週休二日制と完全週休二日制。違いと採用している割合。

週休二日制と完全週休二日制。違いと採用している割合。

あなたの会社では1週間にどれくらい休みがありますか?

土日が休みの人もいれば、土曜日は隔週で休みの人もいます。

シフト制で曜日が決まっていない人もいますよね。

どれくらいに休日があるかということを、よく週休二日制とか、完全週二日制という言葉で表します。

リクナビネクストなどの転職サイトを見てみると求人広告に載っています。

週休二日制と完全週休二日制は全然違うことを知っていますか?

今回は週休二日制と完全週休二日制の正しい理解と、企業が採用している割合について紹介します。

関連:年間休日数の平均やよく見かける105日、120日の理由

関連:転職のイメージ間違っていない?中小企業から大企業も可能!ブラック企業からの脱出の為に転職活動を!

関連:今の仕事に不満があってもなくても転職サイトに登録すべき。その理由とは?

スポンサーリンク

週休二日制と完全週休二日制の違い

ではまず、週休二日制と完全週休二日制を正しく理解していきましょう。

週休二日制とは

週休二日制とは、月に1回だけでもいいから週に2日間休みがある場合に用いられます。

例えば基本的には日曜日だけが休みだけど、月に1回だけ月~土の間で休みをとっていい場合などがあてはまります。

逆に、基本的に土曜、日曜の2日間が休みだけど、月に1回だけ土曜日に出勤があるなんて場合も週休二日制といいます。

完全週休二日制

完全週休二日制というのは、月に必ず週二日間の休みがある場合をさします。

特に曜日は決まっていなくて、土日でもいいし、日曜日と火曜日とかでもいいし、毎週バラバラでもとにかく週二回の休みがあれば完全週休二日制となります。

年に1日でも週に1回の勤務があればそれは完全週休二日制とはなりません。

ただし、休日出勤は通常の勤務ではない為、休日出勤により週六日になったから完全週休二日制ではないということではありません。

あくまで、残業、休日出勤をのぞいた、会社休日と定められているもので決まります。

どちらも労働時間は同じ

週休二日制は週6日間の勤務があり、完全週休二日制は週5日間の勤務だから得だと思いがちですが、そういうわけではありません。

1週間の労働時間は40時間以内と労働基準法で与えられている為、週5日の勤務であれば1日8時間ですが、週6日働く場合であれば、1日の勤務は6~7時間に抑えなくてはなりません。

あくまで上限の労働時間は同じなのです。

ですからどちらが得というわけではありません。

まあ私は、1日を長く働いてでも、休日は多い方がいいですが。

なお、残業については別の話で、36協定が結ばれている場合は残業時間として割増賃金を支払う条件で、この上限以上働くことができます。

参考:36協定とは?特別条項や違反時の罰則をしっかり理解

休日の数や残業時間などの労働条件は、自分にあったものを選びましょう。

もし今働いている休日数に不満があるのであれば、仕事を変えるということも考えてみてもいいでしょう。

転職では、例えば年収アップできた人が7割程度、現状の不満を解消できた人は8割と高い数字になっています。

そして今は人手不足から転職サイトに載っている求人も以前より増えていて、選択肢も広がっていますし、登録すると来るオファーの数も増えている為、好条件で転職しやすい状況です。

転職したいという人にとって、絶好のタイミングであると言えます。

スポンサーリンク

週休制の形態、完全週休2日制の割合が高い

では、現在の企業はどういった週休制の形態が多いのでしょうか。

厚生労働省の就労条件総合調査結果によれば、

  • 完全週休二日制・・・49.0%
  • 週休二日制・・・39.6%
  • 週休1日制・・・5.6%
  • 完全週休二日制よりも休日日数が多い・・・5.8%

といった形になっています。

最後の完全週休二日制よりも休日日数が多いというのは、3勤3休制などの人が該当します。

ちなみに大企業ほど、完全週休二日制を採用している割合が高く、企業の規模が小さくなっていくほど週休1日制、週休二日制の割合が高くなり、休日数は少なくなります。

業種では、宿泊業や飲食業などのサービス業が週休1日制の割合が高く、休日が少ない傾向になっています。

スポンサーリンク

最後に

週休二日制と完全週休二日制について正しく理解しておかないと、就職、転職した時に休みが思ったより少なかったなんてことになります。

まずは応募前にしっかりいる必要がありますね。

とはいっても労働基準法に違反している会社であれば、どちらの制度であろうとあまり意味はなくなってくるので、むしろ会社自体がちゃんとした会社かを見極める必要のほうが重要度は高いですね。

転職では不満を解消できた人が8割と非常に多く、年収アップも難しいものではありません。

そして今はかなりの売り手市場、転職が成功する可能性はさらに高くなっています。

転職支援サービスは気軽に使うことができる上、転職の全てをサポートして貰えます。ぜひ転職活動を始めてみましょう。

転職サービスのおすすめ順は以下の通り。

  1. DODA
  2. リクルートエージェント
  3. type転職エージェント

まずDODAですが利用は完全無料、登録には公式HPからオレンジ色の「エージェントサービスに申し込む」をクリックした後、必須となっているピンク色の項目を埋めていくだけで履歴書や職歴書の登録もないので5分もかからず終わります。

住所も都道府県のみを入れるだけでOK、業種や職種なども大体あってそうなもので問題ありません。

DODAは求人検索や診断テストの利用から、プロによる転職サポートなど転職に必要な機能が揃っている転職満足度No.1の転職支援サービスであり、登録すると全国で行われている転職フェアや転職セミナーへの参加も可能になります。

転職サービスとしては日本最大級で求人数は10万件以上、全国に拠点があり経験者から未経験者まで若手からミドル層まで対応しているので誰でも利用可能です。

キャリア相談から履歴書や面接対策、日程調整や年収交渉などをして貰えるので、転職活動がかなり楽になるし、何より8万件以上ある非公開求人を紹介して貰えるというのが大きなメリット。

待遇の良い求人は応募が殺到する為、検索しても出てこない非公開求人となっています。

優良企業、ホワイト企業に転職しようと思うなら、この非公開求人は絶対に活用しなくてはなりません。

大手なだけあって DODAはサポートや対策のテクニックの質も高く、求人数も十分。無理に転職を強制されることもありませんので、どうせ無料と思って使ってみてください。

もちろん面談等はせずに転職サイトのみの利用も可能です。

■公式サイト:DODA

次にリクルートエージェント

転職エージェントと言えばこのリクルートエージェントDODAが飛びぬけて強く、求人数や実績が頭一つ飛びぬけています。

非公開求人量は10万件以上。成功実績はNo.1

求人の量・質、サポートの充実などの評判も良く、私も利用しましたが担当者の対応が良かったという印象を持っています。

DODAリクルートエージェントでそれぞれ独占求人があるので、まずはこの2つを使って良い方を選ぶというやり方がおすすめです。

とにかく転職活動するならまず大手。求人数などだけではなく、企業への交渉力や情報収集力が強い部分もありますから、あえて大手を外す意味はありません。

■公式サイト:リクルートエージェント

type転職エージェントは他社にはない独占求人が豊富でサポートもかなり手厚いという評判の転職エージェント。

年収交渉にかなり強みがあり、利用者のうち年収アップした人が7割というかなり高い数値を誇っています。

大手に比べると求人数自体が少ないという難点はあるものの、DODA等では扱っていない求人もたくさんあるので、何社か使ってみる余裕がある人はぜひ活用してみてください。

面談は1回ですからそう大変ではないと思います。

■公式サイト:type転職エージェント

他にもJAC Recruitmentは高年収向け。

年収600万円以上のミドル層以上が対象の転職サービスで、大手の日系企業はもちろん外資系企業への転職も広く扱っており、かなり高年収なものが揃っているのが特徴。

求人の質、コンサルタントの質が高いと評判のサービスです。

■公式サイト:JAC Recruitment

20代にはハタラクティブもおすすめ。

第二新卒や既卒者など未経験者転職の転職サービスとしては最大手で、学歴や社会人経験は問われません。

未経験者の転職に関して強く、内定率は80%超えと高い数字、まずは相談だけでもしてみてください。

ただ求人は関東が主。他の地域ならDODAなど全国対応している大手を利用しましょう。

■公式サイト:ハタラクティブ

ちなみに情報収集の為に転職サイトに登録したいならリクナビNEXT

国内No.1で求人量、スカウトメール、診断テストなどが充実しています。

転職希望者の8割が使うと言われているサイト。情報収取等に使ってみましょう。

■公式サイト:リクナビNEXT

関連:連続勤務がきつい!労働基準法では休日がどう定められているのか。

関連:会社に行きたくない、仕事を辞めたいならチェック。理由と対処法。

おすすめ記事:転職サイトの選び方、何を重視すべき?

おすすめ記事:転職活動をしてみて良かったこと、大変だったこと



このページの先頭へ