけで男性に求める年収近く必要なので、結婚後の長い生活ではいくら必要か気になる方は多いでしょう。

そこで、結婚後にかかるお金の目安を「生活費」「子育て・教育費」「マイホーム」に分けて紹介します。

【参考】

ゼクシィ結婚トレンド調査2019調べ

生活費

ひとりであれば生活費を無理して節約して趣味のための費用を増やすなどが可能ですが、結婚すると自分以外の人とも生活することになるので、2人以上の生活費などのやりくりには年収が多いほど有利となるでしょう。

年収が多いほど生活費を工面しやすく、趣味のための費用、万一の事態や老後のための貯金などもまかなえるので、将来のことを考えると自分ひとりで年収アップを図るより、相手の年収も合計する方が家計をやりくりしやすくなることから、結婚を考える際に相手の年収が気になるのは自然なことでしょう。

そこで、総務省の「家計調査報告」で2人以上世帯の生活費の目安を知っておくことをおすすめします。

2019年の家計調査報告によると、2人以上の勤労者世帯の平均家計収支のうち、食費や光熱費などを合計した生活費（消費支出）は約32万円です。

生活費は「食料」「住居」「光熱・水道」「家具・家事用品」「被服及び履物」「保健医療」「交通・通信」「教育」「教養娯楽」「その他（交際費など）」に分けられ、食料に関する支出は23.9％と最も高い割合を占めます。その他に税金や社会保険料などの非消費支出が約11万円かかります。

〈2019年の2人以上の勤労者世帯の平均家計収支〉

https://gyazo.com/c485d95caf6c34e0d55867b0693200fa

【参考・引用元】
月々の生活費は平均していくらくらい？ ｜公益財団法人 生命保険文化センター

子育て・教育費

子供のいる家庭では子育てや教育に関する費用が長期にわたりかかるので、子供を望む方は子供のためにいくら必要なのか気になるでしょう。

子育てに関する費用は内閣府政策統括官（共生社会政策担当）の平成22年3月に公表された「インターネットによる子育て費用に関する調査」の報告書が、教育費は文部科学省の「教育投資参考資料集」が参考になります。

インターネットによる子育て費用に関する調査の第1子の年齢・学年別に集計した第1子一人あたりの費目別年間子育て費用額から、0歳で約93万円、1歳で約88万円、2歳で約94万円と幼稚園に入園する前で270万円以上かかることが分かります。

子育て費用には食費、生活用品、医療費、保育園・幼稚園などの保育料、習い事の月謝、おこづかい、入園や誕生日や季節行事などのお祝い、レジャー・旅行、子供のための預貯金・保険などが含まれています。

3歳未満の子供を保育園などに入園させない場合、保育料や給食費がかからない分費用は抑えられるでしょう。

3歳を過ぎると幼稚園の入園料や保育料などがかかるので、子育て費用が増える方は多いです。3歳で約104万円、4歳で約120万円、5歳で約116万円、6歳で約122万円なので、3歳～6歳までで460万円以上、0～2歳までと合わせて730万円は想定しておくと良いでしょう。

分娩・入院費や定期検診代など、妊娠・出産にかかる費用も確保できると安心です。

内閣府が公表した家庭における子育て費用によると、「分娩・入院費」「定期検診代」「妊婦用品・医療費等の出産準備費」といった「妊婦・出産費用」は平均約50.4万円です。

【参考】

・インターネットによる子育て費用に関する調査

・第2節 家庭と社会全体の子育て費用：子ども・子育て本部-内閣府

教育費は子供のための費用の中でも大部分を占める項目ですが、子供が国公立に進学するか私立に進学するかで金額に大きな差があることが文部科学省の「教育投資参考資料集」から分かります。

教育投資参考資料集によると、子供を幼稚園から大学まで全て私立に通わせると下宿費や住居費などを除いても教育費だけで2,200万円以上かかるとされています。教育費を最も抑えられる高校まで公立で大学は国立というケースでも約760万円と最低800万円は必要でしょう。

下記は子供が大学卒業するまでにかかる教育費をいくつかのパターンに分けてまとめたものです。

〈幼稚園から大学までにかかる教育費〉
https://gyazo.com/6fb16717a576a6471eed0a1638c2d6c8

【引用・参考元】
教育投資 参考資料集-文部科学省

マイホーム

結婚したらマイホームが欲しいと考える方は多いでしょう。マイホームの購入に膨大な費用がかかることはもちろん、子供も欲しい方だと教育費とは別にいくら確保する必要があるか気になるでしょう。そこで、平成31年3月に国土交通省住宅局が公表した「平成30年度 住宅市場動向調査報告書」で購入資金を確認しましょう。

調査結果を見ると、マイホームと言っても新築の注文住宅なのか中古マンションかによって購入資金は異なります。下記は購入した住宅別に平均購入資金をまとめたものです。

〈住宅平均購入資金〉

• 土地を購入した新築注文住宅…3,971万円
• 建て替え注文住宅…3,491万円
• 分譲戸建住宅…3,933万円
• 分譲マンション…4,577万円
• 中古戸建住宅…2,814万円
• 中古マンション…2,819万円

【引用・参考元】
平成30年度 住宅市場動向調査報告書（国土交通省）

年収が多い方が結婚しやすい

男性は女性の年収にこだわらない方が多く、女性は男性に求める年収額が下がってきているとは言え、結婚前はもちろん、結婚後にかかる生活費などを考えると年収の多さは結婚で有利でしょう。

男性は年収が高い方が成婚しやすいことは日本結婚相談所連盟の成婚白書から分かります。

2019年度成婚白書によると、男性成婚者で最も多い年収は600万円～で20.6％、2番目は700万円～で17.7％、3番目は5000万円～で15.6％と年収500～799万円で成婚者の半数以上を占めます。

また、年齢が高くなるほど高い年収が求められることも分かります。

25～29歳で最も成婚しやすいのは年収700万円以上800万円未満ですが、500万円以上600万円未満でも成婚のしやすさは336.6％となっています。

しかし、30代になると最も成婚しやすい年収は800万円以上900万円未満となり、500万円以上600万円未満の成婚のしやすさは30～34歳で162.0％、35～39歳で103.3％まで下がります。

40代前半では900万円以上1,000万円未満、後半では1,500万円以上2,000万円未満が最も成婚しやすく、500万円以上600万円未満では40代前半で約60％、後半になると約30％まで成婚のしやすさは下がるので、成婚の可能性を上げるには年収700万円は欲しいところです。

50代以降も1,500万円以上2,000万円未満が最も成婚しやすい年収となり、50代後半では年収900万円以上1,000万円未満でも成婚のしやすさは53.6％なので、1,000万円は必要でしょう。

自身が結婚したい年齢に求められる年収をチェックして目指すべき年収を決めることで、年収アップのモチベーションにもつながります。

【参考】

IBJ成婚データによる「2019年度 成婚白書」-日本結婚相談所連盟

今の会社で年収が上がらないなら転職も視野に！ 

男性は女性よりも結婚相手として年収が見られる傾向にあります。

女性の社会進出が活発化したことで、男性に求められる年収は低くなってきていますが、結婚前には結婚式などで膨大な費用がかかること、結婚後には2人以上の生活費やマイホームの購入資金、子供がいる場合は子育てや教育に関する費用などを確保する必要があることを考えると、年収が高いほど結婚に前向きになれるでしょう。

年齢が上がるほど結婚相手に求める年収は高くなりますが、仕事で着実にスキルアップとキャリアアップできていれば会社から評価され、経験に応じて年収が上がっていくことが一般的です。

しかし、仕事に必要なスキルや知識が不十分と見なされる、営業成績などの実績が評価されないといった場合、年齢の割に年収が低いと感じるでしょう。

今の会社で働き続けながら年収アップを実現したいのであれば、パワーポイントを使った資料作成、電話応対といった仕事中の作業を洗い出してから作業の質を上げるためにできること（ショートカットキーを使う、お客様のニーズをくみ取って提案できることを目指すなど）を意識する、業務と関連する資格をとるなどでスキルアップを図ることが欠かせません。

スキルアップすると営業成績などに反映され、実績をつくることにもつながるでしょう。

しかし、スキルや実績が十分でも会社から評価されない方が中にはいます。

スキルや実績が会社に評価されていないと感じたら、年収アップを目的に転職を検討しても良いでしょう。

企業によって特に求めているスキルや知識や経験は異なるので、興味のある会社を見つけたら求めている人材の特長を把握し、自身と一致する強みや実績をアピールすることがポイントです。

転職の選考では自己PRと併せて志望動機も求められます。

志望動機で年収アップが目的であることを正直に伝えてしまうと、企業側から自社でなくても良いのではと思われるので、アピールする自身の強みを活かして貢献できそうだからといった方向性で伝えましょう。

自身の強みや経験を詳しく伝えて転職希望先から評価されると、高い年収で採用されることを期待できます。

現職でスキルアップする、または、転職して年収アップを実現して結婚できる可能性を高めましょう。